女子格闘技の人気は決して高いとは言えず、それゆえにトランス女性の格闘技参戦に関するデマが簡単に信じられてしまうというのが現状です。 それだけではなく、女子格闘技への偏見にあふれた声も同時に耳にするようになり、一人の女子格闘技ファンとしてとても胸を痛めています。 女子格闘技ファンの立場から、トランス女性の格闘技参戦に関するデマと、女子格闘技に対する誤りについては、淡々と間違いを指摘していきたいと考えています。 今回は日本だけではなく、海外のメディアでもでも頻繁に拡散されてしまうデマである、「トランス女性格闘家が対戦相手の頭蓋骨を骨折させ、再起不能にした」という話題の真偽を問いました。 「トランス女性格闘家が対戦相手の頭蓋骨を割った」とされる写真の真偽少しショッキングな画像ですが、こちらが「トランス女性格闘家が対戦相手の頭蓋骨を割った」と呼ばれている写真です。 トランス女性格闘家、ファロン・フ

野球ってルール理解してないと見ても楽しめないスポーツだと思うんだけどみんなどこで野球覚えるんだ

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ヨーロッパの14カ国が参加し、1896年にアテネで開催された近代オリンピック第一回目は男性選手のみで行われた。「階級主義的かつ帝国主義的、女性差別的なイデオロギーが根底にあり、世界の平等を目指すユートピア的なイベントではありませんでした」（井谷）。Photo: Hulton Archive/Getty Images 清水　東京オリンピック2020が新型コロナウイルスの感染拡大を懸念されながらも、1年遅れで開催されます。スポーツのイベントとしては世界最大規模であるオリンピックですが、感染症の拡がりの中での強引な開催には、かなりの批判が集まっています。けれども、ただ単に感染症だからダメだというだけではなく、オリンピックそのもののあり方について考え直すべきではないのか。今回はそのような切り口で、近著『〈体育会系女子〉のポリティクス―身体・ジェンダー・セクシュアリティ』も話題で、「スポーツとジェン

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Tansaは探査報道(調査報道)に特化した報道機関です。暴露しなければ永遠に伏せられる事実を、独自取材で掘り起こし報じます。Tansaは、国家や企業などの権力から独立した立場を貫きます。そのため、企業からの広告料は一切受け付けていません。記者クラブにも属していません。また、誰もが探査報道にアクセスできる社会を目指しているため、購読料もとっていません。Tansaの運営は、主に皆様からの寄付や助成金で成り立っています。深く緻密な取材には、資金が必要です。皆様からのサポートをお待ちしています。 ◉寄付サポートやメンバーシップの詳細はこちら ◉Tansaのメンバーや詳細はこちら 4都県での東京五輪の無観客開催が決まって一夜明けた7月9日朝、東京五輪組織委員会はパートナー企業向けに非公開の会議を開いた。会議で組織委幹部は「この3週間で感染状況が悪くなるとは想定していなかった」と発言、緊急事態宣言が出

（7/2 再追記しました） 先日からこんなブクマが次々とホッテントリに入って戸惑っています。 ■ツール・ド・フランス、クソ観客のせいで大規模落車 - Togetter https://b.hatena.ne.jp/entry/s/www.afpbb.com/articles/-/3354342 ■ツール開幕ステージで大クラッシュ、主催者は観客訴える意向　写真7枚　国際ニュース：AFPBB News https://b.hatena.ne.jp/entry/s/www.afpbb.com/articles/-/3353664 ■ツールの大クラッシュ、原因つくった観客逮捕　写真13枚　国際ニュース：AFPBB News https://b.hatena.ne.jp/entry/s/www.afpbb.com/articles/-/3354342 あまり熱心とは言えないけれどNHK BS時代から

グッズの売れ行きは厳しい（ｃ）朝日新聞社 東京五輪の開幕が約1か月後に迫っているが、新型コロナウイルスの感染拡大が収束せず開催への異論が渦巻く中、公式グッズの売れ行きは厳しい。なかには東京五輪の組織委から「売れ行きに関する話を外部に出さないように」などと“かん口令”を敷かれたメーカーも。「大量に売れ残ってゴミと化すことは覚悟しています」。業者からは悲痛な声が漏れる。 【写真】「居酒屋のユニホーム」と酷評された東京五輪表彰式衣装はこちら 東京五輪・パラリンピック組織委員会とライセンス契約を結び、公式グッズを製造するメーカーは約90社ある。 メーカーは小売価格の5～7パーセントをロイヤリティー（権利使用料）として組織委員会に支払う仕組みだ。実際に売れた数ではなく、製造数に応じたロイヤリティーが生じる。さらに小売価格の2パーセントを、販売促進支援のための経費として支払う。 複数のメーカーに売り上

東京五輪・パラリンピック組織委員会は22日、会場での酒類の販売を一転して見送る方針を固めた。販売を認める方向で検討したが、新型コロナウイルス感染防止の観点から断念へと転じた。

「（東京五輪を）パンデミックの所でやるのは普通ではない」「やるなら強い覚悟で」 【写真】ポスト菅の”大穴”はこの人 東京五輪・パラリンピック開催をめぐり連日、新型コロナウイルス感染リスクについて強い警告を発している政府対策分科会の尾身茂会長に対し、菅義偉首相が激怒しているという。 「『黙らせろ。専門家の立場を踏み越え勘違いしている。首相にでもなったつもりなんじゃないか』などと怒りを爆発させています。尾身会長を菅首相が最近、ひどく疎んじているのは間違いありません。もともと御用学者として側に置いていた尾身会長が謀反を起こし、自分の敵になったという意識が日に日に強くなっています」（政府関係者） 菅首相と尾身会長の対立が深まったのは5月14日、延長される緊急事態宣言に北海道などを追加で含めるか、否かを協議した時だという。 「自らの決定を尾身会長にひっくり返され、顔を潰された感が強いです。今回の緊急

東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会が迷走中だ。 Tansaは、「パートナー」と呼ばれるスポンサー企業に対し、組織委が2021年4月28日に説明した会議の議事録を入手した。その中で組織委幹部は、無観客開催の可能性や、大会開催中の中止もあり得ることにまで言及していた。 会議では、パートナー企業が「なぜ今頃になって最悪の事態の可能性を言い始めるのか」と組織委幹部にぶつける場面もある。 企業の担当者の中からは「五輪中止を求める世論の中では、開催直前のかき入れどきでもプロモーションができない」として、早めに五輪中止を決めるべきだという声も出てきている。 組織委「コロナ収束難しく、無観客も想定」 東京五輪には、「パートナー企業」が81社ある。ランク別の内訳は、上位から「ワールドワイドパートナー」が14社、「ゴールドパートナーが」15社、「オフィシャルパートナー」が32社、「オフィシャルサポ

東京五輪「GO」の判断について 仏国営放送の東京五輪CMがネット上にあったので、まずそれをご覧いただきたい（　https://twitter.com/tourismjaponais/status/1395626855860953095）。なかなかクールだ。 五輪の主催者はIOC（国際オリンピック委員会）だが、21日、東京が緊急事態宣言下でも今夏の大会を開催する考えを示した。 東京における新型コロナの状況、五輪が国際ビジネスになっていることを考慮しても、筆者にとっては「そうだろうな」という感想だ。 IOCは、各種テスト大会ができていることやワクチンの接種状況を理由としたが、それらも2ヵ月のイベントビジネスとして考えれば、違和感はない。 世界の新型コロナの状況については、以下の図を示しておく。誤解があるといけないので、数字を表記しているので、それの読み方は読者に委ねたい。 このIOCのスタンス

五輪、開催判断「６月末が限度」　選択肢に再延期なし―ＩＯＣ最古参のパウンド委員 2021年05月19日20時20分 １８日、オンライン形式のインタビューに応じる国際オリンピック委員会委員のディック・パウンド氏 【ロンドン時事】国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の元副会長で最古参委員のディック・パウンド氏（７９）＝カナダ＝が１８日、オンライン形式による時事通信の単独インタビューに応じ、新型コロナウイルスの感染拡大により国内外で開催反対の声が出ている７月開幕の東京五輪について、開催可否の判断は遅くとも６月末までにすべきだとの認識を示した。同氏は「日本に来る人やスポンサー、テレビ、ラジオ局などのことを考えると、６月末までには開催か中止かを知る必要がある」と述べた。 東京五輪「対策徹底で開催可能」　参院本会議で菅首相 パウンド氏は現状なら大会は開催できると期待しつつ、再延期の選択肢については「ない」

自分は東京五輪は絶対に見ないし感動もしない。 SNSでも五輪、メダル等をミュートワードに設定して目に入れないようにしたい。 家族が医療従事者なのでこれ以上負担をかけて欲しくないという気持ちもある。 しかし開催支持派である。 「幻の東京五輪」になんて絶対にして欲しくないからだ。 医療、飲食、娯楽等、理論的にはコロナのせいで犠牲になっているが 感情的には五輪のせいだと考えている人は自分以外にもいると思う。 それなのに開催中止になんてなってしまったら アスリートを含めた五輪関係者は後年確実に悲劇に主人公扱いになってしまう。 それは嫌だ。 「多くの犠牲を払った上で開催し、そこそこの成績を残しただけのどっちらけ五輪」になればいい。 瞬間的、局所的にに盛り上がりはするだろうが、この期に及んで盛り上がれような頭の持ち主達は忘れるのも一瞬だろう。 恨みはずっと残っていく。それをアスリートや関係者はずっと背

2021/05/07 の菅総理の会見において、ラジオフランスの西村記者が、オリンピック関係者の行動について良い質問をしていました。 それに対する菅総理の回答を聞いていると、このままではオリンピック後の日本の感染状況が酷いことになると感じたのでメモしておきます。 動画はこちら。 https://youtu.be/Ei1NBEikh90?t=3048 51:00 くらいからが質問になります。 ＜ラジオフランス西村記者質問＞ラジオ・フランス西村です。よろしくお願いします。 また東京五輪について質問させていただきます。 東京五輪のためにアスリート以外にも数万人の外国人関係者が来日する予定です。 彼らの一部はアスリートと違ってさまざまなホテルで滞在し、一般人と接触します。 海外報道陣はいろいろな取材をするつもりです。 政府はいくら厳しいルールを考えても非現実的なルールなら意味がなくなり、当然様々な問

国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のトーマス・バッハ会長に対し、新型コロナ禍で東京五輪開催を強要しているなどと米国で非難が相次いでいる。有力紙ワシントン・ポストは５日に日本政府に五輪の中止を促しバッハ氏を「ぼったくり男爵」と痛烈に批判。バッハ氏は１７、１８日に広島県での聖火リレーに合わせて来日の意向を示していたが、４都府県での緊急事態宣言の延長が見込まれることや、歓迎ムードにないことなどから来日を見送る可能性が出てきた。 新型コロナ禍での五輪開催に否定的な報道が相次ぐ米国で、ワシントン・ポスト（電子版）が５日、バッハ会長を「ぼったくり男爵」と呼び開催を強要していると主張するコラムを掲載した。貴族出身者が多いＩＯＣ委員を「地方行脚で食料を食い尽くす王族」と皮肉り、「開催国を食い物にする悪癖がある」と主張した。 コラムでは大会開催を前進させている主な要因を「金だ」とした。ＩＯＣは収益を得るための

平素は株式会社ライブドアのサービスを ご利用いただきありがとうございます。 提言型ニュースサイト「BLOGOS」は、 2022年5月31日をもちまして、 サービスの提供を終了いたしました。 一部のオリジナル記事につきましては、 livedoorニュース内の 「BLOGOSの記事一覧」からご覧いただけます。 長らくご利用いただき、ありがとうございました。 サービス終了に関するお問い合わせは、 下記までお願いいたします。 お問い合わせ

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新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、東京オリンピックの代表選考に関わる大会の中止や延期が相次ぐ中、ＩＯＣ＝国際オリンピック委員会が17日にすべての国際競技団体のトップを集めた緊急の電話会議を開くことになりました。 東京大会への具体的な影響が表面化するなか、ＩＯＣのバッハ会長は「選手にとって公平な代表選考ができるよう最善を尽くす」と述べるなど対策を講じる考えを示していて、17日に夏のオリンピックの競技を統括する国際競技団体の会長たちと緊急の電話会議を開くことになりました。 この会議では、ＩＯＣ側から大会の組織委員会、それにＷＨＯ＝世界保健機関などで作る特別作業チームの活動内容など新型コロナウイルスに関する対応策が説明されるほか、中止となった代表選考会の対応などについても話し合うものとみられます。 ＩＯＣや組織委員会がオリンピックの予定どおりの開催を目指す中、各競技団体のトップが感染拡大の影