西山昭彦の“企業内プロ”の行動学：NBonline(日経ビジネス オンライン)
このコラムについて 企業でプロとして仕事をするためには、どのように振る舞えばいいか。社内外の人間関係の構築や仕事の進め方について、多数のビジネス書を手がける経営学博士の西山昭彦が指南する。 記事一覧 記事一覧 2008年12月22日 【最終回】生き残りたいなら、プロになれ あなたは本当にベストを尽くしているのか 企業でプロとして仕事をするためには、どう振る舞えばいいか。最終回は、上司としてそして部下として、企業内で生き残っていくために必要な心構えを著者の西山氏が総括する。 2008年12月15日 「変革マインド」で創造性を磨く 偶然をチャンスに変える5つの要素とは オフィスで創造性を磨くためには、何が必要なのか。今回は「変革マインド」のスキルを伸ばすための方法について述べる。 2008年12月8日 「移動時間」を有効利用する “拘束状態”で効率化、創造性をアップ 効率のよさはビジネスに不可
スクープ 東芝、米原発赤字も隠蔽：日経ビジネスオンライン
東芝の米原子力子会社ウエスチングハウス（WH）で、計1600億円の巨額減損が発生していたことが日経ビジネスの取材で分かった。WHの単体決算は2012年度と2013年度に赤字に陥っていたが、本誌が指摘するまで東芝は事実を開示しなかった。 これまで東芝は、原子力事業については一貫して「順調」だと説明し、WHの売上高や利益、資産状況については明らかにしてこなかった。5月に発足した第三者委員会もWHの減損問題については踏み込んでいない。 本誌（日経ビジネス）が独自に入手した内部資料によると、WHの実情は東芝の説明とは大きく乖離している。経営陣の電子メールなどを基に、東芝とWHが抱える“秘密”を明らかにしていく。
全体最適と局所最適、どちらが大切か：日経ビジネスオンライン
国の政治は国を経営することであり、もちろん難しいことだ。特に国民一人ひとりの価値観が多様であることが、難しさの度合いを高めている。中国なら50を超える民族の集合体なので、日本よりもはるかに大きな経営力が要求されていることだろう。 国の経営では、「国を守って発展させる」という全体最適と、「国民一人ひとりの満足度を高める」という局所最適を両立させなければならない。 国民全員を満足させながら国益を増進できればいいのだが、そんな理想的なことはなかなか実現できないから、国民の50％以上の満足度を高め、支持を得て、国益増進の全体最適に取り組むのが正しい国の経営の仕方だろう。 全体最適と局所最適のバランスをとる 企業経営も同じだ。企業は利益を上げて成長しなければ生き残れないから、企業の全体最適が重要だ。そのために、時には構成員に厳しい施策を実行しなければならない時もある。 しかし、長い目で見て、社員一人
なぜディズニーランドには蚊がいないのか：日経ビジネスオンライン
東京ディズニーランドは今日も多くのお客さんで賑わっています。長時間の順番待ちもなんのその。色んな味のポップコーンをほおばりながらパークを歩き、ミッキーマウスと写真を撮り、パレードを見て、夜空に花火が上がる時間までいてもまだまだ遊んでいたい、いつもと違う「夢の国」。 それにしてもです。 まだまだ暑いのに「あれ？」と思ったことはありませんか。 どこにもビールを売ってない 思わず同意してしまいそうになりますが、東京ディズニーシーの方ではアルコールを提供しており、ディズニーランド内にも会員制でお酒を飲める店が1軒あるそうです。 ディズニーランドには蚊がいない そう、ないのはビールではなくて蚊です。というわけで、前回に続いて、デング熱とそれを媒介する蚊のお話です。 この話、一部のディズニーランドファンの間では以前から有名らしいのですが、本物ではないにせよ、ディズニーランドにはジャングルさながらの川や
ホワイトカラーの半分は人工知能に：日経ビジネスオンライン
「人工知能が実装される時代には、恐らく知識の学習は、学校ではやっていないのではないか。『知識学習は家でやっておいてください』ということになっていると思う。しかも、学校が朝から午後3時ぐらいまでやっているのかどうかも、分からない」 こう話すのは、大規模オンライン講座「受験サプリ」や「学習サプリ」を手がけるリクルートマーケティングパートナーズ社長の山口文洋氏だ。 山口氏は「今後15～30年先を見た場合、家でコンピューター（人工知能）に向かって、その人が身に付けてほしい知識をその人のペースに合わせて身に付けさせてくれるようになる。もし学校があるとしたら、知恵をみんなで生み出す訓練の場になっているのではないか。仕事はみんなで知恵を出し合うこと。だから答えのない中、自分で考えて自分で判断することが必要になってくる。そして多くの人を巻き込んでコミュニケートし、何かを動かしていく。こうしたクセを、学校で
紙の新聞はやっぱりなくなる？：日経ビジネスオンライン
（前回から読む） これまで、新聞各社の元日の紙面についてお話ししてきましたが、今回のテーマは、各社が悩んでいることです。 新聞各社が悩んでいること、それは、紙の新聞がどんどんどんどんと減る中で、新たな利益を得られる構造をどうつくるかです。紙から電子版に移っていけばいいのですが、有料で電子版を提供しても、現状では、なかなかお金が得られません。 読者にとってネットの新聞は「タダ見」で十分？ 池上 彰 （いけがみ・あきら）さん ジャーナリスト。1950年生まれ。慶応義塾大学経済学部卒業後、NHK入局。社会部記者として経験を積んだ後、報道局記者主幹に。94年4月から11年間「週刊こどもニュース」のお父さん役として、様々なニュースを解説して人気に。2005年3月NHKを退局、フリージャーナリストとして、テレビ、新聞、雑誌、書籍など幅広いメディアで活躍中。2012年4月より、東京工業大学大リベラルアー
「地方行政はなんちゃって政策を打てなくなる」、石破大臣がビッグデータ分析システムを披露 - 日経BigData
石破茂地方創生担当大臣は4月21日、閣議後の記者会見で、自治体向けのビッグデータ分析サービス「地域経済分析システム（RESAS）」の提供開始を発表した。各自治体の職員が、企業や国民に関する各種データを掛け合わせ、数字や分析に基づいた政策立案や判断ができるほか、住民が利用できる機能も用意する。各地方自治体が地方版総合戦略を策定するにあたって、データに基づく政策立案を呼びかけた。 各地方自治体は2015年度中に地域の強みや課題を踏まえた「地方版総合戦略」を策定することが求められている。「RESASを使うことで、自治体が客観的なデータに基づいてKPIを設定し、毎年度の政策の効果をデータで検証して改善できるようになる。こうしたPDCAサイクルの確立が重要だ。行政は、なんちゃって政策を打てなくなる」。石破大臣はRESASを操作しながらこう強調した。 RESASは帝国データバンクの企業情報データを活用
無投票当選が過去最高、地方議員のなり手がいない！：日経ビジネスオンライン
この国や地域のかじ取りの一翼を担う「議員」の質は維持できるのか。新年度に入って早々、古くて新しいこのテーマについて再考させられるニュースが相次いだ。 再浮上した議員の「質」問題 国政では、維新の党に所属していた上西小百合衆院議員（比例近畿）が体調不良を理由に衆院本会議を欠席した直後に旅行したとされる問題が浮上。上西氏は「仕事の一環だった」などと弁明したが、維新も同党の地方組織を兼ねる地域政党「大阪維新の会」（橋下徹代表）もともに、「党のイメージを損ねた」などとして上西氏を除籍処分にした。 かつての「小泉チルドレン」を巡る騒動を彷彿させるような展開になったが、大阪都構想を巡る住民投票を5月に控え、大阪府議選と大阪市議選の投開票（4月12日）への悪影響を懸念する橋下氏が、事態の早期収拾に動いたのだ。処分の重さに対する賛否はあろうが、少なくとも上西氏の行動が国会議員の立ち振る舞いとして軽率だった
奨学金理事長「大学にさえ行けばいいなんて、イリュージョン」：日経ビジネスオンライン
最近は特に奨学金の延滞額が増えたりしていることで、いろいろな報道がありますでしょう。この間も九州のほうで、奨学金が返せず自己破産を申請された方がいるようですね。そうしたことから「日本学生支援機構（JASSO）の奨学金の貸与を受けたら人生の終わり」とでも言わんばかりの報道も、実際に目にします。 奨学金はもはや社会インフラ でもね。そういう報道が蔓延してしまうと、「家が貧しいが奨学金を受けて大学へ行きたい」というような人が奨学金を受けなくなり、結局は人材の芽を摘むことになる。我々はそうしたイメージに負けずに、「教育の機会均等」の価値を訴えていかなくてはいけない。意欲があって、能力があって、ただ親の経済力がない。そういう子供たちのための制度であることを、しっかりと伝えていかなくてはと思っています。 日本学生支援機構は、日本最大の奨学金貸与団体です。2014年度の事業費総額は、予算ベースで1兆17
「福祉行政は風俗産業に敗北している」：日経ビジネスオンライン
仁藤：困窮状態にある10代の女の子を中心に支援活動をしています。中身としては大きく分けて４つあって、１つ目が夜間巡回と相談事業。夜の街を歩いて、ひとりでいる女の子とか、帰れずにいる少女たちと出会うような活動と、全国から寄せられる相談に対応します。 手法は様々で、直接会うこともあれば、LINEや電話を通してということもあります。やっぱり本人たちになじみのあるツールからの連絡は多いですね。去年１年間で90数人から相談があって、そのうちの3割ぐらいが地方の子でした。北は北海道から南は九州まで。週末に講演で全国を回っていますが、その機会を使ってその土地で相談者に会うようにしています。 一緒に食事することが支援に 仁藤：活動の2つ目が、食料面での支援です。これにはとても力を入れていて、一緒にご飯を作って食べたりするような場所や時間を持つんです。本当に貧困状態の子は、今日食べる物がないとか、誰かと食卓
【鈴木喬】「昭和は良かったなんて嘘っぱち」：日経ビジネスオンライン
日野 なおみ 日経ビジネスクロスメディア編集長 月刊誌「日経トレンディ」を経て、2011年から「日経ビジネス」記者。航空・運輸業界や小売業界などを担当。2017年4月から現職。 この著者の記事を見る
富裕層にとって貧乏は“趣味”だ：日経ビジネスオンライン
遙から 同時期に二つのまったく両極端の節約術番組を見た。ひとつは明るい節約術。これはボンビーガールに始まり、貧乏芸人の暮らしぶりもまた、狭い・汚い・貧しい食生活（カップラーメンだけなど）、を基盤にした明るい貧乏だ。本人の明るさとは別に、見る側の驚くリアクションの落差で番組がバラエティとして成立している。 なぜ本人が明るいかというと「もし将来芸人として売れたら」という未来がある。夢を前提とした現在の貧しさはとりあえず明るい。貧乏は、若さと未来と希望で悲壮さは相殺され、見る側にも「自分も若い頃はああだった」といった既視感すら覚えさせ、貧しいほどに応援したくなるポジティブさに着地して番組は終わる。一か八かで入った芸能界で、本人が選び取った覚悟の貧しさ、という点において暗さはない。 覚悟のビンボーか、避けられなかった貧困か それに比べ、「女性の貧困」を取り上げたドキュメンタリーは、上記同様、狭い・
子供の習い事にお金をかけるより大事なこと：日経ビジネスオンライン
4月は習い事を始める子どもが多い時期です。小学校に入る前から、沢山の習い事をさせる親御さんたちは少なくありません。 自分の叶えられなかった願望を子どもに投影させて習い事をさせたり学校を決めたりする人々を見るたびに、「子どもは大人のおもちゃでもない」と私は思うのですが、そんな人は問題外だとしても、子どもの将来を真剣に考えて沢山の教育を提供しようとする、教育パパ・ママは後を絶ちません。 私は子育てをしたことはないものの、自身のNPO（特定非営利法人）を通じて子どもの養育の実状を見てきた経験を踏まえると、知能教育よりも「気質」を育てる養育のほうがはるかに重要なものであると考えていますので、本稿ではその点について考えてみたいと思います。なお、ここでいう気質とは、行動特性といったものとして考えて頂ければとおもいます。 教育パパ・ママが生まれた背景 幼児期教育ブームの嚆矢となったのは、カーネギー財団に
3月の横断幕の向こうに：日経ビジネスオンライン
3月8日、サッカーJ1浦和vs鳥栖戦が開催された埼玉スタジアムのコンコース内にある横断幕が掲示された。 横断幕は、最も熱心なサポーターが集うことで知られるゴール裏への通路である209という番号のついたゲートに掲示されていた。写真を見たい人は、「浦和 JAPANESE ONLY 横断幕」ぐらいなキーワードで画像検索すれば抽出されるはずなので、確認してみてほしい。 横断幕には「JAPANESE ONLY」（←「日本人以外入場お断り」ということ）という文字が大書されていた。 すぐ隣には大きな日章旗が並列されており、その二つのワンセットの垂れ幕は、大人ならアタマを下げないとぐぐり抜けられない高さに、ちょうど暖簾（のれん）のようなカタチで設置された。 で、その二つの垂れ幕をくぐりぬけた先には、大きな旭日旗が、スタジアム席の鉄柵を覆うように広げられている。 こうしてくどくどとゲートの風景を描写している
iPhoneは無理！中国労働者のリアル家計簿：日経ビジネスオンライン
「祝新年快楽、馬年健康」 春節（旧正月）初日の1月31日。筆者が中国用の携帯電話として使っている米アップルのスマートフォン（スマホ）「iPhone 3GS」にメッセージが入った。このiPhone、もともとは2009年にソフトバンクで購入し日本で使っていたものだが、動きが悪くなって買い替えたのを機に、上海の業者にSIMロックを外してもらい、中国の移動通信キャリア、チャイナモバイルのSIMカードを差して使っている。 ただSIMカードは10年前から使っている2G（第2世代移動通信）のもの。インターネットもメールもできるが速度は遅い。ちなみに日本用には昨年末に買った2013年の旗艦モデル「iPhone 5s」を使っている。 メッセージの主は周くん、22歳。上海浦東空港にある物流会社の倉庫で働いている。月給は3500元（約6万円）。上海から約500km離れた安徽省の農家の出身で、いわゆる「農民工」と
「ポケモン」とは、すなわち日本文化である：日経ビジネスオンライン
「ポケットモンスターX」「ポケットモンスターY」（ニンテンドー3DS用ソフト/希望小売価格:税込4800円/販売元:任天堂）について、あらためて考察してみたいと思います。 以前にも紹介ましたが、これは新作のたびに全世界で1000万本の売り上げを誇るモンスター・コンテンツです。1996年の発売以来、スピンオフ作品や関連商品まで含めると、世界で3兆8千億円もの売り上げを記録する巨大ブランドでもあります。これはゲームの歴史上、2位のブランド力なのです。 これほど永続的に愛される理由は、どこにあるのでしょう？ それは、どんどんユーザー層が入れ替わっていることにあります。子供たちが大きくなり「ポケットモンスター」を卒業していっても、また小さな子供たちが新規ユーザーになる。こうして新作が出るたび、全世界でヒットし続けているのです。 いざ体験してみるとわかりますが、実際にポケモンを仲間にして冒険する、と
英ｼﾞｬｰﾅﾘｽﾄ 「東京大空襲なんて 来日後 初めて知りました」：日経ビジネスオンライン
クリストファー・ロイド氏（Christopher Lloyd） 1968年英国生まれ。英ケンブリッジ大学で中世史を学んで91年に学位を取得、その後サンデータイムス紙の記者となる。新聞では科学と工学を担当し、94年には「今年の科学ジャーナリスト」として表彰される。96年、英タイムズ紙、サンデータイムス紙などの発行元であるニューズ・インターナショナルのマネジメントに転じ、同年サンデータイムス紙の初のウェブ版を立ち上げた。その後ベンチャーのインターネットメディアビジネスなどに携わった後2000年、オックスフォードにある教育ソフトウエア出版社に経営者として転職、売上をほぼゼロから300万ポンドにまで成長させる。2006年に退社、妻と自宅で教育していた2人の子供と共に欧州中を旅しながら『What on earth happened?』の執筆を思いつき、2008年に発売。2010年、出版社What o
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熱い人、そんなに私に近寄らないで (3ページ目)：日経ビジネスオンライン
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嵐の海で救助された男が述べるべき言葉 (5ページ目)：日経ビジネスオンライン