「自分が世間から孤立していたこと」に気付いて自力でトランプを救世主とする陰謀論から抜け出せた話
スパ大玉 @spadaitama 陰謀論から抜け出せた話を聞いてみたいと言う需要があるみたいなので、書いてみたいと思います。がっかりさせてしまうかと思いますが、説得されて抜け出せたのではないのでそこを期待されると申し訳ないです。 ↓ 2021-06-24 23:19:01 スパ大玉 @spadaitama 陰謀論から抜け出せたのは、自分が「世間から孤立している」ことに気づいたからです。なぜ気づいたのか。信じた事が何一つ起こらなかったからです。信じた事は何なのか？トランプ第45代アメリカ大統領が選挙に勝つこと。負けても3/4にアメリカ共和国大統領に就任する事。大量逮捕が行われる事…etc ↓ 2021-06-24 23:19:02 スパ大玉 @spadaitama 1/20にトランプさん自身が最後の演説をした後も、3/4が来ればみんな掌返すからと信じて待ってました。フォローしてる人達やリスト
米トランプ政権、中国を5つの分野で締め出す「Clean Network」立ち上げ
米国務長官のマイク・ポンペオ氏は8月5日（現地時間）、「中国共産党などの悪意ある攻撃者から国民と米企業を守るトランプ政権の包括的なアプローチ」、「Clean Network」プログラムの立ち上げを発表した。 プログラムは、「米国の重要な電気通信および技術インフラを保護するため」の以下の5つの取り組みで構成される。 Clean Carrier：中国の通信キャリアを米国の通信ネットワークに接続させない。既に米連邦通信委員会（FCC）にChina Telecomを含む中国4社への米中間のサービス提供の認可取り消しを要請した Clean Store：米モバイルアプリストア（米GoogleのGoogle Play Storeや米AppleのApp Storeを指す）からのTikTokやWeChatなど中国製アプリの排除 Clean Apps：Huaweiなどの中国メーカー製スマートフォンへの米国製の
トランプ氏、TPP復帰検討を指示 米議員明かす
ホワイトハウスの大統領執務室で、署名したTPP離脱に関する大統領令を掲げるドナルド・トランプ大統領（2017年1月23日撮影）。(c)AFP PHOTO / SAUL LOEB 【4月13日 】（更新）ドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領は通商担当の政権幹部らに対し、環太平洋連携協定（TPP）への復帰を検討するよう指示した。共和党議員らが12日、明らかにした。これまでTPPに反対してきた姿勢を一転させた形だ。 トランプ氏は昨年1月の就任直後、米国のTPP離脱を決定していた。だが、共和党のベン・サス（Ben Sasse）上院議員がホワイトハウス（White House）での会合後、記者団に述べたところによると、トランプ氏は米通商代表部（USTR）のロバート・ライトハイザー（Robert Lighthizer）代表と、経済顧問トップであるラリー・クドロー（Larry Kudl
暴露本「うそだらけ」「著者は出禁！」 トランプ氏が猛批判ツイート
米ホワイトハウスで演説するドナルド・トランプ米大統領（2017年12月12日撮影）。(c)AFP PHOTO / SAUL LOEB 【1月5日 AFP】（更新）ドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領は4日、自身の大統領としての適性を疑問視する暴露本について、「うそだらけ」で情報源をねつ造しているとツイッター（Twitter）への投稿でこき下ろした。 ジャーナリストのマイケル・ウォルフ（Michael Wolff）氏の著書「Fire and Fury: Inside the Trump White House（仮訳：炎と怒り──トランプのホワイトハウスの内側）」について、トランプ氏は「いんちき本の著者をホワイトハウス（White House）出入り禁止にした（実際に何度も彼の取材を拒否している）！ 本のため彼の取材に応じたことは一度もない。うそだらけ、虚偽まみれ、実在しない
トランプ大統領側近らが私用メールを公務で使用か | NHKニュース
アメリカのメディアは、トランプ大統領の側近ら少なくとも６人が私用のメールアドレスを公務に使っていたことがわかったと報じました。トランプ陣営は去年の大統領選挙で民主党のクリントン氏の私用メール問題を追及してきただけに、今後批判が高まることも予想されます。 さらに２５日には、有力紙ニューヨーク・タイムズが、クシュナー氏を含むトランプ大統領の側近ら少なくとも６人が公務で私用メールを使っていたことがわかったと報じました。 この中にはトランプ大統領の娘のイバンカ氏のほか、一時、政権の中枢にいたバノン前首席戦略官やプリーバス前大統領首席補佐官も含まれているとしています。 私用メールの問題をめぐっては、去年の大統領選挙で対立候補だった民主党のクリントン氏も国務長官在任中に私用のメールアドレスを使っていたことが発覚し、機密情報が漏れていなかったか厳しい追及を受けました。 今回、トランプ政権の関係者らがやり
トランプ大統領 “国家安全のためなら 何してもよい” | NHKニュース
アメリカのトランプ大統領は、７か国の人の入国を一時的に禁止する大統領令の即時停止を命じた裁判所の仮処分をめぐり、「国家の安全のためなら何をしてもよい」などと述べ、裁判所への批判を強めています。 トランプ政権からの不服の申し立てを受けて連邦控訴裁判所は７日、政権とワシントン州の双方から電話で主張を聞きました。 これについてトランプ大統領は首都ワシントンで８日、警察官の会議でスピーチを行った際、「信じられない内容で、恥ずべきものだった。裁判所が偏っているとは言わないが、かなり政治的なようだ」などと審理に対する不満をあらわにしました。 そして、「国家の安全のためなら入国の停止や制限など何をしてもよい。裁判所が正しいことを行うのが司法制度にとって重要だ」と述べ、大統領令の即時停止を命じた仮処分を連邦控訴裁判所は取り消すべきだという考えを改めて強調しました。 連邦控訴裁判所は今週中にも判断を示すと見
米グーグル、イスラム系社員に入国支援呼び掛け トランプ大統領禁止令を批判 ピチャイＣＥＯ自身もインド出身 - 産経ニュース
米ＩＴ大手グーグルは、イスラム教国７カ国からの一般市民を９０日間入国禁止にするトランプ政権の大統領令を受け、米国への入国が危ぶまれる７カ国出身社員の入国を支援する方針を明らかにした。米紙ウォールストリート・ジャーナル電子版などが２８日、報じた。 グーグルのピチャイ最高経営責任者（ＣＥＯ）が社員に宛てた電子メールで「もしあなたが米国外にいて、助けが必要なら社内の担当部署に連絡してください」と呼び掛けた。７カ国出身の社員は少なくとも１８７人いるという。 ピチャイ氏は「この大統領令は偉大な才能を米国に連れてくることを妨げる」と批判した。ピチャイ氏自身もインド出身で、グーグルのトップまで上り詰めた。（共同）
「日本で米国車に関税なし」 経産相、トランプ氏に反論：朝日新聞デジタル
トランプ米大統領が日本の自動車貿易は不公平だと批判したことについて、世耕弘成経済産業相は２４日の閣議後の記者会見で、「日本では米国の自動車に関税はまったくかからない」と反論した。「関税以外の部分でも日本車と比べて差別的な取り扱いはしていないので、米国側にしっかりと説明をしていきたい」とし、今後、米側に理解を求めていく考えを示した。 また、トランプ氏が環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）から離脱する大統領令に署名したことについては「ＴＰＰの戦略的、経済的重要性を引き続き訴えかけていきたい」と米側の説得を続ける考えを強調。ほかのＴＰＰ参加国の間では、米国抜きのＴＰＰ発効を模索する動きも出ているが、「参加国の中で米国が最大規模の経済で、米国が入ることは非常に重要なことだ」と指摘し、否定的な考えを示した。（笹井継夫）
トランプ、ついにトヨタを標的に 「メキシコで製造なら高関税」
１月５日、トランプ氏はトヨタ自動車に対し、米市場向けの自動車をメキシコで製造するなら、多額の税金をかけると警告した。写真は同社ロゴ。昨年２月撮影（２０１６年 ロイター/Mal Langsdon） トランプ次期米大統領は５日、ツイッターへの投稿でトヨタ自動車<7203.T>に対し、米国市場向けの自動車をメキシコの工場で生産するなら、多額の税金をかけると警告した。 同氏は「トヨタ自動車はメキシコのバハ（バハ・カリフォルニア州）に米国向けカローラの新工場を建設するそうだが、とんでもない。米国に工場を建設するか、さもなければ多額の国境税を支払ってもらう」と述べた。 トランプ氏はこれまでフォード・モーターなど米自動車大手を含む米企業によるメキシコでの工場建設計画を批判してきたが、外資系自動車メーカーが標的にされたのは初めて。 トヨタは２０１５年４月にメキシコのグアナファト州での工場建設計画を発表して
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
「民主大国」世界に醜態 退任前のトランプ氏に罷免要求―米：時事ドットコム
「拳銃を握る金氏、倒れたトランプ氏」 韓国アート展 写真7枚 国際ニュース：AFPBB News
トランプ米大統領、「宇宙軍」創設を指示 - BBCニュース
トランプ米大統領、エルサレムをイスラエルの首都と承認 （BBC News） - Yahoo!ニュース
トランプ大統領 パリ協定脱退の方針を発表 | NHKニュース
ＮＹダウ平均株価２万１０００ドル超 米大統領の演説受け | NHKニュース
TechCrunch