自動運転の夢と現実
あなたは自動運転社会がもうすぐやってくると思っているだろうか？ なんて思わせぶりなことを書いておきながらなんだが、それはもう定義による。つまり自動運転って何なのだというお話である。 アプリから予約したロボタクシーが私の前でスッと止まった。もちろん運転手はいない。センサーにスマホをかざすと、予約ナンバーを照会して、ドアが自動で開いた。 乗り込んでシートベルトを閉めると、合成音声が乗車の礼を述べ、引き続き設定した目的地の確認を求めた。私が音声で同意し、出発の許可を与えるとクルマは走り出した。 私は鞄からタブレットを取り出して、リモート会議にアサインしてミーティングに集中した。 というSFじみた世の中なら当分来ないだろう。無粋の極みではあるが、何より法律が許さない。世界の運転条約には、国連傘下に、ジュネーブ条約とウィーン条約という2つの枠組みがあって、批准各国はこれらのルールに準拠して国内の運転
AIが「架空のモデル画像」を生成 広告・ポスターで利用可能 スキャンダルでの降板リスクをゼロに
写真素材の販売などを手掛けるイメージナビは6月8日、AIが実在しないモデルの画像を生成するサービス「INAI MODEL」を始めた。画像を購入した企業は、架空のモデルをWeb広告やポスターなどに起用できる。モデルとの契約期間を気にせず永久に画像を使える他、モデルがスキャンダルを起こすリスクがなく、差し替えが発生しないのが特徴。 当初は若い女性の画像のみ生成・販売し、今後は男性やシニアにも対応する予定。同じモデルが異なるポーズをとっている画像や、異なるモデルが同じポーズをとっている画像なども生成できる。著名人に似せたモデルは作成しない。 サービス開発にはAIベンチャーのデータグリッドが協力。画像を生成するAIと画像を評価するAIを敵対させ、精度を向上させる技術「GAN」（敵対的生成ネットワーク）を利用する。 モデル画像を生成する際は、イメージナビが利用許諾を得た上で実在する人物の写真を撮影。
「売れなかった」ハムサンド、カメラ50台で真相解明 高輪GW駅「無人決済コンビニ」の実力
「売れなかった」ハムサンド、カメラ50台で真相解明 高輪GW駅「無人決済コンビニ」の実力：開業から3カ月、成果は（1/3 ページ） 2020年3月14日に開業したJR山手線・京浜東北線の高輪ゲートウェイ駅。山手線の新駅としては約50年ぶりとなるだけに注目度は高く、開業初日には多くの観光客も訪れた。その一角で、注目を集めている店舗がある。AI（人工知能）技術を活用した無人コンビニ店舗「TOUCH TO GO」だ。有人レジはなく、来店客は店内で商品を手に取り、出口付近で「Suica」などを読み取り機にかざすだけで買い物を済ませられる。 こうした無人決済店舗は、米国では「Amazon Go」をはじめ実用化された例があるが、日本では長らく実験段階にとどまっていた。そうした中、TOUCH TO GOは国内では珍しい実用化事例として小売・流通業界はもちろん、他業界からも高い注目を集めている。無人もしく
Twitterにラベルを付けられたトランプ大統領、SNS標的の大統領令に署名
ドナルド・トランプ米大統領は5月28日（現地時間）、米Twitterなどのソーシャルメディアプラットフォーム企業の法的保護を制限することを目的とした大統領令に署名した。Twitterが自分のツイートにラベルを付けたことに対しSNSを強く規制するか、閉鎖するとツイートしたことの具体的な行動だ。 トランプ氏は記者会見で「現在、Twitterのようなソーシャルメディアの巨人は、彼らが中立的なプラットフォームであり、編集者ではないという前提に基づいて、前例のない保護を受けている。私の大統領令は、Communications Decency Actのセクション230に基づく新たな規制を要求し、検閲や政治的コンテキストにかかわるSNS企業の保護を維持できないようにする」と語った。 Communications Decency Actは1996年に制定された法律で、そのセクション230はプラットフォーム
ヤフーと名古屋市、動物園に電子チケットシステム導入 感染者が出た場合は通知できるように
ヤフーは5月25日、愛知県名古屋市と連携し、ITを活用した新型コロナウイルス感染症の拡大防止策で協力すると発表した。第1弾の取り組みとして、ヤフーは電子チケット発行システム「PassMarket」を名古屋市東山動物園に無償提供。予約チケットの発行や、園で感染者が出た際の通知などをできるようにする。 名古屋市が保有する施設で感染拡大を防止するため、相互に連携、協力するための覚書を18日に締結した。 名古屋市は新型コロナウイルスによる緊急事態宣言が解除されたことを受け、6月2日から東山動物園を再開する。感染拡大を防ぐため、1日の来園者数を約5000人に限定。5月26日から予約された入場チケットをPassMarketで発行する。来園者は発行されたQRコードを受付で提示し、入園券と引き換える。 保健所からの連絡で、東山動物園の来園者の中から新型コロナウイルス感染症の患者が出たと分かった場合は、名古
置き配バッグ「OKIPPA」、実証実験で再配達が7割削減 4週間で盗難はゼロ
物流向けITシステムや置き配バッグ「OKIPPA」を手掛けるベンチャーのYper（イーパー、東京都渋谷区）は5月20日、OKIPPAの実証実験で宅配の再配達を約7割削減できたと発表した。 OKIPPAは簡易的な宅配ボックスとして使える折り畳み式のバッグ。実証実験はOKIPPAを無償配布した大阪府八尾市の724世帯で1～2月にかけて4週間行った。 各週で不在時に配達できた数と、荷物の大きさや種類などの関係からやむなく再配達になった数を比べたところ、不在時に配達できた数に比べて再配達数は約3割に抑えられた。再配達になった割合は全配達数に対して平均12.57％という結果になり、全国平均の16％を下回る結果になった。 実験期間中の配達数は3684件だったが、盗難やいたずらの件数は0件だったという。イーパーの担当者は「実験に当たり八尾市から市民全体に告知していただいたこともあり、もしかしたらそうした
新型コロナ禍で増える“リモートキャバクラ”に新店舗 LINE・Skype・Zoomで接客「スマキャバ」
利用者が家にいながら、「LINE」「Skype」「Zoom」を使って遠隔地にいる女性スタッフの接客を受けられるサービス「スマキャバ」が4月20日にスタートした。新型コロナウイルス感染拡大に伴って飲食店から客足が遠のく中、新たな需要の喚起や店舗の売り上げ確保に向け、“夜の街”でもビデオ会議システムの利用が加速している。 スマキャバは、全国のキャバクラに加盟を募り、賛同した店舗で実際に働いている“キャバ嬢”がリモート接客する仕組み。「素人やサクラはいないため安心」とうたっている。公式サイトには、すでに源氏名（仕事用の呼び名）とともに“ナンバーワン”の写真も掲載されている。 公式サイトで会員登録を済ませ、スマキャバの公式LINEアカウントに友達申請をした利用者に、接客可能な女性スタッフを紹介する流れ。個人のLINEアカウントを使いたくない利用者には、法人向けチャットツール「LINE WORKS」
「Microsoft Teams」、ビデオ通話画面に最大9人分の映像を表示 4月末から
Teamsのビデオ会議は最大250人が参加可能。現在は、マイクやビデオをオンにしているアクティブなユーザーの映像を最大4人分表示する仕様だ。Microsoftは表示する映像を最大9人分に増やした後も、「さらなる上限アップに向けて努力する」としている。 Teamsは、新型コロナウイルスの感染拡大に伴うビデオ会議需要の高まりによって、世界各国で利用時間が急増中。全ユーザーがTeams上で会議した1日当たりの時間は、3月31日の時点で27億分（4500万時間）に上り、3月16日（9億分／1500万時間）から半月で3倍に拡大したという。 需要の高まりを受け、Microsoftは4月9日にTeamsのビデオ通話画面にバーチャル背景を設定可能にするなど、ユーザーの要望に沿った機能強化を進めている。 関連記事 「Microsoft Teams」でもバーチャル背景の設定が可能に 新型コロナ対策の在宅勤務で
ユーザー認証は「お尻の穴」──尿や便で健康状態をチェックするスマートトイレ 米研究
トイレにガジェットやセンサーを取り付けることで、用を足した人の尿や便から健康状態をチェックするシステムを開発した──米スタンフォード大学医学大学院は4月6日（現地時間）、こんな研究結果を発表した。備えたカメラの映像と機械学習で、肛門の模様などからユーザーを特定し、尿の成分や流量、便の形状から、医師と同程度の精度で健康状態をチェックできるという。 研究チームは、洋式トイレの便座に圧力センサーやモーションセンサー、尿検査試験紙、各種カメラを設置した。 研究チームが開発したスマートトイレシステム。指紋と肛門でユーザー認証し、尿や便から得られた健康情報をクラウドサービスに送れる（画像は論文から引用） まず圧力センサーでユーザーが便座に座ったことを検知。モーションセンサーで放尿を検知すると、尿成分分析の試験紙の位置を調整する。2台の小型ハイスピードカメラ（GoPro HERO7）を用いて尿の流れを撮
世界一規律正しい日本人が、「外出自粛」の呼びかけを無視するワケ
世界一規律正しい日本人が、「外出自粛」の呼びかけを無視するワケ：スピン経済の歩き方（1/6 ページ） 「外出自粛に従わないで出歩く若者がウイルスを撒（ま）き散らしていると叩かれているのに、このジジババたちはいいのかよ」――。 いよいよ国が「緊急事態宣言」を発出する中で、SNSで拡散されたある写真に、若者たちが怒りの声をあげている。その写真とは4月4日、「おばあちゃんの原宿」として知られる「巣鴨地蔵通り商店街」で撮影されたもの。毎月4のつく日に開催されている恒例の縁日に、多くの高齢者が訪れて、楽しそうに商店街を歩いているのだ。 現在、国、自治体、そして医療関係者が「医療現場が悲鳴を上げているからこれ以上、感染を広げないように外出を自粛して」と喉を枯らして訴えている。しかし、これに従わない「バカ者」もいる。政府や東京都の説明ではこれは、主に学校が休校になったことで、渋谷に遊びに行くような十代や
テレワーク実施率は5％ LINEと厚労省の新型コロナ調査で判明
「三密（対策）は十分ではなく、テレワークも進んでいない」――厚生労働省は4月4日、LINEと共同で実施した新型コロナウイルス対策の調査結果を発表した。近い距離で他人と会話しないよう配慮している人は約30％で、仕事でテレワークをしている人は約5％だった。 同省とLINEは3月31日～4月1日に、メッセージアプリ「LINE」の国内ユーザー約8300万人を対象にした第1回調査を実施し、約2400万人の回答を得た。クラスター（感染者集団）の早期発見に役立てる目的で、ユーザーに対して体調や感染予防策などを尋ねた。 調査によると、「手洗い・うがいやアルコールによる手や指の消毒」（85.6％）や「せきやくしゃみをする時は、マスク・ハンカチ等を口にあてる」（74.4％）などの基本的な予防は徹底されていたという。 感染リスクを高める「密集、密着、密閉」という“三密”対策については、「人がたくさん集まっている
Zoombombingは犯罪 米司法省が警告
「Zoombombingは楽しいか？ 逮捕されてから楽しいかどうか考えてみるといい」──米司法省（DoJ）は4月3日（現地時間）、Web会議サービス「Zoom」で多発している、いわゆるZoombombingは犯罪であり、逮捕または罰金の対象であると警告した。 Zoombombingとは、パブリック設定のZoomの会議に悪意を持って侵入し、ポルノ画像などの不適切な画像を共有したり、脅迫的な言動をしたりして会議を荒らす行為を指す。新型コロナウイルス感染症のパンデミックで一般的なユーザーによる利用が急増したZoomで、新たな問題になっている。 米司法省は、Web会議のハッキングは連邦政府あるいは州政府から起訴される可能性があると警告した。Zoombombingは、公開会議の妨害、コンピュータ侵入、コンピュータを使用した犯罪、憎悪犯罪、詐欺、脅迫的な通信の送信に当たり、こうした罪状はすべて、罰金と
電磁コイル式リングで空中指入力 ワシントン大学「AuraRing」開発
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 ワシントン大学の研究チームが開発し2019年12月に発表した「AuraRing」は、ウェアラブルデバイスのインタフェースとして指の動きをミリレベルの細かさで追う、5自由度に対応する自己完結型の電磁トラッカーシステムだ。 リストバンドは、操作性の高い人差し指に装着したリングの絶対位置と方向をリアルタイムに追跡。具体的には、手首と指の中手骨関節の屈曲／伸展と外転／内転を捉える。 空中で文字や絵を描く、テーブルや壁などにタップ入力、なぞってスライド入力、バーチャルオブジェクトとの接触――などのユースケースが挙げられる。会議中にスマートグラスやスマートウォッチなどに通知されたメッセージに、太ももに
新型コロナのデマ撲滅へ Googleなどが検索に特別措置
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大が世界中に影響を及ぼす中、ネット上では玉石混交のさまざまな情報が飛び交っている。米Google、Twitter、Facebookは、それぞれのプラットフォームの検索結果などにおいて、ユーザーが新型コロナウイルスの正しい情報を得られるように特別な対応を取り始めた。 Google 新型コロナウイルス関連の広告は全てブロック Googleは3月6日（現地時間）に、Google検索の検索結果や広告関連の対応を発表した。 Google検索やYouTubeで新型コロナウイルスの関連情報を検索する日本のユーザーには、最新のニュースや、内閣官房新型インフルエンザ等対策室や厚生労働省、世界保健機関（WHO）といった公的機関が提供する信頼性の高い情報へのリンクを表示する。 「新型コロナウイルス」でGoogle検索した結果（3月10日時点）。特別枠でトップにニュ
東京都、テレワーク導入の中小企業に助成金 新型コロナ対策、上限は250万円
東京都は3月6日、新型コロナウイルスの感染拡大を受け、都内の中小企業を対象に、テレワーク導入の経費を助成する取り組みを始めた。助成対象は機器やソフトウェアなどの購入費などで、1社当たりの上限は250万円。同日から5月12日まで申請を受け付ける。 常時雇用の労働者数が2人以上999人以下で、都内に本社か事業所を置く企業が対象。PC、タブレット端末、VPNルーターなどの購入・設置・保守にかかる費用や、コミュニケーションツールなどクラウドサービスの利用料を助成する。申請時には、新型コロナウイルスへの対策を講じているかなどの取り組みを報告する必要がある。 これまでも都は、テレワークを試験的に導入する企業向けに、整備費などを助成する「はじめてテレワーク」などの施策を講じてきたが、新型コロナウイルスの感染拡大を受け、今回の助成制度を導入した。はじめてテレワークなどの助成制度を既に利用している企業でも、
Twitter、年齢、障害、病気を理由にしたヘイト発言を禁止に
米Twitterは3月5日（現地時間）、ヘイト行為に関するルールを改定し、年齢、障害、病気を理由に他者の人間性を否定するようなツイートを禁止した。違反が確認された場合ツイートは削除され、他のヘイト行為と同様アカウント停止の対象になる。 「病気」の追加は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に関する不安が広がる中、感染者に対する差別的なツイートの対策とみられる。病気に関するツイート例として「患者は、周囲にいるすべての人々を汚染する害獣だ。」というツイートを挙げている。 Twitterは2018年に実施したユーザーアンケートを参考に、「Twitterルール」を改訂し、その後も改訂を続けている。昨年7月には宗教を理由にしたヘイトツイートを禁止した。 このポリシーでは既に、人種、民族、出身国、カースト、性的指向、性別、性同一性などを理由にしたヘイトも禁止している。 Twitterは、ルール
テレワークの限界？ 経験者の6割が「紙書類の確認・押印のために出社」
「テレワーク経験者の64.2％が、紙書類の確認や押印などでやむなく出社した経験がある」――アドビ システムズは3月4日、テレワークに関するこんな調査結果を発表した。遠隔で働いていても、会社でしかできない作業が発生するため、業務上の課題になっているという。 調査対象のテレワーク経験者のうち、21.4％が「出社しなければ対応できないようなタスクが発生し、出社した経験が頻繁にある」と回答。この経験が「時々ある」と答えた人は42.8％を占め、合計で約6割にやむなく出社した経験があることが分かった。 テレワーク実施に伴う業務上の課題について尋ねると、「会社にある紙の書類を確認できない」（39.6％）が最も多く、「（勤務場所に）プリンタやスキャナーがない」（36.2％）、「自分以外の仕事の進捗（しんちょく）が把握しづらい」（35.0％）、「データや情報管理にセキュリティが心配」（24.4％）、「会議が
ドワンゴ、全社員に在宅勤務手当を支給 「電気代に不安の声が寄せられた」
ドワンゴは3月2日、全社員対象の在宅勤務手当として「電気代・通信費等手当」を支給すると発表した。小中高生の子どもがいる社員に対しては「休校手当」を支給。新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、同社は2月末までとしていた全社員対象の在宅勤務体制を、3月末まで継続。夏野剛社長はTwitterで「社員から電気代に対する不安の声が寄せられたので対応することにした」と説明している。 同社が定めた在宅勤務期間（2月17日～3月31日）の電気代・通信費等手当として、全社員に3306円を一律支給。小中高生の子どもがいる社員には、休校手当2204円を追加で支給する。 支給額の計算は総務省統計局のデータを基に、同社独自に算出したという。手当の導入について、同社の夏野剛社長は自身のTwitterアカウントで「社員から意外に在宅勤務の電気代不安の声が寄せられたので対応することとしました。休校の子どもの電気代も」と投稿
「パスワードは複雑さより長さが大切」 FBIが指南
パスワードは複雑にする必要はない。ただ長くすればいい――。米連邦捜査局（FBI）のそんな勧告が話題になっている。根拠としているのは、米国立標準技術研究所（NIST）がまとめた最新版のガイドライン。破られにくく、かつ覚えやすい文字列を作り出すため、パスワードではなく「パスフレーズ」の使用を勧めている。 これまでパスワードといえば、アルファベットの大文字と小文字、数字や記号を使ってできるだけ複雑にするのが望ましいとされてきた。ところがNISTの勧告では、パスワードの複雑さよりも、長さの方が、ずっと大切だと説く。 そこで、長くてしかも覚えやすい文字列をつくりだす手段として提言しているのが、複数の単語を組み合わせたり文章をつなげたりするパスフレーズ。FBIは強いパスフレーズの一例として、「VoicesProtected2020WeAre」「DirectorMonthLearnTruck」などを挙げ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
唾液のぬるぬるも再現する“舌ロボット”「Licker」 電通大が開発
