東京マラソンの車いすの部男子で1位ゴールする山本浩之。右は2位の鈴木朋樹=25日、東京都千代田区(撮影・今野顕) 2020年東京五輪・パラリンピックを2年後に控え東京が目指すバリアフリーな社会。東京マラソンは理想像の実現に向け取り組んできた経緯がある。 賛同する事業に寄付をすることで、東京マラソンに参加するチャリティーランナー。チャリティーランナーを通じて行うサポーターの寄付も含め平成23年の創設以来、年々広がり、昨年は約3億1300万円を集めた。うち2千万円あまりが日本障がい者スポーツ協会に渡り、パラスポーツ普及に使われたほか、スペシャルオリンピックス日本の活動にも約2600万円が生かされている。今大会でもすでに過去最高の約4億円以上が集まった。 東京マラソンの障害者ボランティアは初の試みとなった28年大会で約10人が参加。車いすランナーを同様の障害を持つボランティアが誘導するなどしてき
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国土交通省は、マリーナでのバリアフリー化に向けて湘南港(神奈川県、江ノ島)で、車椅子使用時の船着場の安全性を確認する全国初の実証実験を実施する。 2020年東京オリンピック・パラリンピック開催もあって、バリアフリー化やユニバーサルデザインによる施設整備が重要となることを踏まえ、マリーナにおける障害者設備指針を作成している日本障害者セーリング協会(PSAJ)は、既存の指針を改訂・拡充して、「海の障害者設備指針」を作成している。 今回、マリーナにおける車椅子使用時のポンツーン(浮き桟橋)とスロープの傾きなどの安全性に関する事項を確認し、改訂中の指針に反映するため、6月12日に湘南港で全国初の実証実験を実施する。 国土交通省港湾局、国土技術政策総合研究所は、これらの取り組みが海洋性レクリエーションを振興する上で重要な意義を持つことから、PSAJからの協力要請を受けて、検討に参画・協力している。
2020年東京パラリンピックに向けて、トップアスリートの育成だけでなく、誰もがスポーツを楽しめる環境の整備を求める声が高まっている。スポーツ庁の調査報告書によると、車いすが必要な肢体不自由の重度障害者の36.9%が「スポーツ・レクリエーションを行いたいと思うが、できない」と回答した。興味や関心があるのにスポーツを楽しめていない現実が浮かんでいる。【長田舞子】 3月上旬。東京・旧中川の水面をカヌーが風を切って進む。乗っているのは東京都江東区の中学2年の増田汐里さん(14)。生まれつき二分脊椎(せきつい)症で水頭症も合併しており、車いすで生活している。競技歴は約3年半。16年9月には東京都アスリート認定の育成選手にも指定された。汐里さんは「東京パラリンピックを目指している」とほほ笑む。
組織委が50項目数値基準策定も 2020年東京五輪の既存会場のうち、座席が常設されている会場の8割で、車いす席数が大会組織委員会の定めるバリアフリー化の指針を満たしていないことが分かった。パラリンピックの会場はすべて指針を満たしていなかった。毎日新聞が既存会場の管理者を対象に行ったアンケートや取材で判明した。専門家からは「スポーツ施設で障害者の受け入れが遅れていることを示す結果だ」との指摘が出ている。 組織委は昨年1月、国際パラリンピック委員会(IPC)のガイドラインを参考に、東京大会の競技会場のバリアフリー化の指針「Tokyo2020アクセシビリティ(利用しやすさ)・ガイドライン」のうちハード面の基準を決めた。法的拘束力はないものの、車いす席数など約50項目の数値基準を設けた。
車椅子バスケに体育館は貸せない? 2016年はリオパラリンピックが開催されたこともあり、パラスポーツの認知度が大きく上がった年でした。15年、内閣府が行った調査では「パラリンピックを知っている」という人の割合は98.2%に上っています。 そんな中、様々な自治体や団体、もちろん私たちNPO法人STANDも各地でパラスポーツの体験イベントを開催しています。また、チームや選手が練習する機会も増えています。ここで多くの団体が直面するのが「スポーツ施設を借りる」という高い壁です。 国や自治体のパラスポーツに関する理解は急速に進み、体育館などのスポーツ施設はパラスポーツの使用に開放する方向です。しかしそれでも現場との間にはギャップがあります。 リオパラリンピックの直前に日本パラリンピアンズ協会が発表したアンケート「パラリンピック選手の競技環境」によれば、「障がいを理由にスポーツ施設の利用を断られた経験
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