「昨日デートでボッチャやってきたよ」。そんな会話がある日常を実現することが、パラリンピック競技の真の普及となる-。2020年東京五輪・パラリンピック大会組織委員会のアドバイザーで、クリエーティブ会社「ワン・トゥー・テン」の沢辺芳明社長(44)が、パラスポーツの見方を180度変えようと挑戦している。「サイバースポーツ・プロジェクト」としてボッチャ、ウィル(車いす)に続き、来年前半までにサイバー車いす・テニス、バスケットボール、ラグビーの完成を目指していることも明かした。【三須一紀】 サイバーボッチャを開発した沢辺芳明社長(撮影・三須一紀) 「『パラスポーツを応援しましょう』『障がい者を応援しましょう』ではお客さんは見に来ない。それは正直、きれい事」 歯に衣(きぬ)着せぬ直球で、厳しく本質に迫る。自身も18歳でバイク事故に遭い、車いす生活を送る身だが、むしろ、きれい事をぬぐい去ることで初めて、
文字を使った「同時通訳者」になりませんか--。障害者の社会参画が進む中、聴覚障害者に話し手の発言ポイントを文字で伝える「要約筆記者」の育成に、明石市や神戸市などの兵庫県内自治体が取り組んでいる。だが、知名度不足からか、各地で開かれる養成講座に応募する人は多くはない。関係者は「社会的意義とやりがいがある仕事なので、ぜひ講座に参加して」と呼び掛けている。【浜本年弘】 要約筆記は、中途失聴者や難聴者ら手話を「第一言語」としない聴覚障害者と、伝えたい側をつなぐコミュニケーション支援手段。筆記者は自治体を通して講演会や会合などに派遣され、発言内容を「文字」で要約し、紙に書いたりパソコンでスクリーンに映し出したりする。病院受診や学校の授業参観、保護者面談に同行することもある。報酬は自治体が負担する。
東京電力福島第1原発事故で被災した福島県富岡町の臨時災害FM「おだがいさまFM」が30日、放送を終えた。多くの町民が避難した同県郡山市から放送を続けてきたが、昨年4月に町の大部分が避難指示解除となり、一定の役割を終えたと判断した。総務省によると、臨時災害FMは東日本大震災と原発事故後、岩手、宮城、福島、茨城の4県に計30局開設されたが、全て閉局となった。最終番組では複数のパーソナリティーらが
厚生労働省のウェブサイトで1月に公表された、2017年の年間自殺者数(速報値)は、2万1140人。 「生と死」に揺れ動く中で、1人でも多くの人が「生きる選択」をしたのではと、胸をなで下ろす。しかし、すぐに、鉛を飲み込んだかのような感覚に襲われる。16年より減少と言っても「21140」人は、ただの数字ではないからだ。そこには、一人一人の人生が確かに存在していたのであり、1人でも自殺する人がいる限り、その対策は必要だと思う。 私が自殺対策を始めたのは20歳の時。“乳がん”の疑いと告げられた余命宣告に、大学病院からの帰り道、初めて世界が白黒に見えた気がした。現実が信じられないという感情を通り越し、生きている実感を失った。そんな中突然受けた、旧友の訃報。自らいのちを絶ったという。何も知らなかった。何もできなかった。後悔して後悔して後悔した結果、今こうしている間にも、自らいのちを絶とうとしている人が
東京マラソンの車いすの部男子で1位ゴールする山本浩之。右は2位の鈴木朋樹=25日、東京都千代田区(撮影・今野顕) 2020年東京五輪・パラリンピックを2年後に控え東京が目指すバリアフリーな社会。東京マラソンは理想像の実現に向け取り組んできた経緯がある。 賛同する事業に寄付をすることで、東京マラソンに参加するチャリティーランナー。チャリティーランナーを通じて行うサポーターの寄付も含め平成23年の創設以来、年々広がり、昨年は約3億1300万円を集めた。うち2千万円あまりが日本障がい者スポーツ協会に渡り、パラスポーツ普及に使われたほか、スペシャルオリンピックス日本の活動にも約2600万円が生かされている。今大会でもすでに過去最高の約4億円以上が集まった。 東京マラソンの障害者ボランティアは初の試みとなった28年大会で約10人が参加。車いすランナーを同様の障害を持つボランティアが誘導するなどしてき
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