認知症予防実証実験へ 島根大、介護大手などと研究 - 日本経済新聞島根大学は30日、認知症予防を巡り介護大手のメディカル・ケア・サービス（MCS、さいたま市）、民間シンクタンクのERISA（松江市）と共同研究契約を結んだ。島根大とERISAが開発中の人工知能（AI）を用いた認知症の早期発見技術の検証のため、3者は実証実験に取り組む。実証実験は島根大医学部や、MCSが運営するグループホームなどで実施する。調査方法や対象者などの詳細は今
ゴルフに認知症予防効果 単語記憶力6.8%向上 長寿研 - 日本経済新聞
国立研究開発法人「国立長寿医療研究センター」（愛知県大府市）は23日、ゴルフが高齢者の認知機能を向上させるとする共同研究の結果を発表した。適度な運動量とプレー中の思考が認知症予防につながるという。共同研究には同センターのほか、ゴルフ関連団体でつくる「ウィズ・エイジングゴルフ協議会」や東京大、杏林大が参加。運動習慣がない65歳以上の男女106人をゴルフ教室と健康講座教室に振り分け、ゴルフ教室組は
認知機能低下の影響調査へ 高齢者運転めぐり警察庁 - 日本経済新聞
高齢ドライバーの事故対策を検討する警察庁の有識者会議は2日、認知症や認知機能低下の運転への影響を調べる分科会の初会合を東京都内で開いた。認知症は徐々に進行するため、段階に応じた対策を検討することが目的。認知機能が低下した人の運転能力に関する実車データなどの収集や、過去の事故状況との関連についての分析を行う。有識者会議は2017年度に3つの分科会を設置。他の2つの分科会では、自動ブレーキ搭載車
高齢者、地域活動で認知症リスク減 役職かどうかでも差：朝日新聞デジタル
町内会やボランティア活動に積極的な高齢者ほど認知症になりにくい――。そんな分析を、早稲田大などの研究グループがまとめた。会長や世話役などの役職を務める人ほど発症するリスクが低く、社会参加が認知症の予防につながっている可能性があるという。 愛知県の６５歳以上の高齢者で、２００３年時点で介護を必要としない状態だった約１万４千人の生活習慣や健康状態などを１０年間追跡したデータを分析した。調査開始時点で町内会や消防団、趣味の会などの地域活動に参加していた人は約７４００人で、うち半数近くが役職を務めていた。 調査の期間中、認知症と診断されたのは約２千人。地域活動に参加していた６５～７４歳の高齢者が認知症になるリスクは、年齢や就労状況などの違いを差し引いても、参加していなかった人より２５％低かった。 さらに会長などの役職を務めていた人は、役職なしで活動に参加していた人に比べ、発症リスクが１９％低かった
認知症会議：閉幕 患者の参加、過去最多の２００人 - 毎日新聞
京都市で４日間にわたり開かれた「第３２回国際アルツハイマー病協会（ＡＤＩ）国際会議」が２９日、閉幕した。７８カ国から約４０００人が集まり、認知症の人の参加は過去最多の約２００人となって多くの当事者の声が伝えられた。主催者の一つ「認知症の人と家族の会」の高見国生代表理事は「認知症への理解がより高まったと感じる。日本での認知症施策の進展につながる」と振り返った。 この日の若年性認知症に関する発表では、５年前に認知症と診断された富山市の芦野れい子さん（６９）が、介護する夫の祐嗣さん（７４）と壇上へ。夫の質問に答える形式で話し、「最近困ったことは」との問いに「時々、お父さん（祐嗣さん）が分からなくなることがあります」などと答えた。毎日１時間以上かけて２人で公園を散歩し、しりとりをしたり歌ったりしながら過ごすという。「今、心配なことは」と聞かれ、芦野さんは「こ…
「災害時も認知症患者に適切な治療、ケアを」 国際アルツハイマー病会議（1/2ページ）
世界中の認知症の専門家や当事者らが集まる「第３２回国際アルツハイマー病協会国際会議」は２８日、「認知症と災害」についてのセッションが行われた。日本の医師が、東日本大震災後の認知症の患者や家族らの状況について報告し、日頃からの備えを訴えた。 東京都健康長寿医療センターの粟田主一医師は、震災後に仙台市で治療に当たった状況を説明。津波に流され救助された８０歳の女性が、同じ言葉を繰り返すばかりで身元が分からなかったが、３日後に探し当てた家族によって以前から認知症だったことが判明した事例を報告した。 さらに、避難所で苦情を言われるなどして、車の中で過ごさざるをえなかった認知症高齢者と家族もいたとしたうえで、「認知症の人への緊急支援計画を、地域の防災計画に含めるべきだ」と指摘した。 また、国際アルツハイマー病協会は、災害後に認知症の人に適切な治療とケアを提供するための「災害対策イニシアチブ」を年内に完
認知症：京都府が啓発漫画 国際会議でも配布 | 毎日新聞
認知症の人に優しい街づくりに向けた機運を高めようと、京都府は認知症啓発の漫画冊子「自分らしく、認知症とともに」を完成させた。認知症の人や家族、医療機関に取材をしてストーリーを構成し、イラストは府と包括協定を結ぶ京都精華大学の大学院生が担当した。英語版も作り、２６日から京都市内で開かれる認知症に関する世界最大の大会「第３２回国際アルツハイマー病協会（ＡＤＩ）国際会議」で世界各国の関係者に配り、府内の取り組みを世界に発信する。 ５７歳で認知症と診断された女性が主人公。診断直後は不安で閉じこもりがちな生活を送ったが、当事者や家族の交流や学びの場「認知症カフェ」で出会った仲間との交流を通じて病気を受け入れ、自分らしい生き方を見つけていく内容になっている。府高齢者支援課の担当者が京都市や宇治市の認知症当事者と家族３組に経験や思いを聞き取り、若年性認知症の人のためのデイケアプログラムや認知症カフェなど
認知症ゼロ社会実現へ、世界初の研究拠点創設 東北大学
東北大学は、2017年4月1日付けで、認知症の超早期二次予防、一次予防の確立を目指す、世界初の研究組織「スマート・エイジング学際重点研究センター」を創設する。 日本は先進国中、最も高齢化の進んだ超高齢社会（高齢化率27.3%、2016年9月現在）で、認知症人口は認知症予備軍を含め現時点で800万人以上と推計されている。認知症による経済的損失は、医療費・介護費など年間14.5兆円に上ると試算され、認知症予防対策の社会的ニーズは極めて大きいとされている。このような超高齢社会では、「スマート・エイジング＝一人ひとりが、時間の経過とともに、高齢期になっても健康で人間として成長し続け、より賢くなれること、社会全体としてより賢明で持続可能な構造に進化すること」が求められ、その実現に向けた研究推進が必要とされている。 そこで、東北大学では、国内外の研究者と連携し、世界初のスマート・エイジング実現に挑戦す
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
認知症当事者の視点で施策を…国立長寿医療研究センター、厚労相に提言 | ヨミドクター(読売新聞)
静岡大、認知症ケア向上へ学会 AI分析や情報共有 - 日本経済新聞
認知症の兆し AI使い発見 当別のVB、道内で実証 高齢者施設向け、ネットで診断 - 日本経済新聞
保健、医療分野での功績「若月賞」決まる 佐久総合病院で授賞式：朝日新聞デジタル
順天堂医院がパーキンソン病や認知症により通院困難な患者さんを対象とした日本初の本格的な遠隔診療サービスを開始：時事ドットコム
大阪市立大、認知症研究で14社と連携 AIや人材交流 - 日本経済新聞
ほっと安心の認知症カフェ大田原・国際医療福祉大に開設 - 栃木のニュース - 都道府県別 - 47NEWS（よんななニュース）
認知症の「前兆」早期発見 日大工学部
世界から２５００人参加、京都で認知症会議開会 : 社会 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
第３２回国際アルツハイマー病協会国際会議：認知症の人の居場所を | 毎日新聞
お知らせ : 京都新聞
認知症を紙芝居で啓発 日福大生が作製、披露