３Ｄ映像で認知機能を改善 新たなリハビリ法開発：朝日新聞デジタル
ミックスト・リアリティー（複合現実、ＭＲ）と呼ばれる技術を使い、認知機能を改善させる新たなリハビリ法を、関西医科大などの研究チームが開発した。認知症の予防などに役立つ可能性があるという。大阪府枚方市の同大で１２日、実演された。 ＭＲは、ＶＲ（仮想現実）の技術を進めたもので、現実の空間に３Ｄ映像を組み合わせる。マイクロソフト社のゴーグル状の装置を使い、大阪市のＩＴ企業テクリコと共同で、検証中のものも含めて、６種類のシステムをつくった。 その一つが、ゴーグル越しに浮かぶように見える数字を、小さい方から順番に選ぶという課題。首を振りながら、視界の中央にあるカーソルを目当ての数字に合わせ、手元のボタンを押す。正解すると数字が消える仕組みだ。実際に歩いて、途中で現れる花のうち、指定された色だけを選ぶような、身体運動と組み合わせた課題もある。 認知トレーニングと呼ばれるリハビリの一つ。現在はドリル問題
厚労省、介護ロボット室を新設
厚生労働省は、介護現場向けロボットやセンサー機器の開発、活用を進めようと「介護ロボット開発・普及推進室」を設置する。併せて工学やリハビリテーションなどの専門家９人を参与として起用し、態勢の強化を図る。設置は４月１日付。 入浴や移動の介助など介護は重労働で、家族や施設職員の負担軽減のほか、高齢者本人の生活の質向上に向け、ロボットの開発が進んでいる。慢性的な人手不足への対応策としても期待される。 ロボット推進室は職員１０人から成り、参与は諏訪基・国立障害者リハビリテーションセンター研究所顧問ら。
トヨタのリハビリロボ、長野市で実験 - 日本経済新聞
社会福祉法人博悠会（小布施町）は29日から、長野市で運営するデイサービスセンターでトヨタ自動車が開発したリハビリロボット「BEAR」の実証実験を始める。BEARは身体バランスを取りづらい人向けのリハビリロボット。「フレイル」と呼ばれる要介護手前の衰弱状態にある高齢者などが参加する。実験を始めるのは「Smileセンター
高齢者・障害者向け自立支援機器、25年に8356億円市場 - 日本経済新聞
シード・プランニングは2017年8月17日、高齢者・障害者に向けた次世代自立支援機器の市場動向に関する調査結果を発表した。市場規模としては、2020年に415億円、2025年にはその20倍の8356億円に達する見通しだという。 今回の調査は、自立支援機器メーカーや導入施設などへの訪問取材、オープンデータの収集分析を2017年4～8月に実施。次の8品目の自立支援機器について調査した。（1）ロボッ
埼玉県産業振興公社、リハビリ・介護ロボット研究会を設置 - 日本経済新聞
埼玉県産業振興公社は「埼玉県リハビリ・介護ロボット研究会」を立ち上げる。ロボット関連企業とユーザー側の介護施設のニーズのマッチングを進めることで、よりよい製品化を後押ししたい考え。14日にさいたま市中央区の新都心ビジネス交流プラザでキックオフセミナーを開く。同研究会は定期的にセミナーやワークショップを開催。リハビリ・介護ロボットの市場動向などを情報提供したり、介護施設のニーズや課題を抽出した
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秋田）超高齢化を商機に 産業界、学位連携を後押し：朝日新聞デジタル
ヘルスケア産業集まれ 福岡市に実証実験相次ぎ招致 - 日本経済新聞
「仮想現実でリハビリ」にグランプリ 経産省ビジコン：朝日新聞デジタル
ベスト型センサー：リハビリ効果、着て検証 実用化目指す 藤田保健衛生大 | 毎日新聞
認知症患者も宇宙飛行士も救う？ 最先端のLEDで体内時計を調整 | CIRCL（サークル）