「人工内耳」が広い年齢層で活用 高齢者では認知症予防に期待（1/4ページ）
補聴器では十分に会話が聞き取れないなど重度の難聴者を支えるのが「人工内耳（ないじ）」。性能の向上や治療法の進展で、１歳から高齢者まで幅広く使われるようになった。聴力の回復でコミュニケーションが取れるようになると、認知症予防にも役立つという。超高齢化社会に向けても普及が期待される。（坂口至徳） 人工内耳は、耳の奥の内耳に障害がある難聴者の「聞こえ」を補助する装置。内耳にある「蝸牛（かぎゅう）」は、外部から鼓膜などを経て伝わる音声の振動を電気信号に変換する役割があり、その信号が脳神経に伝わることで音として認識される。人工内耳は蝸牛の機能を補強し、国内では昭和６０年から導入が始まり、これまでに約１万人が手術を受けた。 ただし、補聴器と比べてなじみの薄い人工内耳。京都市内で１月、現状や課題をテーマにした公開講座が開かれ、京都大医学部付属病院耳鼻咽喉科・頭頸部外科の山本典生講師が「生まれつきの難聴者
点字毎日：入院時のサービス利用、二つの支援事業可能に 最重度障害者に限定 厚労省通知、１８年度から - 毎日新聞
入院した際、病院スタッフ以外の手助けを期待する視覚障害者の声は根強い。それに応え、制度の枠組みがわずかながら広がった。厚生労働省が６月２８日付で、同行援護事業と意思疎通支援事業について都道府県などに通知した。現在、病院内という場所が障害福祉の支援の対象となるかどうか自治体ごとに判断が分かれている実態に、一定の判断を示した。 厚労省は、同行援護事業について、視覚障害者が入院する場合の通知を出した。それによると、入院中に医療機関から日帰りで外出する場合や、１泊以上の外泊のための移動や外泊先の援護にも同事業を利用できると明示した。 この記事は有料記事です。 残り521文字（全文787文字）
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