「認知症薬」撤退相次ぐ＝研究成果乏しく－米製薬大手 【ニューヨーク時事】米国の大手製薬会社が「認知症薬」の研究開発から相次ぎ撤退している。巨額の費用が掛かる一方、治療につながる十分な成果が得られず、継続は困難と判断した。ただ、人口の高齢化に伴い患者の増加が予想される中、新薬開発への期待は高まるばかりだ。 光触媒でアルツハイマー治療＝マウス実験で前進－東大 「製品開発や科学的知見で最も強みのある領域に集中する」。ファイザーは１月、認知症患者の６割以上を占めるアルツハイマー病の治療薬などの研究開発を打ち切ると発表した。関連業務に就く約３００人を削減。浮いた資金は他分野の研究開発に充てる。 メルクも２月、期待した効果が得られないとして、アルツハイマー病患者の脳に蓄積する異常なたんぱく質の生成を抑える薬の臨床試験を中止すると表明。同種の薬をめぐっては、先にイーライリリーも新薬の承認申請を断念したほ

株式会社博報堂は、東京都市大学の早坂信哉教授と東海大学の斉藤雅樹教授と共に、交通事故の約4倍の死亡件数で、年々増加傾向にある入浴中の事故防止を啓蒙し、事故数を減らすための「Yu-navi」プロジェクトを発足した。事故防止はもちろん、正しい入浴方法を広く伝え、入浴による健康促進を狙う。 この「Yu-navi」プロジェクトの第一弾として、時間と湯温を計測し、お風呂を出るタイミングを自動的にお知らせし、入浴効果を高める IoT ロボット「fuuron（フーロン）」を開発。入浴効果を高めるだけでなく、正しい入浴法を指南し、高齢者の入浴中の事故を減らすことを目指す。 2018年5月25日から別府で開催される「世界温泉地サミット」で｢fuuron｣を展示し2018年度中に協業パートナーを募り2019年に製品化を目指す。現在はまだ金額は確定していないものの、5000円程度での販売を目標としているという。

都築電気と東京都健康長寿医療センターは、高齢期のフレイルを予防する社会システム（大都市モデル）の開発に乗りだす。同モデルに関するICTシステムの共同研究を開始したことを発表した。 日本では今後、特に首都圏での高齢化が顕著になる。すべての高齢者が個人の努力（自助）のみでフレイル予防に取り組むことには限界があり、個人を地域の力（互助）で支援していく仕組みづくりが必要不可欠になる。しかし、それに向けてICTを活用する取り組みの参考事例や知見は、極めて少ないのが現状だという。 こうした背景の下、都築電気と東京都健康長寿医療センターの共同研究では、フレイルの先送りにつながる社会的仕組みづくり（地域ぐるみによる運動・栄養・社会参加に関する取り組み）を推進することを狙う。運動実践や多様な食品摂取を支援するICTを含めた仕組みを開発し、その有効性を検証する。「健康寿命延伸ソリューション」としてフレイル予防

島根大学は30日、認知症予防を巡り介護大手のメディカル・ケア・サービス（MCS、さいたま市）、民間シンクタンクのERISA（松江市）と共同研究契約を結んだ。島根大とERISAが開発中の人工知能（AI）を用いた認知症の早期発見技術の検証のため、3者は実証実験に取り組む。実証実験は島根大医学部や、MCSが運営するグループホームなどで実施する。調査方法や対象者などの詳細は今

ダイハツは3月22日、高齢者の事故低減に向けた産官学民連携の「地域密着プロジェクト」を全国展開すると発表した。 ダイハツは、新グループスローガン「Light you up」のもと、世界中の一人ひとりが自分らしく、軽やかに輝くモビリティライフを提供すべく、ダイハツならではの「モノづくり」の強化と、ユーザーや地域住民との接点拡大を主眼とした「コトづくり」に取り組んでいる。「コトづくり」活動の一つとして、高齢者の事故低減に向けた「地域密着プロジェクト」があり、2017年5月から本格的に活動を開始している。 ダイハツが進めている地域密着プロジェクトは、高齢化が進む地域社会で「いくつになっても自由に移動できる自立した生活」を「地域と連携してサポート」することを目的にスタートした。第一弾として、「産＝ダイハツ/日本自動車連盟（JAF）、官＝地方自治体、学＝日本理学療法士協会、民＝地域社会」の連携により

自動で目薬を落とすロボットを開発した成宮陽生さん（手前）＝石川県野々市市扇が丘の金沢工大で、石川将来撮影 手を使わずに自動で目薬をさしてくれるロボットを、金沢工大工学部情報工学科を今月卒業した成宮陽生（なるみや・はるき）さん（２２）＝石川県白山市＝が開発した。デジタルカメラなどに使われる顔認識技術を生かし、上を向いて声で指示すると目薬を落としてくれる仕組み。昨年開かれた国内最大級のロボット展示会で高く評価され、高齢者や手が不自由な人などへの活用も期待されている。

日本生命保険は認知症対策サービスを始める。第1弾で月内にも、米アマゾン・ドット・コムと組み、同社の人工知能（AI）スピーカーを活用して認知症予防プログラムの提供を開始。高齢者見守りや、保険金の支払い手続きなどもAIスピーカーでできるように開発を進める。契約者が年々高齢化するなか、関心の高い認知症対策などで顧客層を広げる狙い。日生では「グランエイジプロジェクト」と銘打って高齢者サービスに力を入

国立長寿医療研究センターと島津製作所などの研究グループは、微量の血液からアルツハイマー病の発症に影響するとされるタンパク質などを計測し、アルツハイマーにつながる病変の有無を早期に高精度で判定できる技術を開発した。３１日付のネイチャーオンラインに発表した。血液からの検出法の確立は世界初で、アルツハイマー病の鑑別や治療薬開発などに役立つと期待される。 アルツハイマー病は、発症する２０〜３０年前から脳内に異常タンパク「アミロイドベータ」がたまり始めることが知られている。蓄積の有無を確かめるには、脳脊髄液を採取するか、高額な検査を受ける必要がある。 グループは、アルツハイマーの原因物質とされるアミロイドが脳にたまり始めると血液中に流れ出なくなり、血中に流れるその他２種類のアミロイドとの量に差が出ることに着目。この比率を計測し、脳内蓄積の有無を判定する検出法を編み出した。結果を検査で確認すると、アミ

１００歳時代の新しい医療モデルを探る動きが広がっている。 三重県北部の精神科病院。認知症患者を中心に担当する精神科医師の物部真一郎氏（３４）は入院病棟で男性患者の首に出ている発疹に気づいた。 スマートフォンのアプリを立ち上げると、患部を撮影し、症状などの情報を入力し送信ボタンを押した。２０分ほどすると、皮膚科の専門医から「急性湿疹か体部白癬（はくせん）」との見たてと、「病理検査を実施してください」とのアドバイスが返信されてきた。物部氏は「皮膚科や眼科の疾患は寿命に直接関わらないことも多く放置されがちだ」と話す。 アプリを開発したのは、高知市に拠点を置くベンチャー企業の「エクスメディオ」。勤務医を経て米国に留学しＭＢＡ（経営学修士）を取得した物部氏が創業した。 専門性の高い皮膚科と眼科の診断を専門医がサポートするもので、数十人の専門医が待機しており、３０分以内に回答が送られてくる。離島などの

東北大学は、2017年4月1日付けで、認知症の超早期二次予防、一次予防の確立を目指す、世界初の研究組織「スマート・エイジング学際重点研究センター」を創設する。 そこで、東北大学では、国内外の研究者と連携し、世界初のスマート・エイジング実現に挑戦するための学際研究拠点「スマート・エイジング学際重点研究センター」を創設する。また、東北大学が運営し、花王株式会社、KDDI 株式会社など異業種企業52社が参加する「東北大学スマート・エイジング・カレッジ東京」を通じて、その研究成果を企業に還元し、産学連携による認知症ゼロ社会実現のための商品・サービスの開発、必要な人材育成を推進していく。 イノベーションの源泉となる優れた研究成果を創出し、次世代を担う有為な人材を育成 東北大学は、開学以来の「研究第一主義」の伝統、「門戸開放」の理念及び「実学尊重」の精神を基に、豊かな教養と人間性を持ち、人間・社会や自

「わすれなびと」では画像診断・認知機能検査・血液検査などの結果及び履歴の、インターネットを通じての閲覧やタブレット端末による定期アンケートによって日常生活の様子を記録といったことなどが可能になる。[写真拡大] 日本における軽症を含む認知症の人の数は2013年6月時点では推定約462万人で、30年までにはこの1.5倍に増加すると予測される。個人によって病態や環境が異なるため、対応の調整が難しい認知症では、「認知症患者の病態変化をリアルタイムで把握したい、専門家の意見を聞いて問題に対応したい」といった家族からのニーズや、「ポイントを押さえた生活での様子をリアルタイムに把握したい」といった医療・介護機関のニーズがあった。これを受けて東大病院神経内科の辻省次教授、岩田淳講師とエーザイ、ココカラファインは、認知症患者・家族と医療・介護機関とのICTを活用した双方向支援ツール「わすれなびと」の臨床研究

神戸市は１５日、先端医療振興財団（同市中央区）と製薬会社「日本イーライリリー」（同）の３者で、認知症の臨床研究などで連携することを盛り込んだ協定を結んだ。同財団の医療機関ネットワークで治験の被験者を集め、同社のアルツハイマー病の新薬開発につなげるのが狙い。同社のパトリック・ジョンソン社長は「神戸が認知症研究で世界の一大拠点になるだろう」と期待を寄せた。 協定では、同社の新薬開発に同財団の最先端設備を活用することや、共同で認知症の理解を深める啓発映像を制作すること、同社の海外ネットワークで得た情報を神戸医療産業都市を進める市に提供すること、などを盛り込んだ。 ３者はこの日記者会見し、久元喜造市長は神戸医療産業都市での新薬開発の意義を強調。「認知症はグローバルな課題。新薬開発につながるよう、市は両者の仲立ちをしたい」と述べた。 同財団の本庶佑（たすく）理事長はこれとは別に昨年１０月、認知症の新

IBMは人工知能「Watson」を使って医療の世界に革命をもたらそうとしている。今回発表したマージ・ヘルスケアの買収は、その壮大な試みの一端だ。売上高2億2,700万ドル（約280億円）のマージ・ヘルスケアは、医師や病院がCATスキャンやX線写真などの医療画像を保管・分析するサービスを提供している。IBMの目的は、Watsonを使って同社のデータを患者の医療記録と合わせて解析することだ。 これは素晴らしい試みだが、果たしてWatsonにその能力があるのだろうか？ 「WatsonはMRIとX線写真やCATスキャンとの違いを認識し、撮影した物体が脳なのか心臓なのかも識別できる」とIBMの研究開発部門を率いるJohn Kelly上級副社長は話す。「我々は、Watsonには十分な能力があると確信している。今回の買収により、これまで我々に欠けていたクライアントや画像へのアクセスを得ることができる」