若年層の自殺、7カ国で最悪 - 日本経済新聞2018年版自殺対策白書は、人口10万人当たりの自殺者数を示す自殺死亡率（15～34歳）について、先進7カ国のデータを比較した。日本は最悪の17.8（14年）。事故による死亡率の約2.6倍に上り、7カ国で唯一、死因の1位が自殺だ。国内全体の自殺死亡率は10年ごろから減少傾向だが、10歳代以下は横ばいが続く。最近はSNS
Ｄｒ．北村が語る現代思春期：「妊娠ワンストップセンター」 安心して相談できる施設を - 毎日新聞
僕の所属している日本産婦人科医会では、「妊娠ワンストップセンター」を整備しようとさまざまな取り組みをしています。耳慣れない言葉でしょうが、計画していない妊娠に戸惑いながらも相談する方法を持たない１０代の若者たちが、安心して訪れることのできる施設をイメージしてください。２０１６年の出生数と同年度の中絶数をみると、１５歳以下で出生が１８９件、中絶が８３９件で、足し合わせたものを妊娠総数として、この年代の中絶割合は８１・６％となっています。しかも、若年妊娠・出産が、生まれた子どもの虐待による死亡事例の主な要因であるなど、社会的に深刻な問題です。 １０代の若者の性行動を否定するだけでは解決を図ることはできません。可能な限り性交開始時期を先延ばしするに越したことはありませんが、仮に性交が行われるのであれば、確実な避妊と性感染症予防を徹底させることが性教育の基本です。しかし、わが国の場合、１０代に推奨
ワンコインがん検診に予約殺到…男性の寄付活用 : 社会 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
ワンコインで若者向けのがん検診が受けられる、県内５か所の検診センターの一つ「山形検診センター」（２５日、山形市蔵王成沢で） ３５歳の長女をがんで亡くした山形県最上町の男性の寄付を活用し、県が昨年度始めた若者向けがん検診事業が好評だ。 自己負担が「ワンコイン（５００円）」という手軽さが受け、初年度は当初の定員１０００人を大きく上回る約１３００人が受診した。男性が追加の寄付を決めたため、県は今年度も事業を継続している。県の担当者は「がんは早期発見が大切。多くの人に受診してほしい」と呼び掛けている。 男性は、最上町の建設会社社長・大場利秋さん（６９）。大場さんは２０１６年１月、長女の久美子さんを大腸がんで亡くした。３５歳の若さだった。 「娘のようなつらい思いを若い人には絶対にさせたくない」。大場さんはそんな思いで昨年７月、若者向けのがん検診の費用に使ってもらいたいと、県に２００万円を寄付した。
人気ソーシャルメディアの若者のメンタルヘルスへの影響調査、最高なのはYouTubeで最悪なのはInstagram
若者のメンタルヘルス(精神的な健康)に与えるソーシャルメディアの影響を調べるために、イギリスのRoyal Society for Public Health(RSPH)が若者に人気のソーシャルメディアのFacebook、Twitter、YouTube、Instagram、Snapchatを対象にアンケート調査を行いました。その結果、最高なのはYouTube、最悪なのはInstagramという結果が出ています。 Social media and young people's mental health and wellbeing - #StatusOfMind (PDFファイル)https://www.rsph.org.uk/uploads/assets/uploaded/62be270a-a55f-4719-ad668c2ec7a74c2a.pdf 以下のグラフは年齢別のソーシャルメディア
医療：「ＡＹＡ世代」専用病棟オープン 西日本で初 大阪 | 毎日新聞
楽器やゲームなどが備えられたＡＹＡ世代専用病棟＝大阪市都島区の市立総合医療センターで２０１８年４月９日午前９時３３分、望月亮一撮影 大阪市立総合医療センター（大阪市都島区）に９日、「ＡＹＡ（アヤ）世代」と呼ばれる思春期から３０代までのがん患者専用の病棟がオープンした。専用病棟の設置は全国２例目で、西日本では初。ゲームや音楽、学習設備などを備え、小児と中高年のはざまの患者に適切な医療を提供し、医療ソーシャルワーカーらと連携して、心理的・社会的側面の支援も行う。 ＡＹＡとは「Ａｄｏｌｅｓｃｅｎｔ ａｎｄ Ｙｏｕｎｇ Ａｄｕｌｔ（思春期・若年成人）」の略。１５歳から３０代のがん患者は全国で推定約２万人。治療時期が進学や就職、出産・育児など人生の転機と重なって、小児や高齢の患者とは異なる悩みを抱える場合が多いが、同世代の患者が少なく、精神的に孤立するケースもある。
（社説）若者の自殺 ＳＯＳの出し方伝える：朝日新聞デジタル
若者の自殺が減らない。 他の年代は２０００年前後をピークに改善傾向にあるが、若者層は様子が違う。昨年は２０歳未満の自殺者が５５６人と、前年に比べて７％増えた。２０代も減り方が鈍く、なお年間２千人を大きく上回る。先進国の中で日本の若者の自殺率は高く、深刻な状況にある。 考えられる原因は、家庭内の不和、進学・就職の失敗、いじめ、性の問題と多岐にわたる。学校、自治体、警察などの連携を、さらに強めてほしい。 難しいのは、本人が周囲になかなか悩みを打ち明けないことだ。国立大生の過去２３年分の自死事例を分析した福島大の内田千代子教授によると、ほとんどが学内の相談窓口も、精神科の医者も訪れていなかった。 追いつめられたときに助けを求めようと思えるかどうかが、生死を大きく左右する。 その観点から「ＳＯＳの出し方教育」に注目したい。 先がけは東京都足立区だ。９年前から特別授業「自分を大切にしよう」を小中高で
禁煙 治療の道拡大 補助薬の成功率３～４倍 保険適用、若い人にも
禁煙外来の診察では呼気の一酸化炭素濃度を測定し、禁煙できているか確認する＝東京都新宿区の東京女子医大で 新年が始まり「今年こそは禁煙を」と目標を立てる人もいるだろう。国レベルで受動喫煙の対策強化が議論され、病気の予防や医療費抑制の観点からも、禁煙への関心が高まっている。禁煙治療とその効果、支援策をめぐる最近の動きを紹介する。【下桐実雅子】 たばこがやめられないのは意志が弱いのではなく、ニコチンの依存症だからだ。公的保険で禁煙治療を受けられるのは（１）禁煙を希望し、ニコチン依存症の診断テストで５点以上（表参照）（２）１日平均の喫煙本数と喫煙年数をかけた数が２００以上－－の要件を満たす人だ。２０１６年からは、３５歳未満の人は（２）の条件が外され、喫煙年数の短い若い人も保険で治療できるようになった。 東京女子医大で禁煙外来を担当する阿部真弓医師によると、体調不良や職場で喫煙しにくい環境になって初
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日本初「こどもの嫌がる仕送りサービス」がグランドオープン！：時事ドットコム
ＡＹＡや小児、高齢者など世代別患者支援も盛り込む…第３期がん対策計画素案 : yomiDr. / ヨミドクター（読売新聞）
若者死因トップは交通事故 WHO世界調査 - 日本経済新聞