低所得世帯の子、少体重のまま成長１．３倍 北里大調査：朝日新聞デジタル
所得が低い世帯の子どもは、高所得世帯に比べて体重が少ないまま成長する「体重増加不良」の比率が１・３倍だったことが、北里大の可知悠子講師（公衆衛生）らの調査でわかった。貧しさや、育児に手が回りにくくなるという指摘もあり、十分な食事を与えられていないことが背景にあるとみられる。 厚生労働省のデータから２００１年と１０年生まれの健康な子ども計約５万５千人を対象に調べた。まず、出生体重から１歳半時点の望ましい体重を算出し、続いて、実際の健診時の体重との差を求めた。発育や認知能力に悪影響が出る恐れのある、体重の増加率が下位５％の子どもを「体重増加不良」として、世帯の所得との関係を調べた。 ０１年生まれでは、所得が下位から４分の１（所得平均２７９万円）の世帯の子どもは、所得上位４分の１（同９２４万円）の世帯より１・３倍、体重増加不良だった。１０年生まれでもほぼ同じ傾向がみられた。 手当や栄養指導が日本
慶大など、80歳以上の高齢者を対象に健康長寿の要因特定を目指す研究を開始
ミサワホームグループのマザアスと慶應義塾大学(慶大)医学部、社会福祉法人さくら会は1月26日、高齢者施設に入居する80歳以上の自立高齢者を対象に健康長寿の要因の特定を目指す共同研究契約を締結し、調査を開始したと発表した。 健康長寿の実現には、遺伝や性格、生活習慣、社会との関わり方などさまざまな要因が影響していると考えられている。厚生労働省では、食事や運動などの生活習慣の観点から健康の保持・増進を図るため、年齢層別に摂取することが望ましいエネルギーおよび栄養素の量の基準を示す「食事摂取基準」や健康づくりのための「身体活動基準」を策定している。しかし、80歳を超える年齢層については、基礎データが不足してるためこれらの基準が設定されておらず、日本人の平均寿命が80歳を超えていることからも、高齢者を対象とした基礎データ収集の必要性が高まっている。 慶應義塾大学医学部百寿総合研究センターは、これまで
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所得低いと発育不全のリスク 高所得の1.3倍、北里大調査
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