震災後4年間の宮城の子ども1万7千人の調査を完了
津波や住居の変化を経験した子どもでは、アトピー性皮膚炎の症状やこころの所見のある子どもの割合が高いが、時間経過とともに減少傾向が見られる 東北大学東北メディカル・メガバンク機構は平成24‐27年度に宮城県内28市町村の小中学生の保護者を対象に「地域子ども長期健康調査」を実施し、4年間で累計17,043人にご協力いただきました。調査では児童・生徒に、学校を通じて「子どもの健康に関するアンケート」を配布し、ご家庭に持ち帰って保護者の方にご記入いただき、ご返信をいただきました。震災後、宮城県の大部分をカバーする多数の子どもの調査としては、当調査が唯一のものになります。 4年間を通し、アトピー性皮膚炎の症状、こころの所見がある割合が、津波や住居環境の変化を経験した子どもがしない子どもに比べて大きい結果となりましたが、時間経過とともに割合が減少していく傾向が見られました。4年間の累計では、日常生活で
震災後の宮城の健康状態 ～地域住民コホート調査の第三次報告～
東北メディカル・メガバンク計画は、東日本大震災からの復興事業として計画され、宮城県では東北大学、岩手県では岩手医科大学が事業主体となり15万人の参加を目標とした長期健康調査（地域住民コホート調査: 8万人。三世代コホート調査: 7万人）を実施しています。 地域住民コホート調査にて、平成25‐26年度に宮城県内の特定健康診査会場等で参加した24,703人分について分析を行い、主に以下のような結果が得られました。 太平洋沿岸部地域で抑うつ傾向などメンタルヘルスのリスクが高い傾向が引き続き見られたが、わずかながらも回復傾向がうかがえました。 東日本大震災の被災状況と高血圧等の治療中断との間に、とくに太平洋沿岸部地域において関連がみられました。 東日本大震災後の環境の変化やこころの状況と、睡眠薬の服用開始とに関連がみられました。 平成27年度以降に調査に参加した方々についても集計を進め、岩手医科大
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