がん患者に対するマインドフルネス認知療法（MBCT）は心理的苦痛を統計学有意に減少する | がん情報サイト「オンコロ」
人気ソーシャルメディアの若者のメンタルヘルスへの影響調査、最高なのはYouTubeで最悪なのはInstagram
若者のメンタルヘルス(精神的な健康)に与えるソーシャルメディアの影響を調べるために、イギリスのRoyal Society for Public Health(RSPH)が若者に人気のソーシャルメディアのFacebook、Twitter、YouTube、Instagram、Snapchatを対象にアンケート調査を行いました。その結果、最高なのはYouTube、最悪なのはInstagramという結果が出ています。 Social media and young people's mental health and wellbeing - #StatusOfMind (PDFファイル)https://www.rsph.org.uk/uploads/assets/uploaded/62be270a-a55f-4719-ad668c2ec7a74c2a.pdf 以下のグラフは年齢別のソーシャルメディア
「Pokémon GO」は労働者の心の健康の保持・増進に有効 - 東大新聞オンライン
渡辺和広さん（医学系・博士3年）らは、2016年に公開されたスマホゲームアプリ「Pokémon GO」を1カ月以上継続して遊んだ労働者に、気分の落ち込みや不安、疲労感といった心理的ストレス反応の減少がみられたと明らかにした。世界で初めて「Pokémon GO」と労働者の心理的ストレスとの関連を示す研究成果だ。成果は9月7日付の英科学誌「サイエンティフィックリポーツ」（電子版）に掲載された。 拡張現実を利用したスマホアプリ「Pokémon GO」は、あたかも現実世界でポケモンを育て、捕まえるかのような体験ができ、遊ぶためには外出して動く必要がある。この特性上、「Pokémon GO」が引きこもりや気分の落ち込みの解消に有効であるなど、心の健康に及ぼす効果についても議論されてきた。しかし、これらの議論は事例証拠や専門家の意見にとどまっており、科学的な証拠が示されていなかっ
介護施設：ロボットの有効性確認 歩行や食事の自立度向上 | 毎日新聞
人とコミュニケーションを取る動物や子どもの姿をしたロボットについて、全国にある介護施設の高齢者を対象に初めて大規模調査し、有効性を確認したと、日本医療研究開発機構の研究チームが３０日、発表した。３４％の人の生活動作で、歩行や食事などの自立度が向上したという。 ロボットは置いておくだけで人の動きに反応し、「体を動かしませんか」と促したり、クイズを出したりし、介護職員の補佐役となる。「高齢者の笑顔が増えた」などの報告はあったが、客観的なデータはほとんどなかったという。 研究チームは、アザラシ型「パロ」や人型「ペッパー」など１７種のロボット約１０００台を使い、２０１６年８月～１７年３月、９８介護施設でそれぞれ１６週間、６５歳以上の男女計約９００人を調査。世界保健機関の国際生活機能分類という指標を導入し、健康状態や生活の活発度などを数値で表した。
スマホに子守をさせる「スマホ育児」が物議、専門家が実態調査
「子どもたちのインターネット利用について考える研究会（子どもネット研）」が、2月6日に「スマホ育児」の状況についての調査結果を発表。課題を解説しました。
高校でのネットいじめ 学力階層偏差値40以下で最多 | 教育新聞
ネットいじめについて発表する大多和教授学力階層別に高校でのネットいじめ発生率をみると、偏差値40以下の最下位層校が最多だった。通信手段といじめの内容は、ツイッターやLINEでの中傷が、どの階層でも高かった――。これは、日本教育社会学会の第68回大会（9月17、18日開催）で、原清治佛教大学教授、大多和直樹帝京大学教授、浅田瞳華頂短期大学講師らが発表した調査結果。 調査対象は、京都府と滋賀県の高校98校、生徒数6万6399人。昨年5月から今年3月にかけて、自記式質問紙調査法で実施した。高校は、学力階層によって、偏差値40以下から66以上までの間を5刻みで7階層に分けた。 それによると、ネットいじめ発生率は▽「偏差値40以下」では9.1％▽「41から45まで」が6.7％▽「46から50まで」が4.6％▽「51から55まで」が5.1％▽「56から60まで」が4.2％▽「61から65まで」が2.1
認知症予防：登録システムを開発 ４０歳以上対象に | 毎日新聞
国立精神・神経医療研究センター 半年ごとにアンケート 国立精神・神経医療研究センター（ＮＣＮＰ、水沢英洋理事長）は２２日、認知症予防のためのインターネット登録システム「アイループ（ＩＲＯＯＰ）」を開発したと発表した。４０歳以上の健康な人を対象に７月５日から登録を受け付ける。予防を目的にした数万人規模の登録システムは日本で初めてという。 登録者の認知機能に関するデータを蓄積し、認知症発症前の状態をとらえ、発症を予防する因子の解明を進めるとともに、認知機能を改善する薬の開発のため、臨床研究や治験を促すのが狙い。
日本の労働人口の49％、人工知能・ロボットで代替可能に 10～20年後 NRI試算
10～20年後、国内労働人口の49％に当たる職業が人工知能やロボットで代替される可能性が高い──NRIが試算を発表。 野村総研は12月2日、10～20年後に国内労働人口の49％に当たる職業について、人工知能やロボットで代替される可能性が高いという推計を発表した。 独立行政法人・労働政策研究・研修機構の「職務構造に関する研究」が分類した601種類の職業について定量分析データを使って分析した結果をまとめた。 人工知能やロボットで代替される可能性が高いのは製造や販売などの現場作業が多く、可能性が低いのはクリエイターや研究者、医者や保育士などだった。必ずしも特別な知識・スキルが求められない職業や、データの分析や秩序的・体系的操作が求められる職業は代替可能性が高い傾向にある一方、抽象的な概念の知識や他者の理解、交渉などが必要な職業は代替が難しい傾向にあるという。 NRIは「あくまで技術的な代替可能性
「都市圏に移り住んだ人は2億人近く」東アジアの都市化を示すデータ発表
2000年～2010年の期間に東アジアの都市圏に移り住んだ人は2億人近く（世界で6番目の国の人口に相当）に上る、と世界銀行が発表した報告書「東アジアの都市変遷：10年の歩み（仮題）：East Asia's Changing Urban Landscape: Measuring a Decade of Spatial Growth」は指摘しています。
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働くがん患者、スマホアプリで調査 生活の質改善めざす：朝日新聞デジタル
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癒やしロボット：効果検証 介護現場に１０００台投入しデータ解析 - 毎日新聞