【7年かかった】19歳から7年、1人で30個のWebサービスを作り一発当ててもう働く必要がなくなったので振り返ってみる - 考えすぎてしまう人のブログ
どうもせせりです:) 19歳の頃からほぼ1人でRailsでWebサービスを作り始めて早7年 紆余曲折ありなんだかんだで作ったサービスは30個ほどになりました 7年ほど前に一番最初に作ったTwitterアカウントで「僕の夢は25歳までに3億円を稼いで残りの人生を楽しむ事です」などと言っていました あれから7年がたち26歳になり、3億円は無理でしたが残りの人生贅沢しなければ働かずに生きていけるくらいにはなりました Rails勉強会、ハッカソン、未踏、などなど色々参加していましたし、狭いRails界隈なのでもしかしたら勉強会などでお会いした方は覚えている方もいるかもしれません 色々お話を聞いてくださりアドバイス下さった先輩方ありがとうございます あの頃の初心者は無事に夢にたどり着きました！ 振り返ってみれば訴訟起こすぞって怒られたり、警察から電話がきたり、サーバー会社にサービス止められたり、サー
偉い人に「休みなさい」って言われなきゃ休めないのか - #あたシモ
【言い訳】これは、今の日本の「常識」から離れた自分が思うことであって、もしも生きている時代や国が違っていれば、わたしも全然違うことを思っていた可能性はある。それに「誰もが皆こう思うべき！」って言いたいわけでもない。それにしても結構びっくりしたので、書く。 大雪でしたな。 そんでもってリモート勤務の指示が出た企業だったり、それができずに出勤して、ラッシュに巻き込まれたり、っていうニュースが飛び交ってまして。 blogos.com こんな記事が出てたりもしてたんですが、わたしが思いっきり違和感を感じたのがここ。 それから一般社員。黙ってるんじゃない。我慢してるんじゃない。一致団結して上司なり経営者なりにかけあえよ。台風や大雪がくる。このままだと帰宅時は大混乱になる。だから今日は出社をやめるなりもっと早くに帰宅命令を出すべき、と。 なんだろうなー。一般社員が頑張るべきところってそこなのか？と。
「すべて口約束」文化に立ち向かう、フリーランスライターに必要な2つの「契約書」 - 弁護士ドットコムニュース
フリーランスのライターが仕事をする際に直面する様々なトラブル。しかし「すべて口約束や慣習で進められているので、トラブル時の適切な対処方法がわからない。ギャラも振り込まれて初めてわかることが多い」（ライター歴15年・女性）という声が聞かれる。 法的に自衛することはできるのか。著作権を中心とするエンタメ法務に詳しい高木啓成弁護士によれば、資本金1000万円を超える事業者がライターに発注する際には「下請法」に基づく必要がある。本来であれば口頭発注は違法であり、振り込みも受領日から60日以内に完了しなければならない。 高木弁護士は「契約書を作れば、未然に防げるトラブルが多い。ライター、出版社双方の利益のためにも契約書を交わす文化を定着させた方がいい」と指摘する。具体的にどのように進めれば良いのか。高木弁護士に聞いた。 ●「口約束」での発注は違法 ーーフリーランスの人に対しては労働基準法は適用されま
通勤電車の「遅延証明書」はどこまで免罪符になる？ 連日遅刻する場合は要注意 - 弁護士ドットコムニュース
ただでさえ都心部の通勤ラッシュは過酷なのに、悪天候や事故、故障などで遅延するのは日常茶飯事だ。2〜3分の遅延であればまだしも、就業時間に間に合わない人もでてくるはずだ。そんな時に味方となる「遅延証明書」だ。 遅延証明書を会社に提出すれば、遅刻と認定されないなどの効果はあるのだろうか。また交通機関によっては日々、遅延が発生する沿線もあるだろう。そんなケースでは連日、遅延証明書を提出して遅刻する従業員を、会社が処分することもあり得るのだろうか。古屋文和弁護士に聞いた。 ●「遅延証明書」の法的効力は？ 「はじめに、遅刻した場合に法的にどのような状況になるかについて考えてみましょう。従業員が遅刻をした場合、会社は『ノーワーク・ノーペイの原則』（労働に従事しなければ、労働の対価である賃金が支払われないという原則）に従って、遅刻をした時間分の賃金を支給しないことが認められます。 ただし、実際に遅刻した
レシートのり付けにさよならを！コンカー、領収書電子化の戦略を披露
7月28日、経費精算や出張管理をクラウドサービスで提供するコンカーは領収書の電子化普及に向けた戦略の発表会を開催した。登壇したコンカー代表取締役社長の三村真宗氏は、経費精算における領収書の電子化を「働き方改革で真っ先に着手すべきテーマ」と位置づけ、普及に向けたコンカーの戦略を披露した。 メリットだらけの領収書の電子化はなぜ普及しなかったのか？ 壇上に立った三村氏が最初に切り出したのは、紙ベースの経費精算の負荷だ。現在、多くの企業は紙のレシートをのり付けして経費精算書類に添付し、それを回覧ルートに載せ、上長や経理の承認を経た後、振り込み処理が行なわれる。領収書も7年間の保存義務があり、支払いも現金で非効率きわまりない。多くのビジネスマンが「もっとも面倒くさい業務」と感じるこの経費精算を電子化することは、「働き方改革でまず最初に着手すべきテーマ」と三村氏は語る。 領収書の電子化は、一般社員の負
弁護士が車に轢かれた結果を晒してみる - 弁護士三浦義隆のブログ
弁護士は守秘義務があるから担当事件のことは書けない。 以下は仕事ではなく自分の話なのでネタにしてみよう。 古い話だが去年の3月1日に車に轢かれた。 【悲報】車に轢かれる — ystk (@lawkus) 2016年3月1日 自転車で普通に車道左端を走っていたら、いきなり左折してきた車に巻き込まれたのだ。当然ながら派手に転倒し、身体は路上に投げ出された。 幸い骨折したりはしなかったが、左手首をしこたま挫いてしまった。 しばらく自転車にも乗れなかったし、何よりタイピングに支障が出たのは仕事に差し障りがあり困った。 治療は案外長引いて、6月28日まで病院に通っていた。最終通院の時点ではまだ痛かったのだが面倒になって通うのをやめてしまい、7月下旬頃には自然と治ったと思う。 当時、裁判基準で私が取れるはずの損害賠償額を算定してみたら、既に支払われている治療費を除いて70万円強になることがわかった。
退職の際に有休消化させない企業でも強引に消化する方法 - 弁護士三浦義隆のブログ
年次有給休暇(以下、「有休」という。)は労働者の権利だ。 6か月以上の継続勤務や、対象期間の労働日の8割以上出勤などの要件はあるが*1、そうした要件さえ満たせば、どの企業でも付与される。 法律上当然に付与されるし、就業規則などに有休を与えない旨の定めを置いてもそんな定めは無効だから、「我が社には有休制度はない」などの主張は通らない*2。 ただ、そうはいっても有休を取りたいと言い出せなかったり、申し出ても一蹴されたりして、有休を消化できていない労働者が多いのが現実だ。 有休をきちんと消化させない企業でも退職時には消化させる例が多いようだが、退職時にさえ消化させない悪質な企業もある。 しかし、有休を与えないという悪質な労務管理をされても黙っている労働者が多いのは、社内での立場が悪くなると困るからだろう。退職時には立場を気にする必要はない。 例えば、全く有休を取れておらず勤続期間が7年半以上に及
サービス終了のお知らせ - NAVER まとめ
サービス終了のお知らせ NAVERまとめは2020年9月30日をもちましてサービス終了いたしました。 約11年間、NAVERまとめをご利用・ご愛顧いただき誠にありがとうございました。
私はアレで会社を辞めました。 - Everything you've ever Dreamed
先ほど、長年勤めた会社を辞めてきた。計画性も展望もなく、完全に勢いで辞めた。20年にわたる会社員生活に一旦グッドバイ。志半ばで投げ出してしまうかたちになってしまい500人の部下には申し訳ない気持ち…はほとんどなく、というかあらゆる感情よりも清々とした気分が勝っている状態だ。《42歳で統括部長という事業のトップ、オンリーワンのナンバーワンまで登り詰めたのに勿体無い》《定年までタラタラやればいいではないか》という考え方もあるし、それが利口なやり方だし、じっさい昨日までの僕もそう思っていたけれども、突如、蘇生した僕のロックスピリットがそれをヨシとしなかった。勿体ない、というが、そもそも同族経営でのトップなどナンバーワンでもオンリーワンでもない、ただの尻拭い役にすぎない。安心していただきたいのは、仕事をボイコットするようなよろしくないカタチの退職ではなく、お互い存分に話し合ったうえでの怨恨退職であ
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