見せかけの多様性、「痩身」が支配するファッション業界
【11月12日 AFP】ファッション業界は曲線美が目立つ体系も受け入れていると主張しているが、実際にはそうではないことがデータで示されている。こうした状況に対し、うわべだけを取り繕う「ファットウォッシング」が行われていると非難する専門家もいる。 パロマ・エルセッサー（Paloma Elsesser）さんのような一握りのプラスサイズモデルが近年、メディアの注目を集めている。だがデータを見ると、こうした体系のモデルはほぼいないも同然だ。 ヴォーグビジネス（Vogue Business）はこのほど、米ニューヨーク、英ロンドン、伊ミラノ、仏パリで昨シーズンに行われた219回のファッションショーで発表された9137着を調査した。 この結果、プラスサイズのものは全体の0.6%にすぎなかったことが分かった。プラスサイズは米国のサイズ表記で14以上と定義されており、これが米国人女性の平均サイズとされる。ま
大気汚染などの公害、世界の死因の６分の１ 国際委員会
スモッグの中を歩く人々＝２０２１年１２月１５日、インド東部コルカタ/Indranil Aditya/NurPhoto/Getty Images （ＣＮＮ） 大気汚染などの公害は、世界で２０１９年に早死にした人の原因のうち約６分の１を占め、戦争やマラリア、薬物、アルコールなどの死因を上回ったことが、英医学誌ランセット率いる国際的な専門家委員会「公害と健康に関するランセット・コミッション」の研究で明らかになった。 公害による死者は世界で毎年９００万人に上り、そのうち特に大気汚染が死因の４分の３近くを占めている。 大気汚染と有害な化学物質による汚染を原因とする早死には、過去２０年間で６６％も増加した。背景としては、無秩序な都市化や人口増加、化石燃料への依存が挙げられる。 筆頭著者のリチャード・フラー氏は「公害は今も健康に甚大な影響を及ぼしている。特に低中所得国への打撃は大きい」と指摘。しかし、公
NZ、たばこ販売禁止へ 2027年から段階的に
フランス・パリで撮影されたたばこ（2014年9月25日撮影、資料写真）。(c)JoÎl SAGET / AFP 【12月10日 AFP】ニュージーランドは9日、たばこ製品を購入できる年齢を段階的に引き上げることで、喫煙を事実上禁止する計画を発表した。世界初の試みとされており、現在10代前半の若者は生涯にわたり合法的にたばこが買えなくなる。 ニュージーランドでは現在、18歳未満へのたばこ販売が禁止されている。アイシャ・バーラル（Ayesha Verrall）副保健相は、2027年からこの年齢を毎年1歳ずつ引き上げると説明。現在の若年層や、将来の世代がたばこを合法的に購入できないようにすることで、喫煙を始めさせないようにするとし、「たばこを吸い始めるのに安全な年齢などない」と述べた。 バーラル氏によると、同国政府はさらに、たばこを販売する場所を制限し、ニコチン濃度の低い製品のみの流通を許可す
ラドゥカヌの祖母、全米V前に引退を提案 孫の心身を心配
全米オープンテニス、女子シングルス決勝。トロフィーを抱えて優勝を喜ぶエマ・ラドゥカヌ（2021年9月11日撮影）。(c)Elsa/Getty Images / AFP 【9月19日 AFP】全米オープンテニス（US Open Tennis Championships 2021）の女子シングルスで優勝を果たしたエマ・ラドゥカヌ（Emma Raducanu、英国）の祖母ニクリナ（Niculina Raducanu）さんが、英紙のインタビューに応じ、ラドゥカヌが呼吸困難に陥ってウィンブルドン選手権（The Championships Wimbledon 2021）を棄権した後、孫の体を心配してテニスをやめさせたがっていたことを明かした。 ラドゥカヌはルーマニア人の父と中国人の母を持ち、現在88歳のニクリナさんは父方の祖母に当たる。ラドゥカヌからは「マミヤ（ルーマニア語で祖母への親愛の情を表す呼び
９９年続いた車の有鉛ガソリン使用、世界で撤廃完了 国連環境計画
（ＣＮＮ Ｂｕｓｉｎｅｓｓ） 国連環境計画（ＵＮＥＰ）は３０日、アルジェリアのガソリンスタンドが先月から有鉛ガソリンの販売を中止したことを受け、世界中でほぼ１世紀にわたって続いた道路上の有鉛ガソリン使用が終わりを迎えたと発表した。 有鉛ガソリンはテトラエチル鉛という化合物を含むガソリンで、深刻な健康被害との関係が指摘されている。１９２２年に初の特許が認められて車の馬力を高める目的で使用できるようになり、７０年代までに世界のガソリンのほぼ全てを占めるようになった。 しかし米国で鉛中毒の症例が表面化したことで有害性が認識されるようになった。鉛はたとえ低濃度であっても人間の脳、特に子どもの脳に影響を及ぼし、知能レベルや反射神経の低下につながる場合もあることが、研究で示された。 有鉛ガソリンは心疾患や脳卒中、がんとの関係も指摘されている。 ＵＮＥＰは車の燃料のクリーン化を目指すキャンペーンを約２０
週の労働時間短縮の実験、「圧倒的成功」 アイスランド
（ＣＮＮ Ｂｕｓｉｎｅｓｓ） アイスランドで公務員を対象として試験的に週の労働時間を３５～３６時間に減らしたところ、職員の心身の状態が大幅に改善されたという研究結果が発表された。 実験はレイキャビク市の職員と国家公務員を対象に２０１５年と１９年の２回にわたって実施。給与は減らさないまま、労働時間を週３５～３６時間に短縮した。参加者の多くは、それまで週４０時間働いていた。 シンクタンクのオートノミーと調査機関Ａｌｄａの研究チームによれば、実験に参加した職員は、ストレス感や燃え尽き感から健康状態、ワークライフバランスに至るまで、心身の状態が「劇的に」向上したという。 今回の実験はワーク・ライフ・バランスを改善しながら生産性を維持または向上させる目的で実施され、アイスランドの労働人口の１％強に当たる２５００人が参加した。調査の結果、ほとんどの職場で生産性やサービスは維持または改善されたことが分か
世界の女性の乳がん、肺がんを上回り最多に 昨年の新規患者数の推計
（ＣＮＮ） ２０２０年に世界で乳がんと診断された女性の数が肺がん患者数を上回り、がんの全症例に占める割合で最多になったとの推計結果が４日、米医学誌で発表された。 この論文によると、昨年１年間で新規に乳がんと診断された女性の症例は約２３０万例で、がんの全症例のうち１１．７％を占める。一方、新規に肺がんと診断された症例は１１．４％の２２０万例だった。 それ以前の２０年間は、肺がんと診断される患者が最も多い状況が続いてきた。 論文を発表した米国がん協会の研究者は、「順位の変化はがんの疫学転換の兆候だ」「私たちにとってこれは予想外のニュースだった」と説明する。 ２０１８年の時点では、肺がんが最多の２０９万３８７６例で、乳がんの２０８万８８４９例を上回っていた。 「乳がんの増加傾向は、過剰な体重、運動不足、飲酒、出産の延期、出生数の減少、授乳の減少といった乳がんリスク要因の増大を反映していると思われ
ヴィーガン…食事改善が世界を変えるための１歩に - 0円Jリーガー安彦考真のリアルアンサー - サッカーコラム : 日刊スポーツ
モスバーガーでグリーンバーガーという動物性食材を使わないメニューがスタートし、先日はドトールコーヒーで動物性食材を使わない大豆ミートバーガーが誕生した。 僕はヴィーガン（完全菜食主義者）になって216日が経過した。以前もこのコラムで少し触れたが、この食事改善はサッカー選手としてのパフォーマンスアップが目的だった。その目的は今のところ見事に達成されている。特に大きな変化としては持久力、心肺機能の向上だ。 先日も練習試合があったが、90分間最後まで走り切れたのは確実に食事改善のおかげであり、それはまさにヴィーガンという手法を用いたことにほかならない。そして、そのヴィーガンはパフォーマンスアップ以外にも大きな影響を与えてくれている。 今、世の中で注目されるキーワードのひとつにSDGs（持続可能な開発目標）が挙げられる。15年9月の国連サミットで採択されたもので、17の開発目標を掲げて世界的に活動
ジョンソン・エンド・ジョンソン、北米でベビーパウダー販売中止 - BBCニュース
米医薬品大手ジョンソン・エンド・ジョンソンは19日、タルク（滑石）を原料とするベビーパウダーの販売を、アメリカとカナダでやめると発表した。
新型コロナ、ロックダウン下の自宅待機で要注意「依存症リスク」
新型コロナウイルス感染症の世界的流行を受けて外出制限が敷かれる中、モニター越しに友人らと乾杯する女性（2020年4月8日撮影）。(c)Olivier DOULIERY / AFP 【4月15日 AFP】「またオンライン飲み会だ…アルコール依存症になりそう」「会社では、ちょっとイライラするごとにたばこを吸いに下の階に行くなんてことはできない。でも自宅で仕事をしているときは誰にもばれない！」──。 冗談交じりの発言にせよ、心を悩ます実存的な問いかけにせよ、自宅待機者のこうした声が今、ソーシャルメディアで飛び交っている。 新型コロナウイルスの感染拡大を受け、世界では数十億人がロックダウン（都市封鎖）の下で生活をしている。こうした中、自宅待機によって人々の依存症リスクは高まってしまうのだろうか。 必ずしもそうとは限らない──。だが、多くの人が潜在的リスクに直面していると、専門家らは指摘する。 仏南
電子たばこ関連疾患で死の淵に…22歳の生還者が語る米社会問題
母親と一緒に写真撮影に臨むグレゴリー・ロドリゲスさん。米ニューヨーク市クイーンズ区にある自宅で（2019年11月22日撮影）。(c)Kena Betancur / AFP 【1月24日 AFP】米ニューヨーク在住のグレゴリー・ロドリゲス（Gregory Rodriguez）さん（22）は昨年9月、高熱と嘔吐（おうと）、下痢の症状を訴え、病院の救急外来を受診した。当初は何らかの感染症に罹患（りかん）したと考えていた。 病院を受診した2日後、ロドリゲスさんは意識不明の状態となり人工心肺装置につながれた。そして両肺の移植手術を受けるために待機することも決まった。 死の一歩手前で踏みとどまった経験から2か月後、ロドリゲスさんはAFPの取材に応じ、「電子たばこの利用で病気になるとは考えもしなかった」と語った。 医師らは、電子たばこをひっきりなしに利用していたことが問題を引き起こしたと考えている。ただ
タイ、グリホサートなど農薬3種使用禁止へ 世界市場見据え
タイの首都バンコクで、農薬使用支持を訴えるために工業省に到着した農協組合員ら（2019年10月22日撮影）。(c)Lillian SUWANRUMPHA / AFP 【10月23日 AFP】タイ当局は22日、農家らの反対にもかかわらず、除草剤グリホサートを含む3種類の農薬の使用を禁止することを決めた。 米と砂糖の主要輸出国であるタイは「世界の台所」になることを目指しており、人口の40％は農業従事者だ。 一方で同国は、さまざま疾患との関連から世界各国で禁止されたり、段階的に減らされたりしている農薬の世界有数の消費国でもある。 タイ当局によると国家有害物質委員会は、除草剤のグリホサートとパラコート、さらに殺虫剤のクロルピリホスの禁止案を採択した。 同委員長を務める工業省のパヌワット・トリヤーングーンスリー（Panuwat Triangjulsri）氏は記者らに対し、これらの農薬は12月1日から
IQOSなど加熱式タバコ、WHO「健康上のリスク軽減せず」…従来のタバコと同じ有害物質
「Getty Images」より IQOS（アイコス）など、いわゆる加熱式タバコに対する規制が強化されることになりそうだ。加熱式タバコは紙巻タバコなどに比べて有害性が少ないと思われているが、7月26日、WHO（世界保健機関）は「喫煙に関する世界各国の規制状況について」の報告書を公表し、「加熱式タバコは、従来のタバコと同じ有害物質が含まれることには変わりなく、必ずしも健康上のリスクを軽減させることにはつながらない」と指摘、従来のタバコと同様の規制を設けるべきだと提言した。 同報告書では、公共の場での喫煙禁止、受動喫煙対策、タバコ税の導入など、なんらかの喫煙規制を導入している国は2年間で15カ国増え、136カ国となったと評価した。加熱式タバコについては、「従来のタバコと同じ有害物質が含まれていることに変わりはなく、受動喫煙の有害性も否定できない」とした。その上で、加熱式タバコの規制が国ごとに異
電子たばこは「間違いなく有害」 WHOが規制訴え
米首都ワシントンで電子たばこを吸う男性（2019年7月9日撮影、資料写真）。(c)Alastair Pike / AFP 【7月27日 AFP】世界保健機関（WHO）は26日、電子たばこは「間違いなく有害」であり、規制すべきだと表明した。 【図解】電子たばこの仕組み WHOは世界的な喫煙のまん延に関する最新の報告で、「ENDS（電子ニコチン送達システム）に関連するリスクの具体的な度合いについて、まだ確実な推計はなされていないが、間違いなく有害であり、規制の対象とすべきだ」と言明した。 さらに報告は、電子たばこには従来型たばこの禁煙補助効果があるとの主張の「証拠は不十分」だと指摘。「電子たばこが入手できる大半の国において、電子たばこ使用者の大部分が従来型たばこを並行して使い続ける。健康上のリスクや効果に対する有益な影響はほとんどない」とした。 たばこ大手は近年、新たな顧客を開拓するため電子た
代替肉は「うまみ」のある新ビジネス？ 大手も続々参入
インポッシブル・バーガーの植物性バーガー（2019年1月7日撮影、資料写真）。(c)Robyn Beck / AFP 【6月17日 AFP】植物性の「肉」は、もはや食品業界の異端ではない。スーパーでの売れ行きも良く、ファストフード・チェーンや食品企業で注目商品となっているだけではなく、ウォール街の投資家らの人気も集めている。 【関連記事】米代替肉メーカー「ビヨンド・ミート」が新規上場、初日株価は3倍近くに高騰 米金融大手JPモルガン・チェース（JPMorgan Chase）は、植物性肉の市場規模は15年以内に優に1000億ドル（約11兆円）を超えると推計している。また、英大手銀バークレイズ（Barclays）は、10年以内に世界で販売される肉全体の約10％、最大1400億ドル（約15兆円）相当を「代替肉」が占めると試算している。 大手飲食店チェーンではバーガーキング（Burger King
人体に取り込まれるマイクロプラスチック、年間12万個超 研究
カナリア諸島テネリフェ島で回収されたプラスチック片（2018年7月14日撮影、資料写真）。(c) DESIREE MARTIN / AFP 【6月6日 AFP】人が飲食や呼吸を通じて体内に取り込むマイクロプラスチック（プラスチック微粒子）の量は、最大で年間12万1000個に上るとする研究結果が5日、発表された。プラスチックごみが人体に直接どのような影響を及ぼし得るのか、改めて懸念される内容だ。 マイクロプラスチックは合成繊維やタイヤ、コンタクトレンズなどの製品が分解された際にも生じる極小プラスチック片で、深海から高山の氷河まで、今や世界で最も普遍的に存在する物質の一つと化している。 これまでの研究では、食物連鎖にマイクロプラスチックが侵入する過程が明らかになっており、主要ブランドのボトル入り飲料水のほぼ全てにマイクロプラスチックが混入していることも昨年、判明した。 今回、カナダの研究チーム
電子たばこ使用後に発作との報告、米当局が調査
【4月4日 AFP】米食品医薬品局（FDA）は3日、同国および世界各地で広まっている電子たばこについて、発作を引き起こす可能性があるとの報告を調査していると明らかにした。 FDAは声明で「電子たばこを使用している人、特に若年層の人の中には使用後に発作を経験した人もいるとする報告が複数ある」と指摘。 FDAが「有志による有害事象の報告」を調査したところ、「2010年から2019年初頭までの間、電子たばこ使用後に発作が起きたという事例が合計35件あった」といい、電子たばこの使用と発作の間に関連性があるのかどうか科学的な調査が必要だと判断したという。 気化したフルーツ味の蒸気などでニコチンを摂取する電子たばこは、2010年代に入って米国の若者を中心に広まった。米国で電子たばこは従来のたばこ製品と同じカテゴリーに分類されているが、各国でその定義は異なっている。(c)AFP
南ア大臣が審理でセメンヤを支援、IAAF規則は「女性の体を侵害」
スイス・ローザンヌのスポーツ仲裁裁判所（CAS）で開かれる陸上女子キャスター・セメンヤの審理を控え、記者会見に臨む南アフリカのスポーツ・娯楽相トコジレ・カーサ氏（2019年2月21日撮影）。(c)Fabrice COFFRINI / AFP 【2月22日 AFP】南アフリカのスポーツ相は21日、陸上女子の同国代表キャスター・セメンヤ（Caster Semenya）がテストステロン値の高い女子選手の出場資格を制限する規則に異議を唱えているスポーツ仲裁裁判所（CAS）での審理に出廷し、国際陸上競技連盟（IAAF）の規則は女性の体を侵害するものであると批判した。 女子800メートルで通算2度の五輪制覇を誇るセメンヤが、IAAFの規則に関して提訴している一週間の審理が終わりに近づく中、南アフリカのスポーツ・娯楽相を務めるトコジレ・カーサ（Tokozile Xasa）氏は、スイス・ローザンヌ（Lau
キューバの米外交官襲った謎の音、正体はコオロギ？ 録音解析で新説
【1月8日 AFP】キューバ駐在の米外交官らに脳損傷などの症状を引き起こしたとされる謎の音は、「音響兵器」ではなくコオロギの鳴き声だった可能性があるとの研究結果を、米英の専門家チームが発表した。被害者がある時点で音響攻撃を受けた可能性は排除していないが、体調不良の原因について心因性の影響なども含めてより詳しい調査が必要だと指摘している。 キューバのハバナにある米大使館に駐在する職員らは2016年末以降、耳の痛みなど高周波音が原因とみられる症状を相次いで訴えた。これを受けて米政府は大使館職員の半数を帰国させたほか、米国に駐在するキューバ外交官らを国外追放する報復措置も取った。 しかし、米カリフォルニア大学バークレー校（University of California, Berkeley）のアレクサンダー・スタッブス（Alexander Stubbs）氏と英リンカーン大学（University
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
中国農村部で肥満が「爆発的に増加」＝研究 - BBCニュース
