動物の細胞を培養して作る培養肉は、環境にやさしく、動物にも配慮した新たな食材として開発が進められており、アメリカの米国食品医薬品局（FDA）すでに2つの企業の培養鶏肉を承認した。 一方でイタリアのように、培養肉の生産や販売を禁止する動きもある。 環境にやさしいはずの培養肉だが、新しい研究によると、今の技術で作る培養肉が市場供給の規模にまで拡大した場合、現在の畜産による二酸化炭素排出量の4倍から25倍を生み出すという。 従来の畜産業よりも、環境に悪影響を及ぼす可能性があるというのだ。ただし『journal bioxriv』に掲載されたこの研究は専門家による査読はされていない。

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基準を超える汚水を海に排水していたとして、茨城海上保安部は１２日、食品大手「マルハニチロ」の子会社で茨城県ひたちなか市にある水産加工会社を水質汚濁防止法違反の疑いで書類送検しました。 書類送検されたのはひたちなか市の水産加工会社で食品大手マルハニチロの子会社のマルハニチロシーフーズです。 茨城海上保安部によりますと、マルハニチロシーフーズは、おととし１２月からことし２月までの間、あわせて５回にわたって会社近くにある排水口から、基準を超える濁った水を海に流していたとして、水質汚濁防止法違反の疑いがもたれています。 茨城海上保安部が排水を採取した結果、いずれも最大で油や廃棄物などの浮遊物の量が基準の７.５倍となる、１リットルあたり１２００ミリグラム検出されたということです。 茨城海上保安部では、ことし２月にこの会社に捜索に入り、基準を上回っていたことを示す社内の調査結果の資料などを押収したとい

（ＣＮＮ） 米ニュージャージー州オールドブリッジの森の中でこのほど、重さ約１３５～１８０キロに相当するともみられる大量のパスタが廃棄されているのが見つかった。 現場の様子をとらえた画像をフィラデルフィア在住の女性がＳＮＳへ２日に投稿すると、ネット上で話題が沸騰。投稿は５日午後の時点で５００万回以上閲覧され、４５００件以上リツイートされた。 someone very mysteriously dumped 3-400 pounds of pasta in the woods in old bridge, nj …… i need to know everything pic.twitter.com/z6D1e7u2JJ — pasta girl (@worrystonee) May 2, 2023 現地のオールドブリッジに２３年住むニナ・ジョクノウィッツさんが自身のフェイスブックのページなど

＜SDGsへの対応が叫ばれる一方で、コオロギをはじめとする昆虫食は炎上する日本。一方、欧州での取り組みは......＞ 栄養価が高い食用昆虫は、家畜類の飼育に比べて環境負荷がとても少ないことから、注目を浴びている。昆虫は成長が速いことから短期間での大量出荷が見込め、将来の食糧危機への良策だとも考えられている。 ヨーロッパでは、昆虫食はすでに10年ほど前から一部の大手スーパーや自然食品店が販売したり、学食やレストランでメニューに加えたりして、そのたびに話題になっていた。その後、より多くのスーパーが主に昆虫スナック（磨り潰すさず、丸ごと）や昆虫ハンバーグを販売するようになり、昆虫食はそれほど驚くことではなくなった。 だが今、昆虫食に関する報道がヨーロッパで再燃している。EUが、トノサマバッタやヨーロッパイエコオロギなどの販売認可に続き、今年1月からガイマイゴミムシダマシのパウダーなども認可した

蟲ソムリエ.net byおいしい昆虫生活®︎ 昆虫食をオススメする研究者のHP おいしい昆虫生活®︎のサブコンテンツとして運営します。　NPO法人食用昆虫科学研究会の理事長。 「昆虫食は未来の食糧問題を解決する」という話を巷でよく聞くようになりました。 「日本の風邪には」「ルルが効く」みたいなもんで、 「未来の食糧問題に」「昆虫食」とよく言われます。ゴロがいいですね。 うん。わかりやすい。 この文章はキャッチーですが、昆虫食に対する優良誤認を与えかねない文言なので、慎重に使っています。「昆虫食が未来の食糧問題を解決？」のような疑問形で言い切りを回避することが多いです。これも一時的な責任回避であって無責任と批判されても仕方ありません。当然ながら、「それって本当？」という質問や問い合わせも増えてきていますので、その説明責任を果たすべく、この記事を書きました。 さて、このキャッチフレーズには二つ

2月に開催されたロサンゼルス菌学会の天然キノコフェアには2000人以上が参加した。多くの人が地元で採取したキノコを持ってきて、鑑賞や鑑定を楽しんだ。写真は毒キノコにそっくりなテングタケ属のキノコ。（PHOTOGRAPH BY MICHAEL CHRISTOPHER BROWN） 今、米カリフォルニア中のキノコ愛好家が、キノコ探しに没頭している。ずっと干ばつに苦しめられてきたカリフォルニアだが、この数カ月の間で何度も大雨が降り、キノコの当たり年になったからだ。 その種類や量の多さは驚くばかりだ。市民科学者たちは、これまで報告されたことのない種類のキノコを、何十種類も採取している。キノコハンターたちは、特大のアンズタケ（アンズの香りのする黄色い食用キノコ）をトラックに積み、高級レストランに売りに行っている。売り上げが数十万円になることも珍しくない。ロサンゼルス菌学会が先日開催した、年に一度の朝

近年、有機農作物は体に良いといわれています。確かに農薬を使った野菜や添加物が含まれた食品よりは有機農作物の方が健康的と思います。さらに、自然を活用する有機農作物は環境に貢献するということにもなります。化学肥料や農薬は環境に負荷をかけますが、有機栽培は環境に貢献するという考えがヨーロッパを中心に広がっています。 そういう社会潮流の変化に敏感で、環境に目を向けて食品を選ぶ人たちは意識が高いと思われています。ただ、それが本当なら日本人は有機野菜をたくさん消費している人も多くなっているはずですが、現実はそうではないというデータもあります。 農林水産省によると、日本の有機食品の１人あたりの年間消費額は驚くことにわずか１４０８円（２０１８年）です。この数字は主要先進国１４カ国のなかで１１位ですし、世界のトップにあるスイスの３万９９３６円の約３０分の１にすぎません。 有機食品の定義には有機飼料で育った乳

2021年6月、サッカーJ2・いわてグルージャ盛岡の試合当日、こんな看板を掲げたブースが「いわぎんスタジアム」（盛岡市）の外に設置されました。

英ロンドンのナショナル・ギャラリーで、ゴッホの「ひまわり」の前で、手を壁に接着させて抗議する環境団体「ジャスト・ストップ・オイル」のメンバー（2022年10月14日撮影）。(c)AFP PHOTO / JUST STOP OIL 【10月14日 AFP】（更新）英ロンドンのナショナル・ギャラリー（National Gallery）で14日、展示されていたビンセント・ファン・ゴッホ（Vincent van Gogh）の「ひまわり（Sunflowers）」の絵にトマトスープがかけられる騒動があった。同ギャラリーによると、額に「軽微な損傷」が生じたものの、絵自体は無事だという。 環境団体「ジャスト・ストップ・オイル（Just Stop Oil）」は声明で、団体のメンバー2人が午前11時、英政府に化石燃料に関する全ての新規プロジェクトの停止を訴えるために、ハインツ（Heinz）のスープ缶のトマトス

ウクライナからの農産物の輸出が8月再開され、世界の食料危機への懸念は緩和されたかのような印象を受けますが、国連のWFP＝世界食糧計画の担当者はNHKとのインタビューで「来年は世界の人口を養うために十分な食べ物がない状況に陥る可能性がある」と述べ、危機的な状況は決して終わっていないと訴えました。 世界各国で食料支援を行っているWFPでウクライナのほか中東や北アフリカなどを担当するフライシャー局長が12日、NHKのインタビューに応じ、ロシアによる軍事侵攻で滞っていたウクライナからの農産物の輸出が8月、再開されたことを重要な一歩だと評価しました。 しかし、今後については「農地や農業インフラが破壊されている上、農業が盛んな東部が戦いの前線となっていて、農家も兵士となって戦闘に加わっている」と述べ、ウクライナでは農作業が例年どおり進められない事態に陥っていると指摘しました。 その上で、この秋から来年

サントリーグループは2022年7月29日、より良い世界のための持続可能な農業を目指す国際団体「SAI（Sustainable Agriculture Initiative）プラットフォーム」に７月に加盟したと発表した。同団体への加盟は日本企業初となる。 「SAIプラットフォーム」は、持続可能な農業を目指し2002年に設立された国際的な団体で、農協（農業協同組合）・製造業者・小売業者などフードシステムに関わる幅広い業種から、150以上の組織が加盟している。持続可能な農業の実践状況を評価する約130の項目からなる「FSA（Farm Sustainability Assessment）」評価システムを提供している。サントリーグループは今後、同プラットフォームを活用し、持続可能な農業をリードする企業や個人とのネットワークの構築や協業などを行い、原料のサステナブル調達をよりいっそう推進することを目指

イギリスの高級スーパー「ウェイトローズ」は1日、食品廃棄物削減の取り組みとして、数百の商品を対象に賞味期限の表示を9月から廃止すると発表した。同国のスーパーではこうした動きが広まりつつある。

「気候変動対策への投資」と言うと、ソーラーパネルや風力発電といった再生可能エネルギーの開発に関する技術や、二酸化炭素を排出しない核融合発電などの最先端技術を思い浮かべる人は多いはず。新たに発表された調査報告により、動物由来の素材を使わずに生産された代替肉への投資が、他の分野のテクノロジーへの投資に比べて圧倒的に効果的であることが示されました。 Food for Thought: The Untapped Climate Opportunity in Alternative Proteins | BCG https://www.bcg.com/publications/2022/combating-climate-crisis-with-alternative-protein Plant-based meat by far the best climate investment, repor

1984年生まれ。神奈川県出身。子ども向け番組『おはスタ』でデビュー。以降、テレビ、雑誌、CMなどで幅広く活躍。2019年に結婚し、2020年春に第一子、2021年春に第二子を出産。2021年には「第14回ペアレンティングアワード」でママ部門を受賞。コスメブランド「NaturaLUNA...」のプロデュースやカラフルなアクリル画が印象的な「Becky art」も人気。 今年の2月にはYouTubeチャンネル「ベツキイ!!!!」を開設。 公式HP：https://becky36.com/

Loop Japan @LoopStore_Japan NEW! 7/12 (火)より、関東及び京都のイオン #loop 参加店舗「66店舗」にて、再利用可能な #リターナブル瓶 を利用した、 #ポカリスエット リターナブル瓶 250mlが発売されることが発表されました！！ #捨てないポカリ 、お楽しみに！ pic.twitter.com/9BmlxWt4nb 2022-07-02 22:14:24 Loop Japan @LoopStore_Japan ループジャパンは「捨てるという概念を捨てよう」というミッションのもと、循環型ショッピングプラットフォーム Loop を日本で展開するソーシャルエンタープライズです。Loopは世界の複数国で展開されており、現代のごみ問題を生み出している”使い捨て文化”に挑戦しています。 linktr.ee/LoopJapan PR TIMES @PRTIM