石油無しでプラスチック作れる | "Japan In-depth"［ジャパン・インデプス］
文谷数重（軍事専門誌ライター） 【まとめ】 ・石油がなくともプラスチックは作れる ・プラスチック原料は石油から天然ガスに転換しつつある ・競争力をもたない石油由来の国産プラスチック生産はいずれ消滅する 石油の重要性は低下している。これは拙稿「中東は日本の生命線なのか？」で述べたとおりである。すでに相当分は天然ガスで代替されている。また今後は太陽光、風力ほかの再生エネルギーが普及するので重要性はさらに低下する。 その指摘に対しては定番の反論がなされる。30年以上前からある「石油がなければプラスチックは作れない」内容だ。これは最近でも自衛隊中東派遣への賛同や再エネ批判でも「再エネでEVは動くがプラスチックは作れない」といった形で持ち出されている。 はたしてこの反論「石油がなければプラスチックは作れない」は正しいのだろうか？ これも誤りである。天然ガスから製造可能だからだ。しかもコスト面で石油よ
F35は日本の防空に役立つか | "Japan In-depth"［ジャパン・インデプス］
照井資規（ジャーナリスト） 【まとめ】 ・今日の軍事技術ではハイテク戦闘機による「質的優勢」は実現できていない。 ・ステルス戦闘機はレーダー以外の方法では容易に探知される。 ・ハイテク戦闘機ほど実戦配備後に墜落するおそれが大きい。 【注:この記事には複数の写真が含まれています。サイトによっては全て表示されないことがあります。その場合は、Japan In-depthのサイトhttps://japan-indepth.jp/?p=43328でお読みください。】 11月27日、政府は最新鋭ステルス戦闘機「F35」を米国から最大100機追加取得する検討に入ったとの報道がなされた。取得額は1機100億円を超えるので合計1兆円以上にもなる。既に装備化が決定している42機と合わせて将来的に140機体制に増える見込みである。 当初は今から50年前のベトナム戦争時代の機体である「F4」戦闘機の後継としてのF
海自リチウム潜水艦 中国海軍に脅威 | "Japan In-depth"［ジャパン・インデプス］
文谷数重（軍事専門誌ライター） 【まとめ】 ・海自は潜水艦電池のリチウム化を開始した。 ・目的は南シナ海でのゲール・デ・クルース（巡洋艦戦略）。 ・期待効果は中国海軍力の分散である。 【注：この記事には複数の写真が含まれています。サイトによっては全て表示されないことがあります。その場合はJapan In-depthのサイトhttps://japan-indepth.jp/?p=43863でお読みください。】 リチウム潜水艦「おうりゅう」の完成が間近い。水中動力を変更した最新艦である。従来は浮上状態ではディーゼル、水中では鉛電池とAIP（Air-Independent Propulsion：非大気依存推進）と呼ばれる水中エンジンを用いていた。そのうち後2者をリチウム・イオン電池に改めた新基軸艦である。 リチウム電池採用により水中行動力は一挙に拡大する。電池容量はおそらく8倍程度に増加する。リ
北朝鮮経済、危機的状況に | NEXT MEDIA "Japan In-depth"［ジャパン・インデプス］
朴斗鎮（コリア国際研究所所長） 【まとめ】 ・“絶糧世帯”増加、高まる北朝鮮経済の危機。 ・農民への食料も足りず、米価は1カ月で17％上昇。 ・GDPは、2017年は前年比3.5％減少、2018年はさらに減速へ。 【注：この記事には複数の写真が含まれています。サイトによっては全て表示されないことがあります。その場合はJapan In-depthのサイトhttps://japan-indepth.jp/?p=43290でお読みください。】 2018年の北朝鮮の経済は、その構造的脆弱性が国連安保理及び米国の制裁と重なり、一層深刻な状況を余儀なくされた。最近北朝鮮を訪問した在日朝鮮人は、「北朝鮮はいま第2の苦難の行軍」に入ったと異口同音に語っている。アジアプレスも7月、北朝鮮内部協力者からの報告をもとに、「ついに一部農村で飢餓発生、“絶糧世帯”増加で慌てる当局」との報道を行った。“絶糧世帯”とは
海自・航自はボルトアクション小銃でよい | "Japan In-depth"［ジャパン・インデプス］
文谷数重（軍事専門誌ライター） 【まとめ】 ・海、空自衛隊はまだ50年前の64式小銃を使っている。 ・複雑であり整備に手間がかかり動作不良も多く発生している。 ・安価なボルトアクション式小銃に更新すべきだ。 【この記事には複数の写真が含まれています。サイトによっては全て表示されず、写真説明と出典のみ記されていることがあります。その場合はJapan In-depthのサイトhttp://japan-indepth.jp/?p=40600でお読みください】 海上・航空自衛隊にはボルトアクション式小銃が向くのではないか。海空自は基本的に64式小銃を使用している。1964年に採用された旧式小銃である。やはり50年以上前にNATOで規格化された7.62ミリ弾丸を発射する。 ▲写真 64式7.6ミリ小銃 出典：photo by JGSDF 64式は不評だ。複雑で部品が多い。しかも整備性や人間工学への配
深海底レアアースはペイしない | "Japan In-depth"［ジャパン・インデプス］
文谷数重（軍事専門誌ライター） 【まとめ】 ・深海底レアアースの採掘は難しい。だからコストも極めて高い。 ・採掘に成功すればレアアース価格は暴落しペイしない。 ・日本はエネルギー・鉱業資源の確保に不安感を抱いているが、経済性の議論はない。 【注：この記事には複数の写真が含まれています。サイトによっては全て表示されず、写真説明と出典のみ記されていることがあります。その場合はJapanIn-depthのサイトhttp://japan-indepth.jp/?p=39520でお読み下さい。】 深海底レアアースはうまくいかない。採掘は難しい。だからコストも極めて高い。そして成功すればレアアース価格は暴落する。そのためペイしない。 深海底レアアース採掘が再びニュースとなっている。これは政府開発計画が提示された結果だ。6日付の日刊工業新聞電子版「内閣府、深海域調査技術の開発計画 22年度までに100億
ナチス・ヒトラー礼賛が絶対ダメなわけ | "Japan In-depth"［ジャパン・インデプス］
サンドラ・ヘフェリン 【まとめ】 ・日本人の中には、ナチスを称賛する人がいたり、ナチスを連想させる「グッズ」を使用する人がいることに驚く。 ・「ドイツ刑法典130条」の民衆扇動罪は、ヒトラーやナチスドイツを礼賛したり讃美したりする言動や、ナチス式の敬礼やナチスのシンボルを見せることを禁止している。 ・唯一の被爆国である日本は国際社会の一部であり、人種差別撤廃条約に加盟している。ヒトラー礼賛が如何に多くの人を傷つけるかわかるはずだ。 筆者はよく「日本に来てビックリしたことは何ですか」と聞かれます。そこで観光客風に「ウォッシュレットにびっくりした！」とか「コンビニが24時間あいていることにビックリした！」とか「ニッポン女子のメイクにビックリした！」・・・などと言いたいところですが、実は筆者が20年前に来日して以来今に至るまで定期的にビックリしていること。それは日本では堂々とナチスを称賛する人が
［文谷数重］【「ドローン規制」に有効性無し】～必要なのは施設側の警備強化～ | "Japan In-depth"［ジャパン・インデプス］
文谷数重（軍事専門誌ライター） ｜執筆記事｜プロフィール｜ テロを法律で禁止してもテロは根絶できない。同じようにテロ対策としてドローンを法的規制しても、ドローンによるテロは根絶できない。 ドローンは従来警備の穴を明確にした。4月22日、首相官邸の屋上への着地発見により、重要施設でも空からは容易に進入できることが判明したのである。 この問題を受け、政府はテロ対策として早急なドローン対策を図ることとなった。発見翌日の23日には、重要地区での飛行禁止や、所持に手続きを持たせるといった話が出ている。だが法的規制を掛ければ、警備上の問題は解決するのだろうか？ ■ 飛行禁止を守るだろうか？ テロ対策として飛行禁止を設定しても意味はない。テロ組織は法を守らない。殺人や傷害は刑法で禁じられているが、テロ組織はそれを守るだろうか？ また、飛行禁止を強制する方法もない。現状では飛行中のドローンを阻止する手段は
［文谷数重］【行き場のない沖縄の米海兵隊】～米国に帰しても安全保障上問題無し～ | "Japan In-depth"［ジャパン・インデプス］
文谷数重（軍事専門誌ライター） ｜執筆記事｜プロフィール｜ 普天間・辺野古の海兵隊問題はどう解決すればよいか？一言で言えば、米国に返すしかない。海兵隊は、沖縄に置き続けることはできず、どこにも移動する先はない。 ■ 嫌われる海兵隊 海兵隊は、基本的に嫌われ者である。米軍組織の中でも、海兵隊は孤立している。予算的に一緒の海軍からも組織的に嫌われている。陸空軍や沿岸警備隊との関係は更に悪い。 嘉手納集約案が拒絶された理由も、空軍が海兵隊を嫌ったことが真相といった話もある。滑走路能力や地積の問題では理由付けで、実態は空軍が海兵隊は嫌だといったものだ。 東アジアでも嫌われている。日本、韓国、台湾のいずれにも居所はない。日本国内では米軍受け入れを表明する自治体そのものがない。それが大人数であり評判の悪い海兵隊であれば尚更である。 韓国でも、米地上軍の平時増強には抵抗が大きい。米陸軍であるが少女2人を
［文谷数重］【尖閣諸島問題は原野商法？】～“平和的睨みあい”日中にメリット～ | "Japan In-depth"［ジャパン・インデプス］
尖閣諸島に資源があり国益という主張は、原野商法と同じではないか。互いに争って自国のものにしても、現実的な利益はない。陸地に利用価値はなく、海底資源も怪しく、漁業資源は概略の話し合いが済んでいる。 尖閣諸島の陸上部には利用価値がない。土地は狭隘で真水も電気もない。大正時代に鰹節工場を作っても、最終的に撤退した立地である。人件費が安く、労働環境について「我慢しろ」が許された時代でも経済的に成り立たなかった土地だ。 海底にあるといわれた原油・天然ガスも怪しい。天然ガスはあるかもしれないが、経済的にはこれもペイしない。石油資源開発取締役だった猪間明俊氏は、「石油はないだろう、天然ガスも試掘や輸送の観点から商業化は難しい。」と言っている。 唯一、商業的に成り立つ漁業については、日中で話し合いが済んでいる。日中漁業協定では、排他的経済水域は双方の漁民がアクセスできるようになっている。島の領海部について
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中東は日本の生命線なのか？ | "Japan In-depth"［ジャパン・インデプス］
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「非核化ショー」の裏で粛清続く北朝鮮 | "Japan In-depth"［ジャパン・インデプス］