ユーザのための要件定義ガイド 第2版 要件定義を成功に導く128の勘どころ | 書籍・刊行物 | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
編集・発行元 独立行政法人情報処理推進機構（IPA） 社会基盤センター 発行日 2019年12月20日 サイズ B5変形判 ページ数 498ページ ISBN 978-4-905318-72-9 定価 2,500円（税込） 書籍概要 概要 デジタル技術を活用して企業のビジネスを変革し、自社の競争力を高めていく「デジタル・トランスフォーメーション（DX）」が注目を集めるなか、従来のようなITベンダやシステム部門が中心になって要件定義をすすめるスタイルから、業務部門のユーザが主体的に関与するスタイルへの変革の必要性が増しています。 システムの要件を定義する責任は、構築されたシステムを利用してビジネスに貢献する役目を負うユーザにあると言われています。しかしながら、システム開発の遅延の過半は要件定義の失敗にあると言われるように、要件定義においては、その過程で様々な問題に直面します。 そこでIPAでは
IPAデジタルスキル標準ver.1.0.pdf
All Rights Reserved Copyright© IPA 2023 デジタルスキル標準 ver.1.１ 2023年8月 All Rights Reserved Copyright© IPA 2023 1 目次 I. デジタルスキル標準の概要 ⚫ デジタルスキル標準策定の背景、ねらい ⚫ デジタルスキル標準 改訂の考え方 ⚫ デジタルスキル標準の構成 ⚫ デジタルスキル標準で対象とする人材 ⚫ デジタルスキル標準の汎用性 ⚫ デジタルスキル標準の活用イメージ II. DXリテラシー標準 1. DXリテラシー標準策定のねらい、策定方針 2. DXリテラシー標準の構成 3. スキル・学習項目 a. 概要 b. 詳細 4. DXリテラシー標準の活用イメージ III. DX推進スキル標準 1. DX推進スキル標準策定のねらい、策定方針 2. DX推進スキル標準の構成 3. 人材類型・ロー
DX白書2023 | 書籍・刊行物 | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
編集・発行元 独立行政法人情報処理推進機構 発行日 2023年3月16日 サイズ A4 ページ数 397ページ ISBN 978-4-905318-78-1 定価 3,300円（本体価格3,000 円＋税10％） 書籍概要 概要 DX白書2023 進み始めた「デジタル」、進まない「トランスフォーメーション」 企業を取り巻く環境は目まぐるしく変化しており、将来の予測が困難となっています。そのため、企業にとって新たな事業環境にあわせた事業変革は優先度の高い取組事項となっています。このような中、企業は環境変化への迅速な対応や、システムのみならず企業文化をも変革していくDX（デジタルトランスフォーメーション）への取組が必要となっています。 IPAは2009年から「IT人材白書」、2017年から「AI白書」を発行し、IT人材や新技術の動向について情報を発信してきました。2021年には、デジタルトラン
情報セキュリティ事業継続計画（BCP）とは：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
企業における情報技術（IT）の本格的な活用が進み、事業基盤としての情報システムの重要性や企業が保有する情報資産の価値は増大していますが、その一方で、それらに関連するトラブルが増え、企業の継続的な事業・サービス提供を脅かすリスクも増大しています。さらには、2004年以降、世界的に大規模な自然災害が相次いでいます。日本は世界有数の地震国であり、それに加え、火山の噴火、相次ぐ大型台風、大雨、大雪による被害等、災害の爪あとが消える間もなく次々と大規模災害に見舞われています。このような社会情勢の中、経営を守るという観点、そして社会的責任を果たすという観点の両方から、事業継続計画(BCP: Business Continuity Planning)策定と事業継続管理（BCM: Business Continuity Management）への要請が高まっています。 この動きを受けて、2005年3月に、
デジタルトランスフォーメーション（DX）の推進 | 社会・産業のデジタル変革 | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
事業背景 あらゆる産業において、新たなデジタル技術を使ってこれまでにないビジネス・モデルを展開する新規参入者が登場し、ゲームチェンジが起ころうとしています。こうした中で、各企業は、競争力維持・強化のために、デジタルトランスフォーメーション（DX：Digital Transformation）をスピーディーに進めていくことが求められています。 このような中で、我が国企業においては、自らDXを進めるべく、デジタル部門を設置する等の取組みが見られます。しかしながら、PoC（Proof of Concept:概念実証。戦略仮説・コンセプトの検証工程）を繰り返す等、ある程度の投資は行われるものの実際のビジネス変革には繋がっていないというのが多くの企業の現状です。 今後DXを本格的に展開していく上では、DXによりビジネスをどう変えるかといった経営戦略の方向性を定めていくという課題もありますが、これまで
中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン | 情報セキュリティ | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
IPA（独立行政法人情報処理推進機構）は、中小企業の情報セキュリティ対策に関する検討を行い、より具体的な対策を示す「中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン」を公開しました。 概要 「中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン」（以下「本ガイドライン」）は、情報セキュリティ対策に取り組む際の、(1)経営者が認識し実施すべき指針、（2）社内において対策を実践する際の手順や手法をまとめたものです。経営者編と実践編から構成されており、個人事業主、小規模事業者を含む中小企業（以下「中小企業等」）の利用を想定しています。 第3.1版は第3版（2019年3月）を公表して以降、新型コロナウイルス感染防止策によるテレワークの普及や、DX 推進の両輪としての情報セキュリティ対策といった社会動向の変化などを踏まえ、具体的な対応策を盛り込むための改訂を行いました。例えば実践編において、テレワークを安全に実施す
TLS暗号設定ガイドライン 安全なウェブサイトのために（暗号設定対策編） | 情報セキュリティ | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
「TLS暗号設定ガイドライン」は、TLSサーバの構築者や運営者が適切なセキュリティを考慮した暗号設定ができるようにするためのガイドラインです。「様々な利用上の判断材料も加味した合理的な根拠」を重視して、TLS通信での実現すべき安全性と必要となる相互接続性とのトレードオフを考慮した3つの設定基準（「高セキュリティ型」「推奨セキュリティ型」「セキュリティ例外型」）を設けており、各々の設定基準に対応して、TLSサーバで設定すべき具体的な要求設定（「遵守項目」と「推奨項目」）を決めております。 本ガイドラインは安全なウェブサイトの作り方とともに適切な暗号設定をする資料の一つとしてお使いいただけます。 なお、本ガイドラインは、暗号技術評価プロジェクトCRYPTRECで作成されました。 「TLS暗号設定ガイドライン」の内容 1章と2章は、本ガイドラインの目的やSSL/TLSについての技術的な基礎知識を
IT人材白書：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
IPAはIT社会の動向を調査・分析し、情報発信するため、2009年から「IT人材白書」、2017年から「AI白書」を発行してきましたが、昨今、DXの進展に伴い、ITとビジネスの関係がさらに密接となってきたことを背景に、人材、技術、そして戦略の要素を統合し、新たに「DX白書2021」を発刊しました。 DX白書2021 ◎従来の「IT人材白書」を統合した内容となっています。 IPAでは、「IT人材白書（IT人材動向調査）」の調査内容の一部を継承した下記の調査を行い、報告書を公開しています。併せて、ご利用ください。 2020年度「デジタル時代のスキル変革等に関する調査」 IT人材（※）の学び直しや流動実態の把握に加え、変革を推進するための組織や人材マネジメントのあり方などについて調査しました。 ※IT人材とは、従来のIT人材（IT企業や事業会社の情報システム部門等に所属している人）に加えて、IT
デジタル・トランスフォーメーション（DX）推進に向けた企業とIT人材の実態調査（2019年度） | デジタル人材の育成 | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
2018年度にデジタル・トランスフォーメーション（以下、DXという。）推進のために必要となる人材や推進体制、現状の問題点や阻害要因とその解決などに関し、DX取組事例の調査を通じて工夫点の類型化を行い、「デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査報告書」として公開しました。2018年度の継続調査として、2019年度事業では「DX推進に向けた企業とIT人材の実態調査」として、下記の構成で調査を実施しましたので、その結果を公開します。 (1) DXへの取組実態 IPAにて毎年実施しているIT人材白書調査の一環として、DXへの取組状況やDXに対応する人材の現状や課題等に関するアンケート調査をIT企業、ユーザー企業、デジタルビジネス推進部門を設置している企業の計7000社に対して実施。 (2) 具体取組事例の拡充と工夫点の類型化 DXへの先進的な取組みを行っている企業
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コンサルタント育成ハンドブック Ver2 ©2008 IPA All Rights Reserved, Copyright 1 コンサルタント 育成ハンドブック ＩＴスキル標準® プロフェッショナルコミュニティ® コンサルタント委員会 2008 年 7 月 31 日 Ver2 コンサルタント育成ハンドブック Ver2 ©2008 IPA All Rights Reserved, Copyright 2 ● 本報告書に記載されている「ＩＴスキル標準®」および「プロフェッショナルコミュニテ ィ®」は、独立行政法人 情報処理推進機構（ＩＰＡ）の登録商標です。また、社名およ び製品名は、それぞれの会社の商標です。なお、本文中では「ＴＭ 」、「®」は省略して います。 ● 本報告書に記載されているＷｅｂページに関する情報（ＵＲＬ等）については、予告な く変更、追加、削除（閉鎖）等される場合があります
ITスキル標準センター：ＩＴスキル標準概要：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
ITスキル標準では、IT技術者を「SE」、「プログラマ」といった名称で包括的にくくるのではなく、ビジネスの実状に沿うように職種や専門分野を分類定義し、それぞれレベルに対して個人のスキルを評価する尺度を多面的に提供しています。 ITスキル標準では、職種を「コンサルタント」や「プロジェクトマネジメント」、「ITスペシャリスト」など11の職種に分類し、各職種ごとに全部で35の専門分野を設けています。また、それぞれの専門分野に対応して、IT技術者個人の能力や実績に基づいて7段階のレベルを規定しています。7段階のレベルは、英国のスキル標準である「SFIA（Skills Framework for the Information Age）」などを参考に定められました。職種／専門分野によっては、プロフェッショナル個人として価値を創出するにはいたらない下位レベルが空白となっているものがあり、また、価値を創
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システム再構築成功に導くユーザガイド
IPA、DXに必要となる技術要素などの記載を改訂・増補した「DX実践手引書 ITシステム構築編」を公表
欧州ITスキル標準の概要
ITSS+、ITSS、UISS 関連情報 | デジタル人材の育成 | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
https://www.ipa.go.jp/security/crypto/guideline/gmcbt80000005ufv-att/ipa-cryptrec-gl-3001-3.0.1.pdf
https://www.ipa.go.jp/archive/publish/qv6pgp0000000yoy-att/000005136.pdf