【ゆうゆうＬｉｆｅ】ある老健の試み（上） ビュッフェ、幼児の世話、ビール… 環境整備で意欲喚起 自分らしく生きて死ぬには？ （1/5ページ）
介護の必要な高齢者が、日中を過ごす通所系サービス。事業所によって活動内容はさまざまで、正解はない。だが、家族や介護職からは「転倒防止のため車いすから立たせない事業所もある」と不満も漏れる。自分らしく生きて死ぬには何が必要で、また、何がそれを難しくしているのか。利用者の意欲を呼び覚ますため、「生きていくにはリスクもある」という、型破りな事業所を２回に分けてリポートする。（佐藤好美） ◇ 埼玉県春日部市にある介護老人保健施設「しょうわ」の昼食時間帯はにぎやかだ。通いや泊まりの利用者が、歩行器でビュッフェの列に並ぶ。この日のメニューは、カレーライスや南蛮漬けなど和洋折衷。利用者が午前中に作ったマカロニサラダやレーズンパン、すいとんは、またたく間になくなった。
依存症専門医療機関、選定は2府県1市のみ
全都道府県に設置する「依存症専門医療機関」の選定作業で、自治体間に足並みの乱れが生じている。これまでに選定を終えた自治体は2府県1市（2月9日時点）にとどまっており、一部の自治体は選定作業が2018年度にずれ込む見通し。厚生労働省が推進している「地域における依存症の支援体制の整備」（17年度予算4億4900万円）の実現がおぼつかない状況だ。【新井哉】 ■都道府県ごとに1カ所以上設置 依存症専門医療機関の選定などによる医療提供体制の整備を図る―。厚労省は28日に開かれた「アルコール健康障害対策関係者会議」で、17年度予算と事業実績を説明。「地域における依存症の支援体制の整備」の主な取り組みとして、依存症専門医療機関の選定と精神保健福祉センターなどへの依存症相談員の配置を挙げた。 国は16年5月に「アルコール健康障害対策推進基本計画」を策定。関係機関が連携して相談や回復などの支援体制を整備する
ゴルフに認知症予防効果 単語記憶力6.8%向上 長寿研 - 日本経済新聞
国立研究開発法人「国立長寿医療研究センター」（愛知県大府市）は23日、ゴルフが高齢者の認知機能を向上させるとする共同研究の結果を発表した。適度な運動量とプレー中の思考が認知症予防につながるという。共同研究には同センターのほか、ゴルフ関連団体でつくる「ウィズ・エイジングゴルフ協議会」や東京大、杏林大が参加。運動習慣がない65歳以上の男女106人をゴルフ教室と健康講座教室に振り分け、ゴルフ教室組は
避難所生活者をケア 山梨県、リハビリ団体と協定
県は２５日、「県災害リハビリテーション支援関連団体協議会」（山梨ＪＲＡＴ）と大規模災害での被災者支援に関する協定を結んだ。避難所生活が４８時間以上に及ぶような災害で、体調不良を起こす被災者を支援する。 ＪＲＡＴは昨年、リハビリ病院や理学療法士、作業療法士、介護職員などの５団体が設立した。協定では、ＪＲＡＴが医師をリーダーとする専門チームを避難所や仮設住宅に派遣。運動能力の維持や心労の軽減など、被災者の支援と指導に当たる。 後藤斎知事は協定を締結後、「これまで医療機関と災害時の救命救急で協定を結んできたが、避難所生活の長期化への対応は不十分だった」とした上で、「リハビリ専門家の派遣は災害関連死などを防ぐもので大変に心強い」と期待を示した。ＪＲＡＴの天野達也代表は「実効性のある支援を確立したい」と意欲を語った。
小児がんと在宅（２）患者と家族の孤立防げ：朝日新聞デジタル
２歳で脳腫瘍（しゅよう）の一つ、脳幹グリオーマが見つかった埼玉県新座市の原田歩夢くんは２０１３年６月２７日、東京の国立成育医療研究センターで抗がん剤治療を始めた。 通院で週１回注射し、５週間に１回は入院で点滴した。しばらくすると、母の瑞江さん（２８）が歩夢くんの髪を洗うと毛が抜けていった。「歩夢が頑張っている証拠」と自分に言い聞かせたが、外出するとじろじろ見られた。 抗がん剤は免疫力を低下させる。手足口病になり、入院もした。兄の保育園に感染症の園児がいたら連絡をもらうようにした。 １２月８日、ＭＲＩで治療効果を確かめると、腫瘍は１０％大きくなっていた。治療法は、腫瘍に放射線を照射する方法か抗がん剤の切り替えしかない。主治医の寺島慶太さん（４４）は「放射線治療は避けたい」と言った。大脳の広範囲に照射すると発達障害が起こる可能性がある。両親は、週１回の外来で注射する抗がん剤を選んだ。 この頃、
「プロの介護」で自立支援 リハビリ専門職集団「孫の手・ぐんま」浦野幸子（1/2ページ） - 産経ニュース
脳梗塞などで体にまひが残る人たちのリハビリに力を入れた介護施設を展開する。「『世話』をするだけではなく体の機能を回復させて喜ぶ顔がみたい」と語る。専門職集団として研鑽（けんさん）に励み「プロの介護」による自立支援を心掛けている。 日帰りで利用できる介護施設などを群馬、栃木両県で運営し、約２１０人の従業員が働く。約半数がリハビリを担当する作業療法士、看護師ら医療関係者だ。歩行に障害がある人に対しては理学療法士が付き添い、話すことに障害が残る人には言語聴覚士が発声や発語を指導する。 「症状を重症化させないことはもちろん、機能を回復させるため、個別の症状に応じたきめ細かいリハビリを提供したい」と話す。 利用者からは「他の施設では転倒予防のため車いすだったが、ここでは歩行をサポートしてくれる」「個別に向き合ってくれる」と感謝の声が寄せられる。 教育制度にも力を入れ、とりわけ施設で利用者らと一番多く
ＩＴや人型ロボ、遠隔リハビリに一役 愛知県実験、中間報告:一面:中日新聞(CHUNICHI Web)
情報技術（ＩＴ）と人型ロボットを活用した遠隔医療でも、お年寄りのリハビリ意欲向上に効果あり－。国家戦略特区として愛知県が昨年度から続ける「リハビリ遠隔医療・ロボット実証プロジェクト」の中間報告で、こんな結果が出た。同県は二〇一八年度まで実証実験を続け、ロボット産業の新たなビジネスモデルに育てたいとしている。 体に障害があったり、認知症を発症したりしたお年寄りへのリハビリ治療は、医師の管理下で行うことが義務付けられている。医療介護の人材が限られていることに加え、認知症などで医療機関まで行くのが難しい場合などは、リハビリがおろそかになりがちという。 このため同県は、患者が退院した後に自宅などでＩＴを活用したリハビリ治療を受ける実験を、国家戦略特区の「リハビリ遠隔医療」として提案。一五年八月に厚生労働省に認められ、翌年九月からプロジェクトを開始した。
「宿泊型保健指導」が評価 | 東日新聞
蒲郡市の宿泊型保健指導「スマート・ライフ・ステイｉｎ蒲郡」が、２０１６年度公衆衛生研究会で愛知県知事賞を受賞した。 研究会では、市町村や保健所などが公衆衛生に関する取り組みや、研究結果を報告した。全44の発表があり、蒲郡のスマート・ライフ...
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アルコール依存症者支え４０年、神父が施設開設、全国に：朝日新聞デジタル
話し方講座：受刑者に 仮出所前支援、さいたま市民団体 ＮＰＯ設立、ノウハウ全国へ ／埼玉 | 毎日新聞
点字毎日：はり師・きゅう師、機能訓練指導員に加わる 介護保険制度、資格要件見直し | 毎日新聞
災害リハビリ、命支えたい 尼崎事故で重傷の作業療法士、誓う:一面:中日新聞(CHUNICHI Web)
ショッピングリハビリ推進 光プロジェクト社長・杉村卓哉氏 - 日本経済新聞
脊髄損傷のリハビリ統一 再生医療との相乗効果期待 - 日本経済新聞
ヒューマンリンク、空き家を介護・福祉の拠点に - 日本経済新聞
ヘルスケア産業集まれ 福岡市に実証実験相次ぎ招致 - 日本経済新聞
栄養士・薬剤師…専門職の視点で介護状態の改善めざす：朝日新聞デジタル
リハビリ重視で病床減へ…進む高齢化 ２０２５年の構想 | ヨミドクター(読売新聞)
自宅と病院をネットでつなぎ…心不全患者のリハビリ遠隔支援、来年にも治験 : yomiDr. / ヨミドクター（読売新聞）
がん治療で退院後の「外来リハビリ」…保険適用されず、取り組み遅れる | ヨミドクター(読売新聞)