【読売新聞】 いじめを苦に自殺をする子どもが減らない。国の調査によると、毎年、数百人もの児童・生徒が自ら命を絶っている。いじめが引き金になっているケースも少なくない。新年度のスタートから2か月がたつ6月は教室の人間関係が固まり、いじ
のんびり映画を見て、気が向いたら感想を語り合う。そんな一風変わった自殺防止対策を、京都市下京区のNPO法人「京都自死・自殺相談センター」(Sotto)が始めた。その名も「ごろごろシネマ」。死にたい気持ちを持つ「希死念慮(きしねんりょ)者」に「あなたは孤独でない」と実感してもらうのが目的だ。(小野木康雄) 9月1日昼、京都市内の阪急河原町駅近くの「ルグランス・ザ・バー」。夜景を一望できるおしゃれな店内が、ソファ席のミニシアターに変身した。参加者は3人。仲間同士でDVDを見るようなゆるい上映会だ。 企画したのは、ボランティアで同志社大4年の野中雅之さん(22)。「つらさや死にたい思いを吐き出せて、ほっとできる場を作りたかった」。非日常感も味わえるよう、大画面テレビのあるバーを会場に借りた。
精神科のベッドがない一般病院の約2割、精神科病院の約8割で、2014年度までの3年間に入院患者の自殺があったことが日本医療機能評価機構の調査でわかった。機構は調査結果をふまえて28日、患者の自殺予防に関する提言を公表した。 機構は15年秋、全国1376病院に郵送で調査を依頼。同年3月までの3年間の入院患者の自殺や予防策を尋ね、38%の529病院から回答があった。内訳は精神科病床がない一般病院432、同病床がある一般病院63、精神科病院34だった。 一般ベッドだけの432病院では、19%の83病院で外出中や外泊中を含めて計107件の患者の自殺があった。精神科病床がある一般病院では67%の42病院で、精神科病院は79%の27病院であった。一般ベッドだけの病院で起きた自殺を病気別でみると、悪性腫瘍(しゅよう)が最も多く半数を占めた。自殺予防対策をとっていると回答したのは、53%にとどまっていた。
東尋坊(福井県坂井市)で自殺防止に取り組むNPO法人「心に響く文集・編集局」の活動が14年目に入った。メンバーらは毎日交代でパトロールを続け、これまでに約600人の自殺志願者を保護してきた。事務局長の川越みさ子さん(64)に活動への思いを聞いた。 ――自殺防止活動を始めたきっかけは何ですか。 私が県警本部の喫茶店に勤めていたころ、NPO法人理事長の茂幸雄さんは当時、三国署(現坂井西署)の副署長でした。「退職後に東尋坊で自殺を防止する活動を始めたい。防止を呼びかける文集を作るので何か書いてほしい」と依頼を受けました。私は身内を自殺で亡くしていたので、初めてそのことを書きました。それがきっかけとなり、2004年4月から東尋坊での活動を始めました。 ――活動の中で一番心に残ることは何ですか。 悲しい事例です。11年前の夏、関西から来たという30代の母親と生後間もない男の子、傍らには3歳の女の子が
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