AIで介護革命？熟練の技を“見える化”
AI（人工知能）の活用が様々な分野で行われ始めた。ヘルスケア業界も例外ではなく、特に医療における活用が先行している。海外ではAIに数十万枚の画像データを学習させ、がんの早期発見に役立てる研究が進む。 日本では東京大学医科学研究所が2015年7月から、米国IBMのAI「Watson for Genomics」を用いた臨床研究を行っている。血液疾患の患者の血液を分析して得られた遺伝子情報をWatsonに入力すると、3500万件を超える論文情報や薬剤データに照らして、その患者に最適な治療法を導き出すというものだ。これまで医師の知識や経験に裏付けられた“勘”に頼っていた診断の精度や効率性が、飛躍的に改善する可能性を秘めている。 さらに最近では、「介護」の分野でもAIを活用する試みが出始めた。 例えば介護サービス事業者大手のセントケア・ホールディングは4月14日、AIを使って「ケアプラン」を自動作成
日本経済を食い尽くす、医療・福祉への「雇用一極集中」（竹中 正治） @gendai_biz
全く矛盾した2つの「不安」が今の日本を覆っている。 ひとつは少子高齢化で労働力が不足し、経済成長が停滞するという不安だ。もうひとつはAI（人工知能）やロボット化の普及で職が奪われ失業が増えるという不安である。 もちろん、誰にでもわかるように、この2つの不安は論理的に矛盾している。にもかかわらず、広く同時に語られているのは奇妙なことだ。 しかし、どちらが現実には、より深刻かつ長期的な問題であるかといえば、間違いなく労働量の不足による経済成長の制約である。この点で日本経済は、AIやロボット化の普及を躊躇う余裕などなく、むしろ経済的により豊かなステージに上がるために必須の条件である。 雇用の増加と四半世紀ぶりの人手不足 2013年以降の景気回復の持続で、失業率は2.8％（3月）まで下がり、有効求人倍率は1.45倍（3月）といずれもほぼ1990年代初頭まで遡る四半世紀ぶりの人手不足を示している。
ボットが知らせる異変に看護師が急行、グッドライフケア
チャットを業務の効率化に生かすポイントが、定型化した自動処理をチャット画面から起動するボットの活用だ。先進事例を紹介する。 東京都と大阪府で訪問介護サービスなどを提供するグッドライフケアホールディングス（東京・中央）は、サービスを利用する介護者の情報をクラウド型の顧客管理システム「Salesforce」で管理している。チャットサービスはChatWorkを採用している。 管理している情報は年齢や住所などの個人情報や契約するサービス内容にとどまらない。介護職員が訪問したときに気が付いた重要な近況も専用の欄を設けて登録し、きめ細かい介護サービスに生かしている。「体調に異変がある。来訪前の午前中に、食事を嘔吐した様子もあった」「自宅の廊下で転倒した。けがをしている」──。Salesforceには被介護者のこうした容体変化が登録されていく。 同社は職員が駐在する支店が2都府で10近くある。近況は支店
医療・介護施設の巡回をロボットで 人手不足解消狙い
豊橋技術科学大学は医療・介護支援ロボット「Lucia」（ルチア）を披露した。介護施設や病院での夜間巡回や、歩行訓練（リハビリ）を支援する。 人手不足が深刻化する医療・介護業界。その課題解決の手段として期待されているのがロボットの活用だ。近年は企業や大学などによる医療・介護ロボットの開発が加速している。 1月18日に開幕したサービス・産業用ロボットなどが一堂に集結する展示会「ロボデックス」（東京ビッグサイト、20日まで）では、豊橋技術科学大学が医療・介護支援ロボット「Lucia」（ルチア）を披露した。 ルチアは、介護施設や病院での夜間巡回や、歩行訓練（リハビリ）支援に特化したロボット。 介護施設や病院では、法令で決められた数の夜間巡回スタッフを配置しなければならない（入居者や患者の数に応じて配置スタッフの数は増減する）。ルチアの研究開発リーダー、三枝亮さんによると「夜間の巡回があることで、業
医療・介護の多職種連携事業開始－NTTアイティとNTT東日本とエーザイ | QLifePro
2025年の地域包括ケアシステム構築に向けて エヌ・ティ・ティ アイティ株式会社、東日本電信電話株式会社、エーザイ株式会社は共同で、高齢者が可能な限り住み慣れた地域で自分らしい暮らしを続けることを目指した「地域包括ケアシステム」の実現に向けて、7月11日に医療・介護における多職種連携事業を開始した。 画像はリリースより 政府は、団塊の世代が75歳以上となる2025年をめどに「住まい」「医療」「介護」「予防」「生活支援」が一体的に提供される地域包括ケアシステムの構築を推進しているが、在宅医療においては、医療従事者と介護従事者に加え、患者の家族など多職種の関係者が関わるため、日常業務の中での迅速かつ的確な情報共有が課題となっている。 このような背景のもと、3社は2014年5月から2015年1月の間、品川区の医師会と共同で多職種の関係者によるICTパイロットシステムのトライアルを実施。このトライ
認知症患者や家族と医療・介護機関との双方向支援ツール「わすれなびと」の臨床研究開始 | 財経新聞
「わすれなびと」では画像診断・認知機能検査・血液検査などの結果及び履歴の、インターネットを通じての閲覧やタブレット端末による定期アンケートによって日常生活の様子を記録といったことなどが可能になる。[写真拡大] 日本における軽症を含む認知症の人の数は2013年6月時点では推定約462万人で、30年までにはこの1.5倍に増加すると予測される。個人によって病態や環境が異なるため、対応の調整が難しい認知症では、「認知症患者の病態変化をリアルタイムで把握したい、専門家の意見を聞いて問題に対応したい」といった家族からのニーズや、「ポイントを押さえた生活での様子をリアルタイムに把握したい」といった医療・介護機関のニーズがあった。これを受けて東大病院神経内科の辻省次教授、岩田淳講師とエーザイ、ココカラファインは、認知症患者・家族と医療・介護機関とのICTを活用した双方向支援ツール「わすれなびと」の臨床研究
地域における医師の確保について - 感染症は国境を越えて - アピタル（医療・健康）
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音声つぶやきによる介護サービスの可視化と改善
看護・介護における行動型サービスを支援するシステムを「問題解決型サービス科学研究開発」プログラムにおける産学連携プロジェクトで開発した．本論文では，プロジェクトの概要と成果の１つである介護サービス可視化・評価システムを説明し，実際の介護施設で試行評価した結果からシステムの有効性を考察する．具体的には，介護サービス可視化・評価システムで，ケアスタッフのつぶやきと位置情報を統合して可視化することで，これまで現場で漠然と感じていた課題を事実に基づいて把握して，改善点を抽出するときに有効であることを確認した． 1．はじめに 急速に少子高齢化が進む日本において，医療・介護サービスの質と効率を同時に向上させることは，重要な社会的な課題の１つである．しかしながら，効率的で質の高いサービスを開発するための科学・工学的基盤は必ずしも十分ではない．（独）科学技術振興機構(JST)の社会技術研究開発センター(R
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医療・福祉、９００万人に抑制＝ＡＩ活用、２５年以降横ばいに－厚労省：時事ドットコム
患者情報、厚労省が一元管理へ…医療・介護現場などで活用 : yomiDr. / ヨミドクター（読売新聞）