ロボットスーツ、被災地活躍の舞台裏 「社内でかき集め、大急ぎでプログラム書き換えた」──西日本豪雨で西日本豪雨の被害を受けた岡山県で、人の作業負荷を軽減する「ロボットスーツ」が活躍。当時の状況を担当者に聞いた。 「社内のロボットスーツをかき集め、大急ぎで災害現場向けにプログラムを書き換えました」──筑波大学発のベンチャー、サイバーダイン（茨城県つくば市）の中澤泰士さん（営業部）はそう振り返る。 2018年6～7月に発生した西日本豪雨の被害を受けた岡山県で、装着型のロボットスーツが活躍した。がれきや泥の撤去など、物を持ち上げたり運んだりする重労働で作業員の負担を軽減したという。
豪雪：ツイート約６２万件 専門家「防災に活用を」と提案 | 毎日新聞
食料不足を訴えるツイート。「＃３０豪雪」「＃福井豪雪」などのハッシュタグは青文字で表示されている＝福井市で２０１８年２月１９日午後５時５６分、大森治幸撮影 交通網のまひなど大きな被害をもたらした今月上旬の豪雪で、「福井」を含む短文投稿サイト「ツイッター」へのツイート（投稿）数が、６日からの１週間で計約６２万件に上ったことがツイッタージャパンのまとめで分かった。一方、市民のツイートを自治体などが災害対応に活用する動きは低調で、専門家は「防災訓練に利用する自治体も出てきた」として活用の検討を提案している。【大森治幸】 ツイッタージャパンによると、「福井」の言葉を含むツイート数は６～１２日の１週間で約６２万２４００件に上り、豪雪前１週間の約８万６８００件から急増した。東日本大震災（２０１１年）発生直後の１週間で「地震」「津波」など五つのキーワードを含んだツイート数が約１１５万件だったのと比較して
ベビーベッドにもなる「防災マザーズバッグ」、防災士の資格持つデザイナーが開発 赤ちゃんとの避難生活で役立つアイデア満載
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九州豪雨：ＳＮＳ活用 被災者に代わり救助要請 | 毎日新聞
誘導されてがれきの中を移動する松末小の避難者＝福岡県朝倉市松末周辺で２０１７年７月６日午前１０時１５分、森園道子撮影 福岡・大分で続く大雨災害では、孤立した住民本人や、連絡がつかない関係者を気遣う人たちからの救助を求める投稿が、ツイッターなどのＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）上で相次いだ。投稿を読んだ人が被災者に代わり救助要請するケースにもつながっている。 福岡県東峰村の北里弘亨さん（３５）は、車で避難移動中の５日夕方に林道の土砂崩れに見舞われ、フェイスブック（ＦＢ）で「消防も救助に来られない」などと孤立した状況を伝える写真を投稿。知人が行政にヘリコプターでの…
震災時の検索データ、生かすには？ 熊本で研究者ら知恵：朝日新聞デジタル
熊本地震に関する検索データを被災地支援や今後の防災にいかす方法を探るイベント「熊本地震×検索データ 支援・防災にいかすには？」が２８日、熊本市の熊本大学工学部であった。熊大や弁護士、ボランティア支援団体などのチームが、インターネット検索大手・ヤフーのデータを元に分析し、様々なアイデアを披露した。 参加したのは、被災地の復興に携わる研究者、弁護士、大規模な避難所を運営した地元のＹＭＣＡ、ボランティアの支援団体ネットワーク「ＪＶＯＡＤ」、朝日新聞記者らの５チーム。 熊大チームは、震災前後の１年間の熊本県内での検索結果を比較し、「熊本で関心が高まったワード」を分析。「支援」というワードとの連動をみることで、被災者のニーズも探った。一方で、検索ワードでは浮かび上がらない被災者のニーズにも注目した。朝日新聞はネットの検索データと連動した災害ポータルサイトを提案。災害時、数多く検索されている話題に関す
防災アプリ「ここ危険？」 震災経験の兵庫県職員が開発：朝日新聞デジタル
自分がいる場所が津波や洪水、土砂に襲われる危険性は？ スマートフォンなどでそんな情報を一つの画面で見られるアプリを、兵庫県職員で県立大の大学院生でもある男性がつくった。「自助」に生かしてほしいとの思いを込め、国土地理院の２０１６年度「防災アプリ大賞」に輝いた。 アプリ名は「ハザードチェッカー」。住所や目印になる建物名を入力すると、南海トラフ巨大地震で想定される津波高や、数十年に１度の大雨による洪水で想定される浸水の深さが確認できる。近くにある避難所やリアルタイムの気象情報も知ることができる。 「今ここ危険？」のボタンを押しても、ＧＰＳ（全地球測位システム）による位置情報と災害関係の情報が示される。各情報が地図とともに一つの画面で示されるので、自治体や気象庁などが公表しているデータをばらばらに確認しなくても済むのが利点だ。国土地理院の審査では「操作が簡単で、危険性が分かりやすくまとめられてい
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西日本豪雨：ＳＮＳ威力 ボランティアや防犯に「人の輪」 | 毎日新聞
被災の悩みＬＩＮＥで受けます 大阪北部地震で無料相談：朝日新聞デジタル
シニアも災害時にSNSを 熊本地震、被災学生が指南 - 日本経済新聞
災害時の避難所管理にタブレット 福祉、行政関係者ら仙台で研修会