ミックスト・リアリティー（複合現実、ＭＲ）と呼ばれる技術を使い、認知機能を改善させる新たなリハビリ法を、関西医科大などの研究チームが開発した。認知症の予防などに役立つ可能性があるという。大阪府枚方市の同大で１２日、実演された。 ＭＲは、ＶＲ（仮想現実）の技術を進めたもので、現実の空間に３Ｄ映像を組み合わせる。マイクロソフト社のゴーグル状の装置を使い、大阪市のＩＴ企業テクリコと共同で、検証中のものも含めて、６種類のシステムをつくった。 その一つが、ゴーグル越しに浮かぶように見える数字を、小さい方から順番に選ぶという課題。首を振りながら、視界の中央にあるカーソルを目当ての数字に合わせ、手元のボタンを押す。正解すると数字が消える仕組みだ。実際に歩いて、途中で現れる花のうち、指定された色だけを選ぶような、身体運動と組み合わせた課題もある。 認知トレーニングと呼ばれるリハビリの一つ。現在はドリル問題

「オンライン診療は、長期のコントロールが必要で、通院が困難だという人にメリットがある」と話す黒木院長＝千葉県いすみ市の外房こどもクリニック 糖尿病など慢性疾患対象　パソコンやスマートフォンなどを使って、医師の診察を受ける「オンライン診療」に４月から、健康保険が適用される。慢性疾患などで継続的な治療を受けており、状態が安定している患者などが対象。「対面」が当たり前だった診察の風景が、そろりと変わりそうだ。（佐藤好美） 病院や診療所などが、治療や薬の処方の対価として受け取る「診療報酬」に今年４月から、「オンライン診療料」（月に７００円・患者負担は１〜３割）と「オンライン医学管理料」（月に１千円・同）などが新設される。 原則はあくまでも対面診療で、オンライン診療は補完的な位置づけ。このため、初診の患者は対象外で、３カ月に１回以上は対面診療を組み合わせることが要件。 保険適用の第一歩とあって、対象

自動車用セキュリティー機器を開発する加藤電機（愛知県半田市）は、中部電力と共同で、認知症で徘徊（はいかい）する高齢者の見守りサービスの実証実験を始める。2018年内に、名古屋市の電柱にセンサーを設け、モニターの高齢者に発信器を渡し、効果を探る。認知症の高齢者が行方不明となる例が社会問題となっており、実用化を急ぐ。「けがはしてない？大丈夫？」。2月6日午後2時、半田市の牧場内の細道で、片手にごみ

データ分析やシステム開発を手がけるビーム・オン（当別町）は人工知能（AI）を活用し、インターネットで認知症の兆候を発見するサービスを開発した。高齢者にパソコンなどで簡単なテストを受けてもらい、認知症発症前に発見する。道内の高齢者施設で近く大規模な実証試験を行い、2019年1月にもサービスを始める。

2017-09-12 エーザイとMAMORIO、認知症患者や高齢者向けのお出かけ支援ツール「Me-MAMORIO」を発売 エーザイ株式会社とMAMORIO株式会社は、認知症患者や高齢者を対象とするお出かけ支援ツール｢Me-MAMORIO｣（みまもりお）を発売する。 Bluetooth2を活用した小型タグ。軽量で丸いボタン形状で、上着や帽子に縫い付けたり、鞄や財布に入れての使用が可能。また付属品のシールを用い、メッセージや連絡先を書くこともできる。 「Me-MAMORIO」の機能は以下の通りだ。 自宅からの外出を確認 スマートフォンを同期（ペアリング）しておくと、「Me-MAMORIO」を携帯した本人が自宅から外出したことを、自宅にいる家族がスマートフォンのアプリから確認することができる。 在宅確認の支援 無料のアプリをインストールしたタブレットやスマートフォンをWiFiなどの通信環境のある

介護とAIに強い両社の経営統合 AIベンチャーの株式会社エクサインテリジェンス（東京都文京区）及びデジタルセンセーション株式会社（静岡県浜松市）は、8月1日の各取締役会において、エクサインテリジェンスを存続会社として経営統合（合併）することを決議しました。 AIを活用した介護事業に強みのある両社の経営統合により、介護領域を始めとした多領域におけるAIの活用が促進されることとなります。デジタルセンセーション社が進めてきた認知症ケアの介護技法「ユマニチュード（R）」の普及及び、AIをフルに活用した介護者育成ツールの自動化プロジェクトにもより拍車がかかるものと期待されます。 統合により存続会社は株式会社エクサインテリジェンス（東京都文京区）となり、デジタルセンセーション株式会社は消滅。代表者は9月下旬の株主総会等により決定されます。 （画像は同社HPより） ▼外部リンク AIベンチャー、 株式会

業務受託サービス大手のインフォデリバ（東京・港）は認知症予防アプリを組み込んだスマートフォン（スマホ）を全国で売り出す。まず北海道地盤のコンビニエンスストア「セイコーマート」で7月から販売を始めた。人工知能（AI）が利用者の歩行速度や食事を分析し健康づくりを指南。初年度で利用者2万人、売上高10億円をめざす。端末は富士通製で通信会社はNTTドコモを使う。端末代やデータ通信料を含めたサービス利用

THE BRIDGE X Lab.では、4月より課題解決に関する勉強会形式のミートアップ「Lab.」を開催している。4月の教育・子育て問題、5月の資金繰り問題に引き続き、6月のテーマは「認知症ケア」。今回のテーマはinquire（インクワイア）代表のモリジュンヤ氏が取材を担当してくれた。1カ月の取材レポートをライブ配信と報告会イベントで共有させていただいたほか、パートナー企業のみなさんにも配信させていただいている。（※ご興味ある方はこちらからお問い合わせください。） 2025年に認知症患者の数は700万人に 少し調べ始めるだけで、実に深刻な状況にあることがわかってきた。超高齢社会を迎える日本では、2035年に総人口に占める高齢者の割合が33.4%となり、3人に1人が高齢者になるという推計が出ている（出典：厚生労働省 国立社会保障 人口問題研究所）。 加えて、高齢になることのリスクに認知症の

ユニ・チャームは13日、東京都内の本社でシニア向け商品の開発やマーケティングを担当する社員など約50人を対象に、認知症患者の視野や感覚を体験するイベントを開いた。高齢者向け住宅の設計・運営などを手掛けるシルバーウッド（千葉県浦安市）が開発した仮想現実（VR）コンテンツを活用。認知症患者のニーズを把握し、関連商品の開発力の強化につなげる。ゴーグル型のVR体験装置を着用すると、ビルの屋上から落下す

徘徊のおそれがある認知症患者の爪にQRコードのシールを貼る――。埼玉県入間市が2016年11月に開始した高齢者支援は大きな話題を呼んだ。開始から半年で認知症患者の家族30人から申請があり、シールを公布している。 担当する入間市の長谷川 直人主事（福祉部高齢者支援課 高齢者支援担当）は「シールを取りに来た家族の方から『こういうのが欲しかった。ありがとうございます』と感謝の言葉を頂いた」と、確かな手応えを感じている。地元の警察やケアマネージャーからの評判も上々。全国の地方自治体からの問い合わせや視察も引きを切らないという。 シールの名称は「爪Qシール」。入間市内のベンチャー企業であるオレンジリンクスが開発した。入浴しても簡単にははがれず、一度貼ると約2週間は貼り替える必要がない。何も持たずに外出してしまう認知症患者であっても、QRコードを読み取れば身元確認ができる。 QRコードをリーダーで読み

今年４月に京都で開かれた認知症国際会議では、「テクノロジーと認知症」をテーマにしたセミナーがあった。オーストラリア・アルツハイマー協会は、認知症の人の世界を仮想現実（ＶＲ）で疑似体験できるキットを紹介した。「認知症の人が日常生活のどんなところで困るのかを体験できるテクノロジーで、認知症への理解を深めることに役立ちます」（マリー・マカビー代表）。 「エディ」と名付けられたＶＲ体験キットは、ゴーグルタイプと紙箱タイプの２種類。なかでも紙箱タイプは、本格的な装置が要らず、お手軽なのが特徴だ。スマートフォンにアプリをダウンロードし、イヤホンを差した状態で専用の紙箱にセット。イヤホンを着けて箱をのぞき込めば、認知症がある「エディ」という人物の目を通し、認知症の人が困惑する様々な事態の一例を疑似体験できる仕掛けになっている。 記者も会議後に手持ちのスマホで試してみた。紙箱は購入する必要があるが（１５豪

介護の現場で仮想現実（VR）機器やウエアラブル端末を使うサービスが広がってきた。認知症の感覚を追体験したり、患者の健康状態を効率的に管理したりする。2025年には介護士など約40万人の人材が不足するとの試算もある。最新のIT（情報技術）機器を取り入れ現場の負担を軽くし担い手不足を補う。SOMPOホールディングスは介護事業会社のSOMPOケアネクスト（東京・品川）で3月から新人研修や採用活動でV

介護施設に「能面」ロボ＝認知症改善で期待－宮城県 介護施設の高齢者とコミュニケーションを取るロボット。「能面」のように特徴がない顔立ちのおかげで、思い思いの人の姿を重ねることができるという＝１１日午前、宮城県名取市 認知症の改善や予防に向け、宮城県名取市の介護施設で、コミュニケーション用ロボット「テレノイド」が導入された。能面のように特徴がない顔立ちで、逆に思い思いの人の姿を重ねることができ、会話を避けがちな高齢の施設利用者でも受け入れられやすいという。 　テレノイドにはカメラとスピーカーが内蔵され、遠隔からの操作や通話で、コミュニケーションを楽しむ。赤ちゃんほどの体格と重さで、四肢は簡略化されている。 　開発した大阪大学の石黒浩教授によると、ロボットとの会話により、認知症の予防や症状の進行を抑える効果が期待できる。研究目的を除けば、介護現場での導入は世界初。 　１１日は導入した特別養護老

指紋よりも精度高く　４月から試行、全国初の取り組み 前橋市は、認知症による徘徊（はいかい）で高齢者らが保護された際、手のひらの静脈認証で身元を特定できるサービスを今年４月から試行する。確実で迅速な身元確認ができるのが利点で、全国初の取り組みという。市は「将来的には全国に広げていきたい」としている。 群馬県高崎市のシステム開発会社「クライム」と共同で始める。静脈認証は、身体的特徴を使って個人を識別する生体認証の一つで、指紋よりも精度が高いとされる。前橋市が導入するサービスでは、希望者はまず市役所に置かれた専用機器で静脈パターンを読み込み、介護保険の被保険者番号などとともに登録しておく。そうしておけば、身元を示すものを持たずに外出して保護され…