「農業界のスタンフォード大学」が描くオーガニックじゃない「未来の農業」 | 有機農業だけでやっていくのは不可能
農業分野で世界のトップに立つオランダのワーゲニンゲン大学の学長は「農業をこのままの体制で続けることは不可能」と語ると同時に、すべてを有機農業に移行すればいいわけでもないと主張する。それではどうしたら、持続可能な農業を営むことができるのか。「農業界のスタンフォード大学」の取り組みを、フランス誌が取材した。 「環境や生物多様性を尊重しつつ、世界人口に対応する食糧を確保することは可能です」 すがすがしいほどに楽観的な意見だが、ワーゲニンゲン大学の学長ショーケ・ヘイモヴァーラの言葉なのだから、重みがある。ワーゲニンゲンはアムステルダムから南東に90キロのところにある小さな自治体だ。同大学は、あらゆる世界ランクのトップに君臨する農業界の権威として、この分野のスタンフォードとも謳われる。 オランダ政府の「シンクタンク」とも目され、気候変動に関する政府間パネル（IPCC）からも諮問を受けているうえ、充実
世界のメタンの発生源 牛のゲップが主要因なのか
メタンガスは温室効果ガスの中で二酸化炭素に続いて二番目に多いガスなのですが（温室効果ガスの種類とその割合参照）その発生源は何なのでしょうか。牛のゲップが原因と言われていますが実際はどうなのでしょう。 サマリ世界でのメタンの発生源を見てみると、大枠で見るとエネルギー分野での発生が多いのですが、項目別に見ると家畜（主に牛）の消化管内発酵（ゲップ）がメタンの発生源の24％を占めて一番です。その他、石油や天然ガスからの漏出、固形廃棄物の処理と続きます。 世界の分野別メタン発生源 UNFCC（United Nations Framework convention on climate Change)に各国が同じフォーマットで温室効果ガスの排出量を提出していて、そのデータが見ることができます。 一番詳細なデータが載っているページとしてはここです。 Production Greenhouse Gas I
国内のメタン排出２７％は家畜のげっぷ…「牛を悪者にしないで」エサ工夫で削減の動き
【読売新聞】 二酸化炭素に比べて温室効果が２５倍も高い「メタン」の削減に向けて、農林水産省が畜産現場での対策を強化している。牛がエサを消化するときに出るメタンを減らすため、特別な飼料の使用を促し、品種改良による「低メタン牛」の育成も
下水から抽出した、無臭の白い結晶…正体は？ 農家向けに販売 | 毎日新聞
和白水処理センターに集められた下水から回収、抽出された再生リン。最終処理を経て肥料となり、8月下旬から農家への販売が始まった。博多湾の水質環境改善を目的に始まった処理は、市民生活と農業をつなぐ新たな可能性になろうとしている＝福岡市東区で、津村豊和撮影 福岡市に七つある下水処理施設の一つ、東区の和白（わじろ）水処理センター。積み上がった白い結晶を職員に両手のひらですくってもらうと、指の間から砂のようにさらさらとこぼれ落ちた。臭いも全くない。 結晶の正体は「再生リン」。窒素、カリウムと並ぶ化学肥料の3要素の一つのリン酸を、市民生活で出た下水から回収、抽出したものだ。市は博多湾の水質汚濁を防ぐため、1996年にリンの回収事業をスタート。さらに、国土交通省が開発した回収技術を今年4月に導入したことで回収量が15倍になり、年間に最大で150トンを見込めるようになっ…
今世紀中に異常干魃常態化 過去最大超が５年以上 環境研など世界初予測
地球温暖化の進行で顕著になっている干魃(かんばつ)が今世紀中にさらに深刻さを増し、異常な干魃状態が世界各国で常態化するとの予測を、国立環境研究所や東京大などの研究チームが２８日、発表した。こうした予測は世界初。日本は予測された地域に含まれていないが、輸入に頼っている食糧の確保が困難になることが懸念され、影響は避けられないという。 ５年以上にわたって過去最大を超える干魃が続くと予測された地域は、主に南米や北米、地中海沿岸の欧州や中東、アフリカ、オーストラリアなど。乾燥で水不足が深刻化し、飲料水確保だけでなく、農業や工業への悪影響のほか、病気の蔓延(まんえん)なども懸念される。 １８６５～２００５年に全世界の河川で生じた干魃のデータを基に、今後の気温上昇や大気循環の予測システムも利用し、１年のうち河川が干上がるなど水量が極端に減る日数が、過去最大を超える年が５年以上続く事態がいつどこで起きるか
世界の昆虫の40％以上が絶滅のおそれ 生態系に与える影響は壊滅的
＜オーストラリアの研究者が昆虫減少に関する研究論文73編を対象に文献レビューしたところ、「世界の昆虫の40％以上が今後数十年のうちに絶滅するおそれがある」ことがわかった＞ プエルトリコの熱帯雨林の節足動物が1970年代半ばからの40年間で60分の1に減少し、ドイツでは飛翔性昆虫が1989年以降の27年間で76％減少するなど、近年、昆虫が大幅に減少していることを示す研究結果がいくつも明らかとなっている。 「世界の昆虫の40％以上が今後数十年のうちに絶滅するおそれがある」 豪シドニー大学のフランシスコ・サンチェス・バヨ博士と豪クイーンズ大学のクリス・ウィクホイス博士は、昆虫減少に関する研究論文73編を対象に文献レビューし、その要因を分析したところ、「世界の昆虫の40％以上が今後数十年のうちに絶滅するおそれがある」ことがわかった。また、その絶滅のスピードは哺乳類、鳥類、爬虫類などの脊椎動物で見ら
駆除「不可能」の害虫、アジアに到達 アフリカで壊滅的被害
ニューデリー（ＣＮＮ） アフリカや中南米で作物に壊滅的な被害をもたらしている害虫が、インドで新たに発見され、インド国内やアジアの農業に影響が及ぶことへの懸念が強まっている。 問題になっているのはトウモロコシなどの作物を食い荒らす「ツマジロクサヨトウ」という害虫。当局によると、インド南部カルナタカ州で確認されたほか、隣接するタミルナドゥ州の農業大学のキャンパスでは、トウモロコシの約１５～２０％でツマジロクサヨトウの痕跡が見つかった。 アフリカでは十数カ国に被害が広がり、ジンバブエでは作物の７０％に被害が出た地域もある。国際農業生物化学センター（ＣＡＢＩ）や英国際開発省によると、ツマジロクサヨトウによるアフリカ諸国の被害額は、２４億～６１億ドル（約２６７２億～６７９２億円）に上る見通し。 インドの被害が東部の近隣諸国に拡大するのは確実だとＣＡＢＩは予想する。バングラデシュ、ミャンマー、ラオス、
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砂漠を農地に変えるソーラーポンプの活躍が、地下水を急速に枯渇させている