日本のイチゴが大ヒット、アメリカで脚光の200億円調達ベンチャー。｢世界で一人勝ち｣の理由
オイシイファーム（Oishii Farm）の共同創業者兼CEO・古賀大貴氏は、｢植物工場は日本が勝つべくして勝てる領域｣と断言する。 撮影：湯田陽子 日本のイチゴが、ニューヨークで旋風を巻き起こしている。 アメリカを代表するフレンチ界の巨匠、ダニエル・ブリュー氏のミシュラン二つ星レストラン｢ダニエル｣をはじめ、味に惚れた有名レストランのパティシエから注文が殺到。ソースや飾りといった素材の一部ではなく、デザートの“主役”として、加工せずそのまま提供している店がほとんどだという。 レストランだけではない。高級スーパー・ホールフーズをはじめとする100店舗以上のスーパーでも販売。店頭に並ぶそばから飛ぶように売れている。 食通をうならせるこのイチゴ、生産しているのは日本人CEO率いるオイシイファーム（Oishii Farm）だ。 2016年にアメリカで創業した同社は、畑やビニールハウスではなく屋内
焦点：西アフリカのカカオ大国「終わりの始まり」か、生産が壊滅的落ち込み
３月２８日、彼女のカカオ農園は有毒物質で汚染され、赤茶色に染まった水たまりが点在していた。写真はカカオの実。ガーナ・オシノの農場で２月撮影（２０２４年 ロイター/Francis Kokoroko） [サムレボイ（ガーナ） ２８日 ロイター] - 彼女のカカオ農園は有毒物質で汚染され、赤茶色に染まった水たまりが点在していた。違法な金採掘業者が残したものだ。農園の所有者ジャネット・ジャムフィさん（５２）は、この荒れ果てた風景に心が折れかけている。
農業テロ｜さがみ
みなさんは農業テロという単語を知っているだろうか。農業テロは農業に対してのテロ行為（病原菌をばら撒くなど）を指す。 ＜実際の例＞ ・1989年にブラジルのバイーア州でカカオプランテーションにカカオの天敵である天狗巣病を引き起こす菌類が発生した。バイーア州はブラジルのカカオ生産の中心地だった。バイーア州は地理的に他の地域と隔絶しており、菌類もバイーア州に入ってきたことはなかった。プランテーションの環境も味方して病気は瞬く間に広がった。ブラジルは当時世界第二位のチョコレート生産国だった。それが4年後にはチョコレートの純輸入国となった。その現状は今も変わらない。この出来事によって2５万人の農園労働者が職を失い、100万人が都市へ移住した。多くの人が自殺した。この出来事はたった六人によって引き起こされた。菌類は彼らによってばら撒かれたのだ。彼らはカカオ生産に関する専門的な知識を持つ技術者だった。こ
畑にいたずらするピーターラビットに同情していたが大人になり家庭菜園を始めると考え方が変わった｢すべてのウサギは肉のパイにならなければならない｣→体験談が集まる
べちか @10chf 子供のころの俺「マグレガーさんひどい。ピーターがすこし野菜食べてもいいじゃん。」 家庭菜園を始めた俺「すべてのウサギは肉のパイにならなければならない」 2024-01-31 07:34:29
ドイツ全土で農家らが抗議デモ 首都まひ状態、極右支持拡大
戦勝記念塔へ続くベルリンの街路にずらりと並んだトラクターの車列/Kay Nietfeld/picture-alliance/dpa/AP ドイツ・ベルリン（ＣＮＮ） ドイツのベルリンで増税や補助金カットに抗議する農家の大規模デモが１週間にわたって続き、首都はほぼまひ状態に陥っている。 ベルリンのブランデンブルク門前の道路は１５日、トラックやトラクターで埋め尽くされた。警察によると、農業従事者１万人以上が運輸業界と連携して首都に詰めかけている。 ドイツでは全土でほかにも複数のデモが計画されている。オラフ・ショルツ首相率いる連立政権が危機的な状態に陥った予算の建て直しに苦慮する中、極右政党「ドイツのための選択肢（ＡｆＤ）」が混乱に乗じて支持を伸ばしている。 この１週間は毎日、夜明けの厳しい冷え込みの中でブランデンブルク門前に最大５００台のトラクターが並んだ。農業従事者らはたき火や温かい飲料で暖
アヘン生産量、ミャンマーが世界トップに アフガニスタンを抜く
（ＣＮＮ） ミャンマーのアヘン生産量がアフガニスタンを抜き、世界トップになったことが、国連薬物犯罪事務所（ＵＮＯＤＣ）の新たな報告で分かった。 ＵＮＯＤＣが発表した報告によると、ミャンマーの今年の生産量は１０８０トン。これに対してアフガンでは、イスラム主義勢力タリバンの暫定政権が昨年４月にアヘンの原料であるケシの栽培を禁止し、生産量が９５％減少した。 一方ミャンマーでは、アヘン生産量が３年連続で増加し、今年は前年比３６％増だった。同国の「アヘン経済」は１０億～２５億ドル（約１４６０億～約３６４０億円）の規模となり、国内総生産の２～４％を占めている。 同国は数十年前から麻薬生産国として知られてきた。２０２１年のクーデター後はさらに、国内で続く経済停滞や政情不安を背景にアヘン生産が急増している。昨年末には内戦の激化やインフレ、生活苦の影響で栽培農家が増えた。 今後特に北東部シャン州など、紛争が
深刻な食料不足時 カロリー高い作物 転換指示できる制度検討へ | NHK
食料安全保障の強化が課題となる中、農林水産省は、世界的な穀物の不作や紛争などで極めて深刻な食料不足に陥った場合、国内の生産者に対し、さつまいもやコメといったカロリーが高い作物への転換を指示できる制度を検討していくことになりました。 農林水産省は、8日開いた、食料安全保障の強化に向けた有識者会議で、世界的な穀物の不作や紛争で輸入が滞るなどして、最低限、必要な食料も確保できない場合の対応案を示しました。 それによりますと、国民が必要とするカロリーの確保が重要になるとして、極めて深刻な食料不足に陥った場合には、総理大臣をトップとする政府対策本部を設置し、国内のさつまいもやコメといったカロリーが高い作物の生産者に対し、増産を指示することが考えられるとしています。 さらに、野菜などほかの作物の生産者に対しても、さつまいもなどのカロリーが高い作物への転換を指示することも検討する必要があるとしています。
ロシア軍 ウクライナの農産物輸出拠点への攻撃繰り返す | NHK
ウクライナ軍は、ロシア軍が17日、ミサイルと無人機による攻撃を行い、南部オデーサ州で農業用の施設が被害を受けたと明らかにしました。ロシアは、ウクライナの農産物輸出の拠点への攻撃を繰り返しています。 ウクライナ軍は17日、ロシア軍が10発のミサイルと6機の無人機で攻撃し、このうち4発のミサイルをのぞいて迎撃したと発表しました。この攻撃で、南部オデーサ州では農業用の倉庫などが被害を受けたということです。 ロシアは、ことし7月にウクライナ産の農産物輸出をめぐる合意の履行を停止してから農産物輸出の拠点となるオデーサ州で港湾施設や農業用施設への攻撃を繰り返しています。 一方、ロシア国防省は17日、未明の時間帯に首都モスクワの北西と南の近郊で無人機による攻撃が相次いで仕掛けられ、いずれも撃墜したと発表しました。ウクライナによる攻撃だと主張していますが、具体的な根拠は示していません。 モスクワのソビャー
｢中国がダメなら他国に売る｣が難しい納得理由
中国が日本産水産物の輸入を8月24日から全面停止しました。東京電力が福島第一原子力発電所にたまる処理水を薄めて海に放出を始めたためです。 水産物の最大の輸出先は中国です。2022年は3873億円の輸出金額に対して871億円（シェア22.5％、農水省）に上っています。品目別ではホタテが最も多く467億円、次いでナマコが79億円、カツオ・マグロ類が40億円などとなっています。また香港でも規制の強化が始まっています。香港向けは755億円（19.5％、同）と、両国で1626億円と42％もの輸出シェアを占めています。 一方で、皮肉にも世界最大の水産物の輸入市場である欧州連合（EU）は、8月に、福島第一原発事故後に導入した日本食品に対する輸入規制を撤廃しました（イギリスは6月にすでに規制を撤廃）。それならば「EU向けに輸出すればよいではないか」と思うかもしれません。ところが、そういう体制になっていない
世界のメタンの発生源 牛のゲップが主要因なのか
メタンガスは温室効果ガスの中で二酸化炭素に続いて二番目に多いガスなのですが（温室効果ガスの種類とその割合参照）その発生源は何なのでしょうか。牛のゲップが原因と言われていますが実際はどうなのでしょう。 サマリ世界でのメタンの発生源を見てみると、大枠で見るとエネルギー分野での発生が多いのですが、項目別に見ると家畜（主に牛）の消化管内発酵（ゲップ）がメタンの発生源の24％を占めて一番です。その他、石油や天然ガスからの漏出、固形廃棄物の処理と続きます。 世界の分野別メタン発生源 UNFCC（United Nations Framework convention on climate Change)に各国が同じフォーマットで温室効果ガスの排出量を提出していて、そのデータが見ることができます。 一番詳細なデータが載っているページとしてはここです。 Production Greenhouse Gas I
国内のメタン排出２７％は家畜のげっぷ…「牛を悪者にしないで」エサ工夫で削減の動き
【読売新聞】 二酸化炭素に比べて温室効果が２５倍も高い「メタン」の削減に向けて、農林水産省が畜産現場での対策を強化している。牛がエサを消化するときに出るメタンを減らすため、特別な飼料の使用を促し、品種改良による「低メタン牛」の育成も
＜デジタル発＞飼料用コーンのヒグマ被害深刻 作付面積増え１・７倍に 人里へ誘因、人身被害の恐れも：北海道新聞デジタル
北海道各地の飼料用トウモロコシ「デントコーン」畑で、ヒグマの食害が深刻化しています。輸入穀物の価格上昇を背景に進んだ作付面積の拡大に伴って被害額は１０年前から７割も増加。クマの好物にもかかわらず、森に隣接する畑で栽培し、電気柵で囲う対策が商品作物に比べておろそかになっているのが要因です。専門家は人里にクマを誘い込み人身事故を招きかねないとして、対策の徹底を訴えています。（報道センター 内山岳志、尹順平） ９月１５日、収穫を控えた北見市開成地区の約３０ヘクタールあるデントコーン畑を訪ねました。記者とカメラマンが小型無人機ドローンを飛ばすと、森に近い場所で「ミステリーサークル」のように食い荒らされた跡が点在していました。「こんなに食べられているとは。わやだ（大変だ）。飼料代が高騰しているのに…」。畑を所有する酪農家山内隆さん（７９）は画像を見て驚きました。
「日本の野菜は水っぽい」をウズベキスタンに行って検証した｜岡根谷実里 | 世界の台所探検家
きっかけは、「日本の野菜は水っぽい」という外国在住経験のある方々の言葉だった。ウズベキスタン出身の方は「日本に来て料理時間が半分で済むからとっても助かるけれど味が弱い」と語り、フランスに住んでいた知人は「フランスの料理を日本の野菜で同じように作ると形がなくなる」と言う。 水っぽいとみずみずしいは紙一重だからと自分に言い聞かせながらも、やっぱり悔しい。それに親世代以上の方から「昔の野菜はもっと力強かった」とか言われると、その時代を知らないだけに、弱々しい時代を自分は生きているのだろうかと漠然と不安に駆られる。 実はこの野菜の味問題は、著書「世界の食卓から社会が見える」で一章を割いて考察して、「気候条件・土壌・栽培方法・品種」が寄与しているというところまではわかった。 （酸性土壌がどうとか日本は過剰施肥になりがちだからえぐみが残りやすいとか、そういう話を知りたい方はよかったら読んでください。）
ネバネバの粘液を出す巨大なトウモロコシが世界の農業を変える可能性
メキシコの一部の地域では、最大16～20フィート(約4.8mから6m)にまで成長するトウモロコシの品種があることが知られており、このトウモロコシの根から出る粘液が、化学的な肥料を使用した、従来の穀物の栽培方法を大きく変える可能性が期待されています。 This Slime Could Change The World | Planet Fix | BBC Earth Lab - YouTube メキシコ南部のトトンテペックで栽培されているトウモロコシは、一般的なトウモロコシの高さである8フィート(約2.4m)から10フィート(約3m)を優に超え、最大で20フィートにまで成長します。 このトウモロコシの特徴は、地上から数mの高さにある根から放出されるベトベトした粘液です。 このトウモロコシはメキシコ南部のトトンテペックにおいて何世紀にもわたり、現地の農家によって大切に扱われてきました。 現地で
「信じられないほど便利」… 日本の「軽トラ」が米国でカルト的な人気を誇る理由 | 見過ごされていたニッチな市場に合致
日本の自動車メーカーが世界のEV市場で苦戦を強いられる一方、米国では中古の「軽トラ」ファンが増えているという。その人気の秘密は、米国車や新車が取りこぼしているニッチなニーズを満たしているところにあると、英経済誌が報じている。 ノースカロライナ州ローリー郊外で農業を営むジェイク・モーガンは、数年前、自分が所有する土地を移動するための車両がほしくなった。 当初は、サイド・バイ・サイドと呼ばれるオフロード車両の購入を検討していた。だがある日、米農機具メーカー「ジョンディア」の車両の製品レビューを見ているときに、次のような気になるコメントを見つけた。 「軽トラを買えばいいのに」 「信じられないほど便利」 「軽トラ」とは、四輪の小さなピックアップ・トラックのことで、主に日本で製造される。日本では、小型車にかかる税金のほうが大型車よりも安いため、その利点を生かした車両だ。 軽トラについて調べはじめたモ
経済番組 グリーンビジネス
2020年代の最注目トピック「グリーン経済」をテーマに、最先端のビジネスやテクノロジー、起業家たちに焦点を当てるトーク番組。2人のジャーナリストが世界中を旅しながら、地球を救うビジネスを構想する、そんな仕掛け人たちに会いに行きます。MCは「NewsPicks地球支局」の後藤直義と岡ゆづはが務めます。毎週木曜日配信。#グリーンビジネス（旧番組名：GREEN IMPACT） ▼リスナーアンケート： https://forms.gle/Fj7eAJHCahfRe1Rm7 ▼出演： 後藤直義（NewsPicks ニューヨーク支局 編集委員）https://twitter.com/naoyoshi510 岡ゆづは（NewsPicks編集部 記者）https://twitter.com/OkaYuzuha ▼プロデュース： 野村高文（Podcast Studio Chronicle 代表）https
キャベツ食い荒らすガをレーザーで撃墜、急所を狙い1発で仕留める
国連が2022年7月に発表した「世界人口推計（World Population Prospects：WPP）2022」によれば、2050年の世界人口は約97億人（中間値）と、2021年よりも約18億人増加する見通しだ。国連食糧農業機関（FAO）の推定によると、この増加と富裕化を続ける人口を養うために、2050年までに農業生産量を現在より60％も増やす必要があるという。かなり大きな数字である。 一方で、FAOによると、世界の食用作物の最大40％が、植物病害虫の被害によって失われており、これによる農産物貿易の損失は、年間2200億ドル以上にのぼるという。農業生産量を大幅に増やすためにも病害虫被害の低減は喫緊の課題になっている。 これまで病害虫の駆除には、主に化学合成農薬が用いられてきたが、近年は病害虫が「薬剤抵抗性」を持つようになり、農薬が効かなくなってきたことが指摘されている。薬剤抵抗性とは
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砂漠を農地に変えるソーラーポンプの活躍が、地下水を急速に枯渇させている
中東のラボで牛乳・乳製品に静かな革命が起きている
https://twitter.com/kamipapa_ro/status/1677212553079058434?t=yCmhgSRzk85SlkVMzTnuYA&s=09