シリーズ この先生に会いたい!! 松本 俊彦氏に聞く 依存症に潜む苦痛と向き合う（松本俊彦，古賀公基） | | 記事一覧 | 医学界新聞 | 医学書院
「意志が弱い」「快楽主義」といった先入観の下，長年スティグマを押し付けられてきた依存症。「依存症の本質は快感ではなく苦痛の緩和にある」と語るのは，日々の診療にとどまらず治療プログラムの開発や保健行政機関と連携した地域での活動など，多方面で依存症治療に尽力を続ける松本俊彦氏だ。医師は，行き場のない苦痛の緩和を依存に求める患者，そして彼らへのスティグマに対して何ができるのか。今春より精神科医として歩み始めた古賀公基氏（長崎大）が松本氏にインタビューを行った。 古賀 IR誘致などで注目が集まる中，依存症治療の需要は増加し今後さらなる社会問題になると考え，危機感を抱いています。そんな折，先輩医師に紹介されて松本先生の著書を拝読しました。当事者の抱える苦悩やつらさが生々しく描かれ，それに対するアドバイスが実用的で，以来先生のことを私淑しています。 松本 ありがとうございます。 古賀 診療が難しく，苦
タイが大麻合法化、ただし吸引は禁止 観光客に警告
タイ・バンコク（ＣＮＮ） タイでアジアの国として初めて、９日から大麻が合法化された。ただし保健相によれば、娯楽目的で大麻を吸引した場合は厳罰に処せられる。 アヌティン・チャーンビラクル保健相は合法化を前にＣＮＮの取材に応じ、大麻栽培の合法化によって経済の活性化が期待できるとする一方、娯楽目的の大麻使用は引き続き禁止されると述べ、「大麻製品の消費や吸引は依然として法令で規制されている」と強調した。 合法化に伴い、マリフアナや大麻製品の栽培や取引、疾病治療のための大麻草利用は犯罪ではなくなった。飲食店でも大麻入りの食事や飲料を出すことができるが、気分を高揚させるテトラヒドロカンナビノール（ＴＨＣ）という成分の含有量は０．２％未満とすることが条件。
世界の喫煙率、初めて低下 19年時点で19.6％＝リポート
５月１８日、公衆衛生推進団体と米学術チームが発表したリポート「タバコ・アトラス」によると、２０１９年時点の世界の喫煙率が１９．６％となり、０２年の統計開始以来初めて低下した。写真はロンドンで２０１７年５月撮影（２０２２年 ロイター/Russell Boyce） ［ロンドン １８日 ロイター］ - 公衆衛生推進団体と米学術チームが発表したリポート「タバコ・アトラス」によると、２０１９年時点の世界の喫煙率が１９．６％となり、０２年の統計開始以来初めて低下した。
ＪＴ、たばこ事業見直し 1000人規模の希望退職を募集へ
ＪＴは９日、たばこ事業の運営体制を見直し、１０００人規模の希望退職者募集などを実施すると発表した。資料写真、２０１２年５月撮影（２０２１年 ロイター／Yuriko Nakao）
たばこ産業、コロナ禍も精力的なロビー活動 日本、規制評価で最下位
【11月17日 AFP】世界のたばこ産業が、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行のさなかにも各国政府に対して精力的にロビー活動を行い、市場拡大や業界への規制緩和を図っていると、世界保健機関（WHO）と提携する監視機関が17日、報告した。 57か国の政府の大手たばこ企業に対する規制の評価をランキングにした結果、日本が最下位で、これにインドネシアが続いた。ワースト10には中国、レバノン、ルーマニアなどがランクインした。 米国の規制も低評価で、マレーシア、スペイン、ドイツ、インドも大手たばこ企業と協調的すぎると評価された。 報告書はまた、「たばこ業界は慈善活動を公にすることで問題解決に貢献するというイメージ回復を図ると同時に、事業を制限されないよう各国政府にロビー活動を行っていた」と指摘。新型コロナウイルスが流行する中、たばこ企業は個人用防護具（PPE）や換気装置、手指消毒剤を世界
新型コロナ、ロックダウン下の自宅待機で要注意「依存症リスク」
新型コロナウイルス感染症の世界的流行を受けて外出制限が敷かれる中、モニター越しに友人らと乾杯する女性（2020年4月8日撮影）。(c)Olivier DOULIERY / AFP 【4月15日 AFP】「またオンライン飲み会だ…アルコール依存症になりそう」「会社では、ちょっとイライラするごとにたばこを吸いに下の階に行くなんてことはできない。でも自宅で仕事をしているときは誰にもばれない！」──。 冗談交じりの発言にせよ、心を悩ます実存的な問いかけにせよ、自宅待機者のこうした声が今、ソーシャルメディアで飛び交っている。 新型コロナウイルスの感染拡大を受け、世界では数十億人がロックダウン（都市封鎖）の下で生活をしている。こうした中、自宅待機によって人々の依存症リスクは高まってしまうのだろうか。 必ずしもそうとは限らない──。だが、多くの人が潜在的リスクに直面していると、専門家らは指摘する。 仏南
電子たばこ関連疾患で死の淵に…22歳の生還者が語る米社会問題
母親と一緒に写真撮影に臨むグレゴリー・ロドリゲスさん。米ニューヨーク市クイーンズ区にある自宅で（2019年11月22日撮影）。(c)Kena Betancur / AFP 【1月24日 AFP】米ニューヨーク在住のグレゴリー・ロドリゲス（Gregory Rodriguez）さん（22）は昨年9月、高熱と嘔吐（おうと）、下痢の症状を訴え、病院の救急外来を受診した。当初は何らかの感染症に罹患（りかん）したと考えていた。 病院を受診した2日後、ロドリゲスさんは意識不明の状態となり人工心肺装置につながれた。そして両肺の移植手術を受けるために待機することも決まった。 死の一歩手前で踏みとどまった経験から2か月後、ロドリゲスさんはAFPの取材に応じ、「電子たばこの利用で病気になるとは考えもしなかった」と語った。 医師らは、電子たばこをひっきりなしに利用していたことが問題を引き起こしたと考えている。ただ
手術前に禁煙4週間、術後合併症リスクが大幅減少 WHO
たばこを持つ人の手（2010年5月28日撮影、資料写真）。(c)AFP PHOTO / ROMEO GACAD 【1月21日 AFP】手術を受ける少なくとも4週間前に喫煙をやめることで、術後合併症のリスクが著しく減少するとの研究結果が20日、発表された。患者の血流が改善されることがその理由だという。 世界保健機関（WHO）による研究は、習慣的に喫煙する人が小規模または緊急でない手術を受けるケースについて、患者が喫煙をやめるための猶予期間を設けることで、術後の傷の治りや心臓機能向上といった効果が期待できるとしている。 WHOが、豪ニューカッスル大学（University of Newcastle）、豪州政府、世界麻酔科学会連合（WFSA）などと共同で実施した今回の研究では、4週間の禁煙後はその期間が1週間延びるごとに、術後の結果が19％向上することが明らかになった。 たばこに含まれるニコチン
専門家が病名「タバコ肺」を提唱するワケ〜歌丸師匠を苦しめた「COPD」原因の90％は「タバコ」だった（石田雅彦） - エキスパート - Yahoo!ニュース
COPD（慢性閉塞性肺疾患）という病気がある。かつて慢性気管支炎、肺気腫と呼ばれた病気の総称だ。だが、COPDというアルファベット4文字では病気の本質が伝わりにくいと考える専門家も多い。では、何と呼べばいいのだろうか。 発見が遅くなりがちなCOPD 毎年11月の第3水曜日は世界COPDデーだ。今年は11月20日となっているが、COPDと聞いて、すぐに何のことかわかる人はそう多くないだろう。 COPDは「Chronic Obstructive Pulmonary Disease」という英語の病名の頭文字だ。前述したように、以前は慢性気管支炎、肺気腫と呼ばれていた。慢性閉塞性肺疾患という病名もわかりにくいが、慢性気管支炎や肺気腫というほうがまだ通じそうな気もする。 日本にはCOPD患者が約530万人いると推定され、進行が遅いため、高齢で発症が確認されることが多い。加齢によって咳や痰、息切れなど
たばこ社会的損失「２兆円超」医療費かさみ 研究班推計：朝日新聞デジタル
たばこが社会に及ぼす２０１５年度の総損失額が、約２兆５００億円に上るとの推計を、厚生労働省研究班がまとめた。がんの治療費など喫煙者の医療費が最も多く、全体の半分以上を占めた。 研究班は、厚労省の「たばこ白書」でたばこと病気の因果関係が「十分ある」とされたがんや脳卒中などに加え、「示唆される」と判定された認知症やぜんそくなどにかかる医療費を推計した。さらに病気がもとで必要になった介護費用や、たばこが原因で起きる住宅や山林の火災による損失も加えた。 最も多かったのは喫煙者の医療費で約１兆３５９４億円。内訳は、がんが５４７７億円、歯の治療費が１０１６億円を占めた。受動喫煙による医療費は、３２９５億円に上った。 一方、介護費用は２６１７億…
電子たばこ関連の肺疾患、「ビタミンEアセテート」が原因か 米当局
電子たばこを吸う男性。米首都ワシントンで（2018年10月2日撮影、資料写真）。(c)EVA HAMBACH / AFP 【11月9日 AFP】米国で電子たばこの使用に関連した肺疾患が広がっている問題で、米疾病対策センター（CDC）は8日、化学物質「ビタミンEアセテート」が原因とみられると発表した。同国では、電子たばこに関連するとみられる肺疾患の患者が2000人を超え、死者は39人に上っている。 【関連記事】電子たばこは「間違いなく有害」 WHOが規制訴え ビタミンEアセテートは、精神活性物質「テトラヒドロカンナビノール（THC）」を含む電子たばこの増粘剤として使用されることがあり、拡大している肺疾患の原因である可能性が以前から指摘されていた。 CDCがこのたび患者29人の肺液を調べたところ、全員からビタミンEアセテートが検出された。 CDCのアン・シュチャット（Anne Schuchat
比、公の場での電子たばこ使用者逮捕へ 大統領が禁止命令
フィリピンのマニラの電子たばこ販売店で電子たばこを吸う人（2019年11月20日撮影）。(c)DANTE DIOSINA JR / AFP 【11月20日 AFP】フィリピン警察は20日、全国の警官に対し、公の場で電子たばこを使用したことが確認された者を逮捕し、機器を没収する措置を開始するよう命じた。同国では19日夜、ロドリゴ・ドゥテルテ（Rodrigo Duterte）大統領が電子たばこの禁止を突如発表していた。 ドゥテルテ大統領は元喫煙者。多数の死者を出している麻薬取り締まり政策で国際的に知られるが、公の場での喫煙についても広範な禁止措置を取ってきた。 フィリピン警察は「全国のすべての警察部隊に対し、本日付で電子たばこ禁止令の施行を命じた。違反者は例外なく逮捕される」と発表。大統領令を逮捕の根拠に挙げている。 禁止の範囲や罰則を明記した正式な命令書は公開されていない。 フィリピン保健当
トランプ氏、電子たばこ禁止を先送り 大統領選への影響を懸念
電子たばこを吸う人（2019年11月9日撮影、資料写真）。(c)Jose Luis Magana / AFP 【11月19日 AFP】米メディアは18日、ドナルド・トランプ（Donald Trump）大統領が、味や香りが付いた電子たばこの販売を禁止する法案への署名を先送りにしたと報じた。2020年大統領選への影響を懸念したためだという。 米紙ニューヨーク・タイムズ（New York Times）とワシントン・ポスト（Washington Post）によると、トランプ氏の側近が、人気の高いフルーツやメンソール味の電子たばこの販売を禁止すれば来年の大統領選の主戦場となる複数の州で悪影響が出ると警告し、トランプ氏に署名を踏みとどまるよう助言したという。 米国では電子たばこによって10代の若者を中心に健康被害が広がっていることに非難の声が上がっているが、電子たばこ業界はトランプ氏が禁止を先送りした
完全分煙は不可能 諫早市議会の喫煙所継続使用 ｜ 長崎新聞
Published 2019/10/21 00:07 (JST) Updated 2019/10/21 23:40 (JST) 7月から一部施行された改正健康増進法で、諫早市は同じ庁舎でありながら、行政エリアが敷地内禁煙の「第1種施設」、議会エリアは屋内に喫煙専用室を設置できる「第2種施設」と区分され、議会内喫煙所1カ所が継続使用され、非喫煙者の議員や市民から疑問の声が上がっている。喫煙対策の専門家である産業医科大（北九州市）の大和浩教授（59）＝医学博士＝に受動喫煙の健康影響や同議会の対応の是非を聞いた。 －喫煙や受動喫煙の健康影響は。 たばこの煙は、大気汚染の原因となる大気中の微小粒子状物質「PM2.5」である。人間にとって異物であり、肺に吸引されて炎症を起こし、血液を通して炎症が全身に回り、動脈硬化を起こす。非喫煙者も受動喫煙で心筋梗塞、脳卒中の発症リスクが高くなり、その結果、肺がん
WHOも有害と断定「新型タバコ」医師が語る本当のリスク（田淵 貴大） @gendai_biz
2019年7月26日、WHO（世界保健機関）は世界のタバコ問題に関する最新レポートを公表し、「アイコス」や「グロー」、「プルーム・テック」などの加熱式タバコや電子タバコといった新型タバコに対して「間違いなく有害であり、規制すべきだ」と表明した。 タバコ会社は近年、新たな顧客を開拓するため、新型タバコ製品について「従来型タバコよりも有害成分が少ない」と主張し、積極的に売り込んできた。そのため、多くの人たちが新型タバコの“有害性”について誤解している。こういった状況のなかWHOは、タバコ産業が広める新型タバコは人類に対する脅威だと警告したのである。 本稿では、なぜ人々はその有害性を誤解しているのか、その有害性が間違いないとされる背景にはどういった事実や判断があるのか、について述べる。より詳細情報については拙著『新型タバコの本当のリスク アイコス、グロー、プルーム・テックの科学』をご覧いただきた
IQOSなど加熱式タバコ、WHO「健康上のリスク軽減せず」…従来のタバコと同じ有害物質
「Getty Images」より IQOS（アイコス）など、いわゆる加熱式タバコに対する規制が強化されることになりそうだ。加熱式タバコは紙巻タバコなどに比べて有害性が少ないと思われているが、7月26日、WHO（世界保健機関）は「喫煙に関する世界各国の規制状況について」の報告書を公表し、「加熱式タバコは、従来のタバコと同じ有害物質が含まれることには変わりなく、必ずしも健康上のリスクを軽減させることにはつながらない」と指摘、従来のタバコと同様の規制を設けるべきだと提言した。 同報告書では、公共の場での喫煙禁止、受動喫煙対策、タバコ税の導入など、なんらかの喫煙規制を導入している国は2年間で15カ国増え、136カ国となったと評価した。加熱式タバコについては、「従来のタバコと同じ有害物質が含まれていることに変わりはなく、受動喫煙の有害性も否定できない」とした。その上で、加熱式タバコの規制が国ごとに異
電子たばこは「間違いなく有害」 WHOが規制訴え
米首都ワシントンで電子たばこを吸う男性（2019年7月9日撮影、資料写真）。(c)Alastair Pike / AFP 【7月27日 AFP】世界保健機関（WHO）は26日、電子たばこは「間違いなく有害」であり、規制すべきだと表明した。 【図解】電子たばこの仕組み WHOは世界的な喫煙のまん延に関する最新の報告で、「ENDS（電子ニコチン送達システム）に関連するリスクの具体的な度合いについて、まだ確実な推計はなされていないが、間違いなく有害であり、規制の対象とすべきだ」と言明した。 さらに報告は、電子たばこには従来型たばこの禁煙補助効果があるとの主張の「証拠は不十分」だと指摘。「電子たばこが入手できる大半の国において、電子たばこ使用者の大部分が従来型たばこを並行して使い続ける。健康上のリスクや効果に対する有益な影響はほとんどない」とした。 たばこ大手は近年、新たな顧客を開拓するため電子た
たばこパッケージに「足の切断写真を勝手に使われた」 仏男性が憤慨するも…… - BBCニュース
左足を事故で切断したフランスの男性が、たばこの害を警告するパッケージ広告に、自分の足の写真を無断で使われ憤慨している。
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
コロナで受動喫煙3割増 外出自粛、在宅勤務が影響 ｜ 共同通信
【近鉄特急】日本最後の喫煙車両2020年3月末で廃止へ 座席ではすべて禁煙 2020年4月からは禁煙車化で運行へ 健康増進法改正で | Japan-railway.com
