災害や異常気象などの影響を受けて、アメリカでは2000年以降ミツバチの数が大幅に減少していることが報告されていましたが、アメリカ国家農業統計局(NASS)による国勢調査では、近年ミツバチの数が急速な成長を見せていることが明らかになっています。 Wait, does America suddenly have a record number of bees? - The Washington Post https://www.washingtonpost.com/business/2024/03/29/bees-boom-colony-collapse/ アメリカでは2000年以降、病気や寄生虫、農薬、災害、異常気象などの影響を受け、ミツバチのコロニー数が大幅に減少しており、2020年の冬には、ミツバチの年間損失率が非営利団体「Bee Informed Partnership」による2010

日本のミミズは落ち葉の絨毯を壊滅させる黒い落ち葉の層が分解され、2カ月後には全て茶色い土になってしまった / Credit:ニック・ヘンシュエ,sciencenewsミミズが豊かな土地を作ると言われているのは、彼らの食べ物が原因です。 ミミズは落葉樹や枯草が落とす葉を体内で消化して糞として土に排出することで、窒素やリンといった豊かな栄養素を土に供給します。 そのため、日本の豊かな森林土壌の維持にとって、ミミズは大切な存在になっています。 しかし、アメリカの落葉樹林では落ち葉の絨毯は、水の過剰な蒸発を防いだり病原菌を遮断するといった、皮膚のような働きをしていました。 また落ち葉の絨毯は、落葉樹自身の種が発芽するにあたって、湿度の維持をはじめ非常に重要です。 にもかかわらず、日本のミミズは葉を食べる速度が非常に早く、アメリカの落ち葉の絨毯を、あっという間に食べつくしてしまうのです。 落ち葉の皮

＜アーカンソー州の農民が好奇心に負けて種を播いたが、その「作物」は農務当局が掘り起こして調べることに＞ アーカンソー州に住むある男性が、中国から送られてきた「謎の種」を実際に植えてみたところ、芽を出し、「驚くほどの勢いで成長している」と報告していることが明らかになった。地元の農務当局では、この植物を男性の地所から掘り起こして持ち帰り、詳しい調査を行うことにしている。 同州のブーンビルという町に住む、ドイル・クレンショーというこの男性は、「5ニュース」に次のように語った。「何の種なのかを確かめたくて、播いてみた。2週間おきに植えた場所に戻って肥料をやったら、驚くほどの勢いで成長し始めた」 クレンショーはニューヨーク・タイムズの取材に対して、ヒャクニチソウの種をアマゾンで注文したところ、正体不明の種が送られてきたと述べている。送られてきた荷物には、品名が「イヤリング」と書かれたラベルが貼られて

このところ、アメリカでは除草剤に関する裁判結果が立て続けに出た。それが、ちょっと驚く展開。 まず6月3日、カリフォルニア州サンフランシスコの控訴裁判所（日本の高裁に相当）で、独バイエルなど3社が発売した芳香族カルボン酸系のジカンバを使った除草剤について、登録を無効とする決定を下した。ようするに販売できなくなるのだ。多くの農家は、この除草剤の散布を前提にジカンバに耐性を持つ遺伝子組み換え作物の作付けを進めてきただけに、突然の決定に大混乱に陥っている。 こうした記事が世界中に配信されると、おそらく除草剤や遺伝子組み換え作物の反対派は「アメリカは、除草剤禁止に舵を切ったぞ」と歓声を上げるかもしれない。 ところが6月24日には、アメリカ合衆国の控訴裁判所は、カリフォルニア州当局に対し、グリホサートを主成分とする製品（ラウンドアップ関連製品）に発がん性物質が含まれるという警告文の表示を永久的に禁じる

2020年04月29日18:00 大学教員やがアフターコロナの世界で起きる世界的緊張について質問ある？ Tweet 1: 名無しさん＠おーぷん 20/04/29(水)08:28:41 ID:fDg 需要有ったら解説するやで 3: 名無しさん＠おーぷん 20/04/29(水)08:29:31 ID:lgl 軍事的？ 6: 名無しさん＠おーぷん 20/04/29(水)08:30:08 ID:fDg >>3 それもあるかもしれん 4: 名無しさん＠おーぷん 20/04/29(水)08:29:48 ID:IRW 何教えてるの 6: 名無しさん＠おーぷん 20/04/29(水)08:30:08 ID:fDg >>4 国際経済・日米関係 7: 名無しさん＠おーぷん 20/04/29(水)08:32:49 ID:JBT アフターっていつよ？ 10: 名無しさん＠おーぷん 20/04/29(水)08:33

2018年2月にアメリカ・オハイオ州で発生したガス田事故によるメタンの総漏出量が、イギリス・ドイツを除くヨーロッパの国が1年で放出する量に相当するという研究結果が発表されました。 Satellite observations reveal extreme methane leakage from a natural gas well blowout | PNAS https://www.pnas.org/content/early/2019/12/10/1908712116 Ohio gas well blowout leaked more than many countries do in a year | Ars Technica https://arstechnica.com/science/2019/12/ohio-gas-well-accident-last-year-relea

日本では報道されませんが 、米国、EＵでは 今大変なことが 起きています。 最後まで読んでよければシェア拡散して頂けませんか。 最近、モンサントにラウンドアップで癌になったとして、米国では3件目の判決、癌患者夫婦に2200億円の賠償を命じる判決がでました。 まだ同様の裁判が1万1000件申し立てされて現在審議中ですが、これからも続々と判決がだされそうです。 昨年モンサントを買収したドイツのバイエル社は株価が5割下がって、ついに買収した農業部門から1万1000人のリストラを発表しました。 バイエル社そのものも、このままでは傾くのではないかと噂されているほどです。 日本では始めて雑誌”選択”がモンサントの落日を掲載しました。 モンサント敗訴の最大の理由は証拠として出された内部の機密資料で、すでに十数年前にグリホサートで癌になることを 同社が認識していたことが 明らかにされたのです。 同社はその

あまりにも長いレシートは、アメリカではしばらく話題になってきた。ハロウィンのコスチュームになったり、SNSで注目されたり、調査記事まで発表されたほどだ。 下院議員のフィル・ティン氏が提案したこの法案は、3月25日に第1関門を突破した。議会の天然資源委員会が、6対3で次回の委員会の公聴会に持ち込むことに成功したのだ。 もし次も通過し、カリフォルニアのギャビン・ニューサム知事が署名すれば、企業は2022年までに電子レシート・システムに切り替え、紙レシートは要望があった時のみ提供することになる。

飢饉の多いエチオピアの高地で、農具と使役動物を使って小麦を刈り取る一家。（PHOTOGRAPH BY ROBIN HAMMOND, NAT GEO IMAGE COLLECTION） 食を取り巻く一大産業。その商品の多くは、体重を減らし、筋肉をつけ、長生きをしたい人々の需要に応えるべく生産されている。 だが、増え続ける世界の人口は2050年までに100億人に達するとみられており、その全てに食料を供給するために、これからの食生活はどうあるべきかといった研究が盛んに進められている。（参考記事：「90億人の食　世界の食の未来」） そのひとつとして、野菜を多くとり、肉、乳製品、砂糖を控えるように提案する論文が、1月16日付けの英医学雑誌「The Lancet」に発表された。「ランセット委員会」の名の下に、栄養や食に関する政策を研究する世界の科学者30人が3年にわたって協議し、100億人の食を支える

化学メーカー「Monsanto Company(モンサント)」は、近年、強力な除草効果で知られる「ジカンバ(Dicamba)」とジカンバ耐性作物種子の販売を強力に推し進めており、日本でも2013年にジカンバ耐性大豆(MON87708系統)の栽培・輸入が安全性認可を受けています。しかし、ジカンバを巡っては致命的な「欠陥」によって、周辺農地の作物に大きな被害を与えるとして植物学者たちが使用反対の声を出しています。 Monsanto Attacks Scientists After Studies Show Trouble For Weedkiller Dicamba : The Salt : NPR http://www.npr.org/sections/thesalt/2017/10/26/559733837/monsanto-and-the-weed-scientists-not-a-lo

米国農業と聞いて、読者が最初にイメージするのは、日本とは比較にならない広大な面積で行われる大規模農業であろう。大量生産ゆえ日本と違って生産される作物の価格も安く、これを根拠に日本の農業も大規模化を図るべきだと長らく叫ばれてきた。 しかし、アメリカ農家の大部分は、日本同様、兼業農家であることを知っている人はどれだけいるだろうか？　規模こそ違うが、日本同様アメリカでも農業だけでは食えず、外に働きに出る農家が8割以上いる。 この程度のことは訪米前にも私は知っていたが、似ているのはそれだけではなかった。大規模化のパターンも同様なのだ。 これに気がついたのは、イリノイ州の大規模農場、ウェント・ファームでクライメートコーポレーションの農業用気象分析システム「フィールドビュー」（FieldView）の説明を聞いていた時だ（前回のレポート「元グーグル社員が開発、農地監視システムの実力は？」を参照）。 どこ

日本でも夏真っ盛りになると、うだるような暑さに襲われて「これが地球温暖化か」と妙に納得してしまうことがありますが、アメリカでは猛暑のせいで飛行機が飛べない事態が発生したり、暑くなった自動車の中でクッキーが焼けるというニュースが報じられたりと、日本の予想を上回る暑さに襲われています。そんな中、太陽がさんさんと照りつけるロサンゼルスではなんと道路を白く塗装することで太陽光を反射し、都市部の気温の上昇を和らげるという取り組みが行われているようです。 To guard against climate change, Los Angeles is painting its streets white | Popular Science http://www.popsci.com/la-is-painting-its-streets-white-to-keep-city-cool この措置は、夏の時期

大型ハリケーン「ハービー」はヒューストン周辺地域全体に甚大な被害をもたらした。米国政府のリスク予測によると、ハービーは「過去3年間でヒューストンを襲った3度目の、500年に1度レベルの洪水」ということになる。 by James Temple2017.09.08 14 10 10 2 カリフォルニア大学デービス校の研究者が、FEMA（アメリカ合衆国連邦緊急事態管理庁） の発行した洪水地帯マップを書き換えた。ヒューストン周辺地域の壊滅的な洪水災害状況を捉えた衛星画像を追加したのだ。テキサス州に8月末に上陸した大型ハリケーン「ハービー」によるヒューストン周辺地域全体の降雨量が1000ミリを超えた後のことである。 予備的なアセスメントの結果によると、洪水に見舞われた地域の3分の2が、FEMAが100年単位で指定する氾濫原から外れていたという。これらの地域が洪水に見舞われる確率は毎年、わずか1％程度

アマゾンは危険な生き物の宝庫である。 水中にはピラニアにデンキウナギ、カンディル、ワニ。 陸上にはジャガー、サソリ、毒ヘビ…。 恐ろしくも、心惹かれるアンタッチャブルたち。 そんな彼らに出会うべく、僕は密林へと足を踏み入れた。 ※この記事は、生物採集の専門サイト「Monsters Pro Shop 」の記事を一般向けにリライトしたものです。

米首都ワシントンのレーガン・ナショナル空港を離陸するエアバスA320型旅客機（2013年9月23日撮影）。(c)AFP/SAUL LOEB 【7月14日 AFP】地球温暖化に伴う気温上昇の影響で、飛行機の離陸が今より困難になるとの研究を13日、米コロンビア大学（Columbia University）のチームが発表した。温室効果ガスの排出量を抑制しない限り、今後数十年のうちに、特に暑い日には燃料や乗客、貨物の積載重量を最大4%削減しなければ離陸できない場合が生じると警告している。 コロンビア大博士課程のイーサン・コフェル（Ethan Coffel）氏が主執筆者を務め、学術誌「クライマティック・チェンジ（Climatic Change）」に掲載された研究によると、猛暑の日の最も暑い時間帯には、最大積載量まで積んだ航空機の10～30%は燃料・貨物・乗客を減らすか、気温が下がる時間帯まで離陸を待

１月２６日、トランプ大統領が気候変動に関する情報発信や研究などを制限したことに抗議し、環境保護庁（ＥＰＡ）や米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）など多くの当局がツイッターに非公式アカウントを開設した。写真はＮＡＳＡの看板。フロリダ州 で２０１０年４月撮影（２０１７年　ロイター／Carlos Barria） ［２６日　ロイター］ - トランプ大統領が気候変動に関する情報発信や研究などを制限したことに抗議し、環境保護庁（ＥＰＡ）や米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）など多くの当局がツイッターに非公式アカウントを開設した。 ツイッターでは、気候変動に懐疑的なトランプ氏への懸念を表明。新たに開設された国立公園局の非公式アカウント「@AltNatParkService」は、「トランプ大統領が私たちをフェイク（嘘の）ニュースと呼ぶのを待ちきれない」とした上で、公式のツイッターアカウントを奪うことはできても、「自由時間を取り上

最近、スクラブ製品（古くなった角質層を取り除く効果があると言われている）が、世界的に注目されているのをご存じだろうか。 【マイクロビースは人体にも環境にも危険を及ぼすという】 　私たちが何気なく使っているスクラブ洗顔料や歯磨き粉、クリームなどの一部には、いわゆる「マイクロビーズ」と呼ばれるプラスチックの粒子が使われている。その粒子が、実は非常に危険な物質であると指摘されているのだ。 そして今世界では、マイクロビーズを含んだスクラブ製品は近い将来、完全に姿を消すと見られている。そして洗顔料や歯磨き粉、化粧品などにマイクロビーズが使われている日本にも、いずれその流れは波及することになるだろう。（誤解ないように言っておくが、すべての「スクラブ」がプラスチック粒子を配合しているわけではない……例えば、植物性のスクラブもある） 2015年12月28日、1年が間もなく終わろうかという年の瀬に、米国

独自動車大手フォルクスワーゲン（ＶＷ）の排ガス規制逃れの問題で、不正を調査している米国の州司法当局に対し、ＶＷ側が電子メールなどの幹部どうしでやりとりした情報の提供を拒否していることが８日、明らかになった。当局側は「我慢の限界が近い」とＶＷを非難し、情報を出すように求めている。 ニューヨーク州とコネティカット州の両司法当局は朝日新聞の取材に対し、ＶＷがプライバシー保護を厳格に定めたドイツの法律を根拠に、メールの文面などの提出を拒否していることを明らかにした。 ニューヨーク州の司法当局は取材に、「数カ月間のＶＷの対応は非常に遅く、我々のＶＷへの堪忍袋の緒が切れかけている（Ｏｕｒ　ｐａｔｉｅｎｃｅ　ｗｉｔｈ　Ｖｏｌｋｓｗａｇｅｎ　ｉｓ　ｗｅａｒｉｎｇ　ｔｈｉｎ．）」とするシュナイダーマン司法長官名の声明を示した。コネティカット州司法当局も取材に「ＶＷはこれまで、公には米当局の調査に全面的に協力