「働く世代の生き方、覚悟を」鈴木大地長官、熱く提言：朝日新聞デジタル２０２０年東京五輪・パラリンピックが社会に残せる最大のレガシー（遺産）は、「国民の健康」であると主張する鈴木大地スポーツ庁長官。日ごろ体を動かす習慣のない２０～４０代に対し、「（医療費増大の観点などから）次世代に負担や迷惑をかけない生き方を」と覚悟を求めた。 ２０１５年１０月に発足したスポーツ庁の初代長官として１期目の２年を務めた鈴木氏は、１０月１日付で、文部科学省から続投の辞令を受けた。東京五輪・パラリンピックをにらみ、２期目の任期は２０年秋までの３年間となった。 ２期目の抱負を述べた２日の記者会見で、鈴木長官は「２０年大会が残せるレガシーは国民の健康。誰もが気軽にスポーツに親しみ、健康で生きがいのある生活を送れる社会の実現こそが、スポーツ庁が取り組むべき課題だ」などと力説した。そして来年３月から、スニーカーや歩きやすい格好で通勤することで一人一人が１日８千歩を目標に歩くことを推奨する「
