医療・介護現場の「音」に特化した展示企画が11月に開催
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排泄予知デバイスを使って自立排泄を支援
排泄予知デバイス「DFree」を手掛けるトリプル・ダブリュー・ジャパン。同社は、排泄ケアのプランニングから評価までをトータルでサポートする「DFree 排泄自立支援プラン」を2018年4月1日から法人向けに開始した。 DFreeは、超音波センサーで膀胱の変化を捉えることで排泄のタイミングを予測するデバイス。既に法人向けサービス「DFree 排泄予測プラン」として、2017年から介護施設などへの提供を開始している。 今回の「DFree 排泄自立支援プラン」は、従来の「DFree 排泄予測プラン」とは異なり、DFreeによって取得した膀胱のデータと専門的な周辺知識を集約し、包括的な中長期的排泄自立支援に特化した新サービスである。利用端末や通信環境などに左右されないWebブラウザーで利用できるため、より多くの介護施設で簡単に導入できるとしている。
緩和ケア研修でのeラーニング導入など提案
厚生労働省は21日の「がん等における緩和ケアの更なる推進に関する検討会」（座長＝福井次矢・聖路加国際病院長）に、がん患者の苦痛を和らげる緩和ケアの研修内容の見直しや研修でのeラーニングの導入などを提案した。委員から特に反対意見が出なかったことから、同省は、がん診療連携拠点病院（拠点病院）による緩和ケア研修会に関する指針の改正案を9月に開催予定の次の会合で示し、12月ごろにその指針を改正する方針だ。【松村秀士】 2012年6月に閣議決定された第2期がん対策推進基本計画では、がん診療に携わるすべての医療従事者が基本的な緩和ケアを理解して知識と技術を習得することや、各拠点病院でがん診療に携わる医師が緩和ケア研修を修了することが目標に...
AIで介護革命？熟練の技を“見える化”
AI（人工知能）の活用が様々な分野で行われ始めた。ヘルスケア業界も例外ではなく、特に医療における活用が先行している。海外ではAIに数十万枚の画像データを学習させ、がんの早期発見に役立てる研究が進む。 日本では東京大学医科学研究所が2015年7月から、米国IBMのAI「Watson for Genomics」を用いた臨床研究を行っている。血液疾患の患者の血液を分析して得られた遺伝子情報をWatsonに入力すると、3500万件を超える論文情報や薬剤データに照らして、その患者に最適な治療法を導き出すというものだ。これまで医師の知識や経験に裏付けられた“勘”に頼っていた診断の精度や効率性が、飛躍的に改善する可能性を秘めている。 さらに最近では、「介護」の分野でもAIを活用する試みが出始めた。 例えば介護サービス事業者大手のセントケア・ホールディングは4月14日、AIを使って「ケアプラン」を自動作成
海外の富裕層が押しかける「診療所」をほとんどの日本人が知らない理由
関西国際空港の近くにある病院を目指して、わざわざ海外からやって来る人が増えている。病院名は、IGTクリニック。がん治療専門のクリニックに、なぜ外国人の患者が増えているのか。その理由は……。 スピン経済の歩き方： 日本ではあまり馴染みがないが、海外では政治家や企業が自分に有利な情報操作を行うことを「スピンコントロール」と呼ぶ。企業戦略には実はこの「スピン」という視点が欠かすことができない。 「情報操作」というと日本ではネガティブなイメージが強いが、ビジネスにおいて自社の商品やサービスの優位性を顧客や社会に伝えるのは当然だ。裏を返せばヒットしている商品や成功している企業は「スピン」がうまく機能をしている、と言えるのかもしれない。 そこで、本連載では私たちが普段何気なく接している経済情報、企業のプロモーション、PRにいったいどのような狙いがあり、緻密な戦略があるのかという「スピン」に迫っていきた
介護・福祉施設ロボット市場、2020年度には144億円規模に
ミック経済研究所は2017年5月8日、2016年度の介護・福祉施設向けロボットの国内市場は30億670万円との調査結果を発表した。また、2017年度は51億3400万円の見込みで、2020年度には144億円規模にまで成長すると予測する。
ボットが知らせる異変に看護師が急行、グッドライフケア
チャットを業務の効率化に生かすポイントが、定型化した自動処理をチャット画面から起動するボットの活用だ。先進事例を紹介する。 東京都と大阪府で訪問介護サービスなどを提供するグッドライフケアホールディングス（東京・中央）は、サービスを利用する介護者の情報をクラウド型の顧客管理システム「Salesforce」で管理している。チャットサービスはChatWorkを採用している。 管理している情報は年齢や住所などの個人情報や契約するサービス内容にとどまらない。介護職員が訪問したときに気が付いた重要な近況も専用の欄を設けて登録し、きめ細かい介護サービスに生かしている。「体調に異変がある。来訪前の午前中に、食事を嘔吐した様子もあった」「自宅の廊下で転倒した。けがをしている」──。Salesforceには被介護者のこうした容体変化が登録されていく。 同社は職員が駐在する支店が2都府で10近くある。近況は支店
医療・介護施設の巡回をロボットで 人手不足解消狙い
豊橋技術科学大学は医療・介護支援ロボット「Lucia」（ルチア）を披露した。介護施設や病院での夜間巡回や、歩行訓練（リハビリ）を支援する。 人手不足が深刻化する医療・介護業界。その課題解決の手段として期待されているのがロボットの活用だ。近年は企業や大学などによる医療・介護ロボットの開発が加速している。 1月18日に開幕したサービス・産業用ロボットなどが一堂に集結する展示会「ロボデックス」（東京ビッグサイト、20日まで）では、豊橋技術科学大学が医療・介護支援ロボット「Lucia」（ルチア）を披露した。 ルチアは、介護施設や病院での夜間巡回や、歩行訓練（リハビリ）支援に特化したロボット。 介護施設や病院では、法令で決められた数の夜間巡回スタッフを配置しなければならない（入居者や患者の数に応じて配置スタッフの数は増減する）。ルチアの研究開発リーダー、三枝亮さんによると「夜間の巡回があることで、業
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災害弱者の情報共有システム 藤田保健大など開発中：朝日新聞デジタル