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100歳時代の新しい医療モデルを探る動きが広がっている。 三重県北部の精神科病院。認知症患者を中心に担当する精神科医師の物部真一郎氏(34)は入院病棟で男性患者の首に出ている発疹に気づいた。 スマートフォンのアプリを立ち上げると、患部を撮影し、症状などの情報を入力し送信ボタンを押した。20分ほどすると、皮膚科の専門医から「急性湿疹か体部白癬(はくせん)」との見たてと、「病理検査を実施してください」とのアドバイスが返信されてきた。物部氏は「皮膚科や眼科の疾患は寿命に直接関わらないことも多く放置されがちだ」と話す。 アプリを開発したのは、高知市に拠点を置くベンチャー企業の「エクスメディオ」。勤務医を経て米国に留学しMBA(経営学修士)を取得した物部氏が創業した。 専門性の高い皮膚科と眼科の診断を専門医がサポートするもので、数十人の専門医が待機しており、30分以内に回答が送られてくる。離島などの
渡辺和広さん(医学系・博士3年)らは、2016年に公開されたスマホゲームアプリ「Pokémon GO」を1カ月以上継続して遊んだ労働者に、気分の落ち込みや不安、疲労感といった心理的ストレス反応の減少がみられたと明らかにした。世界で初めて「Pokémon GO」と労働者の心理的ストレスとの関連を示す研究成果だ。成果は9月7日付の英科学誌「サイエンティフィックリポーツ」(電子版)に掲載された。 拡張現実を利用したスマホアプリ「Pokémon GO」は、あたかも現実世界でポケモンを育て、捕まえるかのような体験ができ、遊ぶためには外出して動く必要がある。この特性上、「Pokémon GO」が引きこもりや気分の落ち込みの解消に有効であるなど、心の健康に及ぼす効果についても議論されてきた。しかし、これらの議論は事例証拠や専門家の意見にとどまっており、科学的な証拠が示されていなかっ
国土交通省は、ICTを活用した歩行者移動支援の推進を図るため、歩行空間における段差や幅員、勾配などのバリアフリーに関する情報を入力し、データ化することができる「歩行空間ネットワークデータ整備ツール(試行版)」を無償で提供する。 国土交通省では、ユニバーサル社会の構築に向けて、車いす利用者が通行できるバリアフリールートをスマートフォンを通じてナビゲーションするなど、ICTを活用した歩行者移動支援サービスの普及展開を目指してバリアフリー・ナビプロジェクトを推進している。 これらサービスを実現するためには、歩行空間における段差や幅員、勾配など、バリアフリーに関する情報をデータ化する必要がある。今回、タブレットなどの携帯情報端末上で歩行空間のバリアフリーに関する情報を入力し、歩行空間ネットワークデータとしてデータ化することができる「歩行空間ネットワークデータ整備ツール(試行版)」を提供する。 従来
失語症の患者様向け訓練ソフトや、Pepperアプリの開発を行っている株式会社ロボキュアは、国立大学法人千葉大学との共同研究により、言語訓練用アプリ『ActVoice for Pepper』を開発。 2015年12月より約1年半にわたり国保直営総合病院君津中央病院(以下、君津中央病院)の協力を得て、同アプリを活用した「失語症者に対するリハビリの臨床試験」を行っていたが、この度、日本コミュニケーション障害学会学術講演会において君津中央病院の言語聴覚士、村西幸代氏により、同試験により有意義な改善が確認できたとの発表が行われた。 今回の実験にて呼称訓練の時間と呼称回数を調べ、呼称検査の結果から「訓練効果」「訓練効果の持続性」「般化の比較」を行ったところ、訓練効果と持続性は4例中3例に「有意な改善が認められた」としている。 また、般化の比較に関しては、一部臨床的には般化がみられたと感じるものもあった
「対面診療とオンラインでの遠隔診療を組み合わせた新しい医療を、次の診療報酬改定でしっかり評価する」。安倍首相がそう発言して話題を呼んだ、2017年4月14日の第7回未来投資会議。この場で、ICTを活用した次世代医療のあり方を提言し、次期診療報酬改定での遠隔診療の評価に向けた大きな流れをつくったのが、医療法人社団鉄祐会理事長でインテグリティ・ヘルスケア代表取締役会長の武藤真祐氏である。 循環器内科を専門とする同氏は、東大病院や三井記念病院、宮内庁、McKinsey & Companyなどを経て、2010年に在宅医療を提供する「祐ホームクリニック(後に医療法人社団鉄祐会)」を設立した。在宅医療を担うクリニックを東京都内を中心に展開し、2011年には東日本大震災をきっかけに宮城県石巻市にクリニックを開設するなど、地域医療にも力を注いでいる。2015年からは在宅医療の取り組みをシンガポールでも展開
米国きっての名門大学、ハーバード大が交流サイト「フェイスブック」でのやりとりを理由に、今秋入学予定だった生徒少なくとも10人の入学許可を取り消した。同大の学生新聞ハーバード・クリムゾンが報じた。サイト上で性的な内容を含む画像をやりとりしたり、人種差別的な発言をしたりしていたという。 同紙によると、同大への入学が決まった生徒らがフェイスブック上でメンバーを限定したグループを結成。100人ほどが参加し、性的な画像のやりとりのほか、ナチス・ドイツによる第2次大戦中のホロコースト(ユダヤ人大虐殺)や人種をめぐり不適切な発言をしていたという。 同紙によると、同大学生課は「内定者の一部が不快なメッセージをやりとりしていたと知り、失望している」との電子メールを入学内定者に送った。大学側は同紙の取材に対し、「個別の入学許可についてコメントしない」としている。(ニューヨーク=鵜飼啓)
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