米アイビーリーグ学費、次年度は年間1200万円に迫る勢い-上昇の一途 Francesca Maglione 米大学の学費が上昇の一途をたどっている。北東部名門私立大8校「アイビーリーグ」の次年度の学費は年間で9万ドル(約1200万円)に迫る勢いだ。エール大学は4%、ダートマス大学とブラウン大学は5%の値上がりとなる。 難関私立大学の学費総額は既に年間8万ドル台に達しており、4年間では32万ドルを超える。ブラウン大学などでは、学費(授業料、部屋代、食事代、手数料)が8万5000ドル近くに上り、米国の一般的な家計収入を大きく上回る。多くの学生はそのギャップをグラント(補助金)やスカラシップ(奨学金)、ローン、ワークスタディー制度などの援助金で埋める。 今年卒業の高校生は向こう数週間に判明する合否結果をやきもきしながら待っているが、学費を全額負担できる裕福な層でさえ、高額な学費への対応を迫られる
https://news.yahoo.co.jp/articles/cfb969e3d2c94746cddf549aa4b5e3f706f17e93 日本の強豪校の吹奏楽部で過重な練習時間が問題になった事例があった。 では、吹奏楽先進国とされているアメリカの高校ではどうなんだ?というのを紹介しておく。 まず、吹奏楽は高校の選択授業と言う位置づけ。地域や学校によって異なるが、オーケストラがあったり、マーチングバンドがあったり、吹奏楽(コンサートバンド)があったりなど様々。 そして学校の授業なので、週に数コマ×1~2時間しかやらない。 ただし、実際にこれだけしか練習しないわけではない。 そもそも吹奏楽の授業に参加するためのトライアウト(オーディション)がある。これに通らないと吹奏楽部に参加することすらできない。 また、授業の時間は短いので基礎練習や個人練習をやっている時間もない。 だから、吹奏
新型コロナ対策として行われてきたマスクの着用について、着用義務が解除されたアメリカの学校で、子どもや教職員での感染が大きく増えたとする研究結果をハーバード大学のグループがまとめました。マスクの着用には感染者数を抑え、子どもたちの欠席日数を減らす効果があるとしています。 この研究はハーバード大学などのグループが行い、国際的な医学雑誌「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」に発表しました。 グループはアメリカ東部のボストン周辺で、ことし2月に学校でのマスクの着用義務を解除した70の地区と、1教室当たり子どもの人数が多い傾向があり、着用義務を解除しなかった2つの地区の、子どもと教職員合わせておよそ34万人について感染の状況を比較しました。 その結果、着用義務を解除した地区では、およそ3か月半の間に感染した子どもや教職員は1000人当たり134.4人に上りましたが、着用を続けた地区では
アメリカの大学(2年制大学を含む)を卒業したおよそ5人に2人が、自分の専攻を後悔していることがわかった。 アメリカが金融危機後の大不況から抜け出せていなかった2011年、当時のオバマ大統領は一般教書演説でSTEM教育(STEMは科学・技術・工学・数学の頭文字をとったもの)の重要性を訴えた。以来、アメリカでは芸術・人文科学系学部の卒業生が激減している。 2021年の連邦準備制度理事会による調査では、自分の専攻を後悔している人は人文科学系で最も多く、その割合は卒業生の48%だった。一方、そうした人が最も少なかったのが工学専攻で、後悔していると答えたのは24%に留まった。 このデータが取られ始めた2016年以降、数字にそれほど大きな変化は起きていない。だが、後悔している人が比較的少なかった教育学では、パンデミック後の2021年になって、後悔していると答えた人の割合が平均以上にまで増加した。反対に
「宿題を忘れた!」苦い経験。「遊ぶのは宿題をしてから」といったルール。今も昔も子どもを悩ませる宿題は、どのように定着してきたのでしょうか。 世界史ブログ「歴ログ」の中の人が、学校では教わらない「宿題の世界史」をご紹介します。 はじめに みんな自発的におこなっていた?近代以前の「宿題」 ドイツで広がった授業の内容を頭にたたき込むための宿題 アメリカに導入された宿題システムは猛反発を受けた ソ連の「スプートニク成功」がアメリカの宿題に影響を与えた 「宿題はよいのか悪いのか」議論があるフランス 宿題の時間が少なくても学力が高いフィンランド 宿題の時間が増えると点数が上がるデータもある 「そもそも宿題は何のためにあるのか」を考え直そう はじめに こんにちは。「歴ログ -世界史専門ブログ-」を運営している尾登(おとう)と申します。世界史のさまざまなおもしろネタの収集をライフワークとしています。 世界
Founded in the early 2000s, the Georgetown University Chinese Students and Scholars Association hosts an annual Chinese New Year gala, organizes occasional academic forums, and helps Chinese students on campus meet and support each other. The group has also accepted funding from the Chinese government amounting to roughly half its total annual budget, according to documents and emails obtained by
米大学の最高峰の一つ、マサチューセッツ州ボストン近郊のハーバード大学が入学選考をめぐって揺れている。アジア系米国人を差別していると訴えられているのだ。判決次第では、黒人ら少数派を優遇する「積極的差別是正措置」の撤廃にもつながりかねない。(ボストン=鵜飼啓) 「高校の成績は常にトップクラス。討論や数学の全国、州の大会で何度も入賞した。それなのにハーバードを含めた上位30校全てが入学を認めなかった」 ハーバード大を相手取った訴訟を支援する中国出身のジョージ・シェン氏(50)は米国生まれの長男が大学選びをした3年前の経験を振り返った。同大の入学選考を調べ始め、アジア系米国人への差別を確信するようになった。 大学を訴えたのはNPO「公平な入学選考を求める学生たち」(SFFA)。主張はこうだ。アジア系米国人は「大学進学適性試験」(SAT)などで好成績を収める傾向がある。だがアジア系への入学許可枠が少
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