スマホの画面保護フィルム、実はもういらない説
スマホの画面保護フィルム、実はもういらない説2024.03.08 21:00850,213 Maxwell Zeff - Gizmodo US ［原文］ （ そうこ ） スマートフォンを買い替えた時、一緒に買いがちなもの。ケース、ストラップホルダー、スマホリング、カードがはいるスリーブ、etc…。スマホの使い方によって手にするアクセサリはさまざまですが、中でも多くの人が購入するのが画面保護フィルム。 画面保護フィルムは、100円から数千円のものまで価格も種類もさまざまです。スマホの保護フィルムの市場規模は500億ドルにもなると言われており、2030年には860億ドル規模に成長するという予測もあります。 …保護フィルムって意味あるのかな？ スマホ自体が高価格化する昨今、スマホを、画面を守りたいと思うのは当たり前。画面のヒビはもっとも一般的なスマホのダメージであり、そこから水が侵入してバッテリ
国会のスマホ解禁へ、小委設置提案へ 小泉進次郎氏ら与野党有志 | 毎日新聞
記者団の取材に応じる自民党の小泉進次郎氏（左から2人目）と国民民主党の玉木雄一郎代表（左端）ら＝国会内で2023年11月29日午後1時51分、竹内幹撮影 自民党の小泉進次郎元環境相ら与野党5党の国会議員有志は29日、国会のDX（デジタルトランスフォーメーション）について議論する小委員会の設置を、衆院議院運営委員会に提案すると発表した。河野太郎デジタル相が参院予算委員会で、スマートフォンを使って調べながら答弁しようとして注意されたことを受け、スマホの使用解禁につなげたい考えだ。 小泉氏が国会内で記者会見を開き、公明党の中野洋昌元内閣府政務官、立憲民主党の寺田学衆院議員、日本維新の会の遠藤敬国対委員長、国民民主党の玉木雄一郎代表らも同席した。小泉氏は「国会のDXが全然進んでいない現状に風穴を開けたい」と語った。 これに対し、共産党の穀田恵二国対委員長は29日の会見で「耳目を集めようという考えな
「スマホのバッテリー交換」を容易にする動きが進む それでもデメリットが消えない理由
EUにてスマートフォンのバッテリー交換規制が強化され、2027年にはバッテリーを容易に交換できる機種でないと、同地域では販売できなくなる見込みだ。これについてメーカー各社も既に手を打ち始めている。今回は最新の動向について追ってみよう。 現状の機種でも、交換用の工具を付属させれば規制はクリアできる 現在報道されるEUのバッテリー交換規制は、従来の携帯電話のように「工具なしで交換」できる状態を強制するわけではない。工具なしでの交換方法以外に、市販の工具を用いて容易に交換できる構造にすること、市販の工具で修理できない場合は、専用の工具などの修理に必要な道具を部品とともに無償で提供することで規制をクリアできるとしている。 例えば、バックパネルがプラスねじで固定されている構成の機種はもちろん、従来のiPhoneでもねじを外すための専用ドライバー、画面やバッテリーを固定する接着剤を溶かす薬品などを交換
中国スマホ制覇の時代終焉か。インド当局、シャオミの凍結資産約940億円を没収に | 36Kr Japan | 最大級の中国テック・スタートアップ専門メディア
インド政府の金融犯罪対策機関である執行局（ED）は6月9日、同国の外国為替管理法（FEMA）に違反して不正な海外送金をした疑いで、中国スマートフォン大手の小米科技（シャオミ）のインド法人とその幹部3人のほか、シティバンクを含む3銀行に対し、理由の説明を求める通知を出したと明らかにした。 執行局はすでに、シャオミがインドの銀行口座に保有する資産のうち555億ルピー（約940億円）を差し押さえている。今回の通知は、差し押さえられた資産が正式に没収される可能性があることを意味する。 シャオミは「本件は調査中であり、書面による判決を待っている。ここで重ねて言明するが、当社のインド事業は同国の関連法規を順守している」と表明した。 人口14億人を抱えるインドは、中国のスマホメーカにとって巨大な市場となっている。シャオミは2014年にインド市場に参入し、17年には韓国のサムスン電子を抜いてシェア1位に躍
落としたスマホを拾うためダムの水を放流、公務員に停職処分 インド
（ＣＮＮ） インド中部チャッティスガル州で、公務員が自撮り写真を撮影していて落としたスマートフォンを拾うためにダムの水を放流したとして、停職処分を言い渡された。 パラルコット貯水池では、水２００万リットルあまりが４日間かけて放流された。同地の公務員で食品検査官のラジェシュ・ビシュワスさんが落としたサムスン製のスマートフォンを回収するためだった。 ビシュワスさんは２１日に友人と出かけた際に、展望スポットで手を滑らせてスマートフォンを取り落とした。 ビシュワスさんは動画で声明を出し、スマートフォンを回収するためディーゼルポンプを借りて水を近くの運河に放流したと説明。放流は事前に当局の許可を得て行ったと強調した。貯水池で人に頼んで回収しようとしたが、水が多すぎて届かなかったと釈明している。 しかしこの見解は、上司の見解とは食い違った。ビシュワスさんは猛暑が続く中で何百万リットルもの水を無駄にした
中国で買ったAndroidスマホ、個人情報がダダ漏れだった……
中国で買ったAndroidスマホ、個人情報がダダ漏れだった……2023.03.03 19:30247,950 Lucas Ropek - Gizmodo US ［原文］ （ 禿頭帽子屋/Word Connection JAPAN ） 中国の国内で販売されているハイエンドのAndroidデバイスを使っていると、至るところで個人情報を抜き取られてしまう――そんな新しい研究結果が発表されました。 通知も同意もないままデータが収集され、ユーザーは常時トラッキングされたり、身元がたやすく明かされたりする恐れがあるとのこと。個人情報保護の点ではまるで悪夢のようだ、と指摘されています。 中国の人気メーカーが対象複数の大学のコンピューター科学者が発表した研究によると、この問題が明らかになったのは、XiaomiやOnePlus、Oppo Realmeなど中国で人気の高いスマホのメーカーすべて。それぞれのOS
携帯新料金プランに菅氏落胆 「総務省はなめられてる」
日経の記事利用サービスについて 企業での記事共有や会議資料への転載・複製、注文印刷などをご希望の方は、リンク先をご覧ください。 詳しくはこちら 携帯大手の新料金プランが出そろった9月中旬。官房長官の菅義偉（70）が漏らした。「総務省はなめられてるんじゃねえか」 通信料と端末代の完全分離を義務付けた改正電気通信事業法の施行が10月1日に迫っていた。菅が昨夏「4割程度下げる余地がある」と表明した値下げを裏打ちする法律だ。しかし、新プランはどれも4割下げの期待からほど遠かった。 菅を落胆させたのは次の2つの点だ。一つは購入後100日はSIMロ...
GoogleがHuaweiのAndroid端末向けサービス停止を検討か──Reuters報道
米商務省が15日にHuaweiを“ブラックリスト”に載せたことを受け、GoogleがHuaweiに対するAndroidおよびGoogleサービスの技術サポートの提供や協力の中止を検討しているとReutersが報じた。 米Googleが、中国Huaweiとの取引停止を検討していると、米Reutersが5月19日（現地時間）、この件に詳しい情報筋の話として報じた。情報筋によると、Googleは今後、Huaweiに対するAndroidおよびGoogleサービスの技術サポートの提供や協力を中止するという。 続報：Google、Huawei端末へのサービス提供を一部停止 既存端末には影響なし Huaweiについては米商務省が15日、Huaweiとその関連企業に対して米企業が製品およびサービスの提供を規制すると発表している。 取引停止の詳細はまだGoogle社内で検討中だが、Huaweiが中国以外で販
尾木ママ 小中学校へのスマホ解禁は「高速道路を小学生に無免許で運転させるようなもの」 | 東スポWEB
教育評論家の尾木直樹氏（７２）が１９日、ブログで小中学校へのスマホ解禁に、改めて苦言を呈した。 これまで原則禁止としていた小中学校へのスマホ持参を大阪府が４月から解禁。文部科学省も、検討の意向を示した。 災害時の安否確認が目的とされるが、尾木ママはいじめを助長したり、悪影響があるとして反対していた。 これに付け加える形で「緊急時の連絡用に小学生にスマホの愚策！！」と題した尾木ママは、「言葉キツくてゴメンなさい！」と謝りつつも、断固として容認できない姿勢を強調した。 理由として「（小学生が）スマホの危険性に全く無頓着だからです」と指摘。 「スマホの積極的なリテラシー，使い方教育も何もせずに持たせるなんて無謀です」「スマホは世界につながっている高速道路を小学生に無免許で運転させるようなもの」と警鐘を鳴らした。 小学生が高速を運転すれば、事故は多発。いじめやゲーム中毒、ＳＮＳへの没頭、悪質なサイ
はてなブックマーク - Spying on the Uyghurs: A First-Person Account from a Han Chinese Student — The Taiwan Gazette
世の中 Spying on the Uyghurs: A First-Person Account from a Han Chinese Student — The Taiwan Gazette
NHK、トレンドマイクロの言い分を垂れ流し。本当に必要な対策を掲載せず – すまほん!!
NHK NEWS WEBにて、「本物そっくり！？『偽・佐川』に厳重注意を！」なる記事が公開されました。記事の内容としては、佐川急便を装う偽サイトによる攻撃への注意喚起となっています。 要約すると、最近、佐川急便を装うスパムSMSが多くのユーザーに送りつけられている。そこに掲載されたURLのリンク先は、佐川急便の公式サイトそっくりの偽サイト。このサイトの荷物追跡部分がアプリへのリンクとなっており、これをインストールすると、スマートフォンが他人への迷惑SMSを送るなどの被害を受ける、という内容です。 実際に偽サイトを確認したところ「sagawa.apk」なる攻撃ファイルをインストールさせる仕組みとなっています。
ＮＴＴドコモ “２年縛り”内容を見直す方針 | NHKニュース
ＮＴＴドコモの吉澤和弘社長はスマートフォンなどのいわゆる“２年縛り”の内容を見直す方針を明らかにしました。 これについて、吉澤社長はＮＨＫのインタビューで「今は２か月間で解約期間をみているが、もう少し期間の幅を増やす」と述べ、見直しを行う方針を明らかにしました。 今の“２年縛り”では２年間の契約が終わってからの２か月間を「更新月」としていて、これ以外の期間に解約をすると9500円の「解約金」がかかるほか、更新月に解約してもその月の通信料金は支払う必要があります。 ドコモはこれを見直し、「更新月」の開始を最大で１か月間早めて、３か月間とすることを検討しているということです。 １か月間早めた場合、利用者は契約期間の最後の月に解約すれば契約終了後の通信料金の支払いや「解約金」なしで契約を乗り換えることができることになります。 そのうえで、吉澤社長は「３社の足並みがそろわないと、また同じ議論になっ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
【特集】 スマホの処分方法はこれが正解。買取も含めて不要なスマホの捨て方をまとめてみた
「スマホのバッテリーは取り外し可能に」EUが承認した新しい規則にネットは賛否両論【やじうまWatch】
母親から「スマホがウイルスに汚染された」と連絡があったので見たところ原因が巧妙に隠されていた
中国・小米、日本でスマホ参入 20年にも - 日本経済新聞
猛暑日はスマホを充電してはいけない | ライフハッカー・ジャパン
Huawei製スマホで3DMarkの自動ブーストが発覚
「スマートフォンを充電し続けるとバッテリーが劣化する」は真実ではない | ライフハッカー・ジャパン
404 Not Found
