旧ジャニーズ現役取締役は元フジテレビ社員だった！ 検証番組では一切触れないズブズブ癒着｜日刊ゲンダイDIGITAL
旧ジャニーズ事務所の創業者である故ジャニー喜多川氏による性加害問題をめぐり、フジテレビは10月21日、検証番組「週刊フジテレビ批評特別版～旧ジャニーズ事務所創業者による性加害問題と“メディアの沈黙”」を放送した。 同局の渡辺和洋アナと新美有加アナが進行し、社員、元社員77人にとったというアンケートを紹介しながら、渡邉奈都子報道局長、大野貢情報制作局長、立松嗣章編成制作局長が見解を述べるという形式で放送。それに対し、音好宏上智大学教授が解説を加えた。 まず、2004年の週刊文春による「ジャニーズセクハラキャンペーン」の裁判の結果を報じなかったことに対しては、「男性に対する性加害について、私たち報道担当者の意識が著しく低かったことが、今回の調査であらためて分かりました」「感度の鈍さを考えますと、報道に携わるものとして深く反省しています」（渡邉氏）、「自分自身も含めて、組織全体として性加害に対す
ジャニーズの次は「宝塚」「歌舞伎」の調査報道を求める声…“タニマチ”ビジネス崩壊の始まり（日刊ゲンダイDIGITAL） - Yahoo!ニュース
ジャニーズ事務所の記者会見への対応が物議を醸しているなか、エンタテインメント業界に厳しい視線が注がれている。 「美 少年」不祥事で繋がったジャニーズと旧統一教会の接点…亡き“高麗人参”女優との蜜月関係 宝塚歌劇団が7日、歌劇団に所属する25歳の女性が9月30日に自宅マンション敷地で転落死したことを受けて記者会見を行った。警察は女性が自殺を図った可能性があるとして捜査している。 歌劇団側は、今月1日時点では公式HPで、「詳細につきましては公表を差し控えさせていただきます」としていたが、5日には「一部週刊誌において、弊団生徒の逝去に関する記事が掲載されておりますが、ご親族の心情ならびに関係者の心身の状況を考えると、このような時期に、個人の尊厳やプライバシーを侵害するような内容が記載されておりますこと、甚だ遺憾に存じます」とHPを更新。だが7日には会見を余儀なくされ……対応が後手後手に回っている
ジャニーズ会見運営のコンサル会社「FTI」の正体…ヤバい世論工作を本国でもやらかしていた｜日刊ゲンダイDIGITAL
リスクマネジメントのはずが、まったくの逆効果だった。創業者の性加害で存亡の機に直面しているジャニーズ事務所が2日に開いた記者会見。運営を担った「FTIコンサルティング」が「指名NG記者リスト」を作成していたことが発覚し、クライアントの社会的信用をさらに失墜させた。ジャニーズに追い打ちをかけたFTIとは一体──。 ◇ ◇ ◇ NHKが4日に問題のリストの存在をスクープして以降、ジャニーズがどこまで関与したのかに関心が集まっている。 ジャニーズは5日、HPで改めてコメントを発表。リストの存在を認めつつ、〈弊社の関係者は誰も作成に関与しておりません〉などと、知らぬ存ぜぬの一点張り。FTIに謝罪を要求したことを明かした。 一方、ジャニーズから責めを負わされた格好のFTIもコメントを発表。リスト作成を認めた上で、ジャニーズの関与は否定。〈関係者の皆様に多大なご迷惑とご心配をおかけしましたことを心
メディアの沈黙を招いたジャニーズ事務所"不気味な手口" 記者の自宅を特定し「内容証明郵便」｜芋澤貞雄「裏の裏まで徹底取材」
ジャニー喜多川氏の性加害問題が長きにわたり放置、隠蔽されてきた理由の一つに、8月29日に「外部専門家による再発防止特別チーム」が公表した調査報告書の中にある「マスメディアの沈黙」がある。事務所の副社長だったメリー喜多川氏がテレビ局などに圧力をかけ、それによって、大手メディアがジャニーズ事務所にとって好ましくない報道をしなくなった経緯が説明された。 その一方でメリー氏は事務所にとって都合のいい報道をするメディアには、人気グループのカレンダーの販売権を与えたり、人気グループを音楽番組に出演させるといった「アメ」を与えた。いわゆる「アメとムチ」を使い分けながら巧みにメディアコントロールをしてきたわけだが、歯向かうメディアには“ムチ”と言うには生易しい“嫌がらせ”もいとわない、危うい一面を持ち合わせていた。 今回、今から2年前の2021年11月末、突如としてジャニーズ事務所から筆者の自宅に送られて
東山紀之新社長は自身の“僕のソーセージ食え”発言にあやふや…“暴かれる側”となり火ダルマの可能性も｜日刊ゲンダイDIGITAL
ジャニーズ事務所による会見が7日に行われ、4日付で社長を辞任したことを発表した藤島ジュリー景子氏（57）と、新社長に就任した東山紀之（57）、ジャニーズアイランド社長の井ノ原快彦（47）、木目田裕弁護士が出席した。 ジュリー氏は「ジャニーズ事務所といたしましても、私自身といたしましても、ジャニー喜多川に性加害があったと認識しております」と、故・ジャニー喜多川前社長の性加害を認めた。さらに社長業に専念するため、東山が年内をもってタレント業を引退すること、被害者の早期救済のためにジュリー氏が100％株式を保有し続けて「ジャニーズ事務所」の屋号を現状変えない方針であること、被害者救済にはジュリー氏が中心となり行っていくことなどが伝えられた。 【写真】この記事の関連写真を見る（17枚） 新社長に就任した東山に対しては、一部で報じられている過去の後輩Jr.に対してのパワハラ・セクハラ行為などに対し、
元Jr.が実名激白！「東山はジャニー氏側近中の側近。性加害を知らないはずがない」｜ジャニー喜多川氏「性加害」半世紀の真実
ジャニーズ事務所が創業者であるジャニー喜多川氏（2019年死去）による少年たちへの性加害問題で大揺れだ。藤島ジュリー景子社長（56）は動画で謝罪したが批判はやまず。最年長タレントの東山紀之（56）は自身が出演する番組で社名を変更しての出直しも口にしたが、この東山発言も「騒動の幕引きを狙ったパフォーマンスでしかない」とみるのが、元ジャニーズJr.の平本淳也氏（56）だ。 【写真】この記事の関連写真を見る（17枚） ◇ ◇ ◇ 「東山は相次ぐ被害告発について残念でなりませんと神妙な顔で言っていましたけど、もともと彼はジャニーさんの側近中の側近のひとり。常にその意向に沿って『邪魔』を排除し、副社長だったメリー喜多川さんには従順な召し使いでありつづけた。どちらかというと加害者側なのは関係者なら誰もが知っていること。性加害など知らないという厚顔ぶりには呆れてしまいます」 ■少年隊も合宿所で生活
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