世界スマホ市場に変化 1～3月、成長率が過去最低に iPhone大幅減、上位5社からレノボとシャオミが消える | JBpress (ジェイビープレス)
米国の市場調査会社、IDCがこのほど公表した今年1～3月期における世界のスマートフォン市場に関するリポートによると、この期間の世界出荷台数（速報値）は3億3490万台となり、1年前からの伸び率は0.2％と、ほぼ横ばいになった。 スマホ市場は飽和状態 この伸び率はIDCが統計を取り始めて以来最も低い水準。 同社はその理由として、先進国市場でスマートフォンの普及率が高水準に達し、飽和状態になっていること、業界の上位2社である米アップルと韓国サムスン電子の出荷台数が減少したことなどを挙げている。 この期間のメーカー別出荷台数を見ると、サムスンが8190万台でトップを維持し、これにアップルが5120万台で次いだ。このうちサムスンの出荷台数は1年前に比べ0.6％減と、小幅な減少。だがアップルは同16.3％減と大きく落ち込んだ。 IDCによると、サムスンは旗艦モデルの「Galaxy S7」と「同S7
成長止まった中国のスマホ市場 1～3月の出荷台数、6年ぶり前年割れ | JBpress (ジェイビープレス)
米IDCが5月11日に公表した中国スマートフォン市場に関する調査によると、今年1～3月期おける同国のスマートフォン出荷台数は1年前の1億320万台から4.3％減少し、9880万台となった。同国で四半期出荷台数が前年実績を下回るのは6年ぶりだという。 「もはや新興市場ではない」 IDCが併せて公表した過去2年間のグラフを見ると、一昨年の1～3月期に前年同期比2倍以上で伸びていた同国のスマートフォン出荷台数は、その後の伸びが低下している。 過去5四半期の出荷台数を見ても、前四半期比で横ばいが続いているといった状態。同国のスマートフォン市場は急速に飽和状態に達したという。 IDCのマネージングディレクター、キティー・フォク氏によると、中国はこれまで新興市場と考えられてきたが、今や同国で売られる携帯電話はその大半がスマートフォン。米国、英国、オーストラリア、日本などの成熟市場と同じ状況だという。
ソニーのスマホ不振は 中国メーカーのせいなのか？ | JBpress (ジェイビープレス)
日本経済は「失われた20年」を経て、アベノミクスの登場によってようやく脱デフレの兆しが見えてきた。アベノミクスの3本の矢のうち最も功を奏したのは、黒田東彦・日銀総裁が推し進めた異次元の金融緩和である。ゼロ金利政策と量的緩和により為替レートは1ドル70円台から109円台（2104年9月19日現在）まで円安が進んだ。 円安の恩恵を享受した日本の輸出製造業は軒並み業績を改善。その典型例が自動車とエレクトロニクスである。 もちろん例外もある。ソニーは加速する円安をよそに、2015年3月期の業績予想について、最終赤字を500億円から2300億円に大幅下方修正した。業績悪化の主因は、スマートフォンの販売が中国メーカーの台頭により振るわなかったからだと言われている。だが、本当にそうなのだろうか。 iPhone風スマホで市場を席巻する中国メーカー 中国のスマホメーカーは突如として登場してきたわけではない。
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