少年誌が"正義感"に与える影響ってめちゃくちゃでかいんじゃない？
※この記事の内容は俺の半生に基づくサンプルデータ1つのめちゃくちゃ主観的な話になります。ので、皆さんの半生をもとにこの記事に賛成もしくは反論して欲しいと思っています。 はじめに俺は自分を善人だと思ってます。 学の無さや配慮の無さ、怠惰性がたたって良い結果にならない事があるのは自分でも認めるところですが、基本的に他人には善意を持って接したいと思っていますし、自分に関わった人間には良い気持ちでいてほしいと心から思っています。 そしてそういった心の在り方を美しいとも思っています。 こういった善意を良しとする考え方は社会一般で言う"正しい正義感"だと思っています。 （これが正しいかどうかは皆さん各々思うところがあると思いますがとりあえずそう定義してしまいます。なんせ全部主観の話なので） "正しい正義感"が形成された経緯この正義感がどこで培われたのかと考えました。 その結論が「漫画を読む」ことでした
ファストフード方式の眼科治療、数百万人が視力回復 インド
インドのアラビンド眼科病院が南部タミルナド州で行った出張診療の検査場（2021年9月26日撮影）。(c)Arun SANKAR / AFP 【11月2日 AFP】緑色のガウンを着た患者が何十人も順番を待っている。手術をする目の上の額には黒いマーク。インドで数百万人の視力を回復させた先駆的な医療サービスの恩恵を受けるところだ。 米ファストフード大手マクドナルド（McDonald's）にヒントを得た効率的な流れ作業方式で、この眼科病院グループ「アラビンド・アイケア・システム（Aravind Eye Care System）」は年間約50万人に手術を行っている。多くは無料だ。 世界保健機関（WHO）の「世界視力報告（World Vision Report）」によると、世界人口の4分の1強に当たる約22億人に視覚障害がある。そのうち10億人は未然に防ぐことができたか、あるいは治療を受けていなかった
台湾留学の人気沸騰ビザ件数3年で5倍 中国語人材の需要増が背景 - 琉球新報 - 沖縄の新聞、地域のニュース
台湾の大学への進学を目指す台湾大学進学予備校の生徒ら＝27日、那覇市 沖縄県内から台湾への留学が人気となっている。台北駐日経済文化代表処那覇分処によると、同分処が発給した交換留学・大学院生向けのビザ件数は2015年は23件だったが、今年は1～10月で5倍の115件に上っている。 外国人客への対応などで県内企業の中国語人材への需要が増加しているほか、台湾の大学進学を支援する学校が県内で相次いで開設されていることも、台湾留学ブームを後押ししている。同分処によると、台湾では少子化が進んでいるため大学が積極的に留学生を受け入れており、県内からの留学生はさらに増加が見込まれている。 茨城県を拠点に全国で事業展開している台湾大学進学予備校は14年に沖縄に進出した。15年に11人だった生徒数は、今年は60人となった。19年には100人を超えると見込んでいる。 台湾や中国の大学へ進学が決まったチャイニーズ
海パン一丁の一発屋から子供たちのヒーローに。小島よしおの逆転劇 - Yahoo!ニュース
海パン一枚を身にまとい、全身をリズミカルに動かして「そんなの関係ねえ！」「おっぱっぴー」などと叫ぶ破天荒な芸でかつて一世を風靡した小島よしお。
留年は寄付金の支払い遅れの見せしめ？ – 集中出版 SHUCHU PUBLISHING
岩手医科大創立１２０周年の闇 脳神経関連のエキスパートで、全国医学部長病院長会議顧問などに就く小川彰医師が理事長を務め、地域の私立医科大学としてはそれなりの存在感がある岩手医科大学（岩手県盛岡市）。今年を創立１２０周年と位置付け、２０１９年開院を目指す附属病院移転整備にもラストスパートがかかる中、祝賀ムードに水を差す不明朗な運営ぶりが父兄や学生から指摘されている。 大学医学部や附属病院に散見される揉め事といえば、利権争いの派閥抗争やメーカーが絡んでの癒着などが“定番”だが、今回は学生が巻き込まれてしまった。５年生への進級試験で、必修試験が合格点にわずか３・２点足りなかった女子学生が留年の憂き目に遭ったのだ。 普通なら「悔しい」ということで学生も家族も納得するしかないが、そうもいかない事態となっている。女子学生より成績が下位の順位の学生８人や、科目試験25科目のうち20科目を落とし、総合試験
経団連：採用ルール廃止表明 会長「２１年春採用から」 | 毎日新聞
経団連の中西宏明会長は３日の定例記者会見で、会員企業向けに会社説明会や面接の解禁時期などを定めた採用活動の指針を廃止する意向を表明した。現在の大学２年生が対象となる２０２１年春入社の採用から適用する方針だが、就職活動の長期化懸念などから大学などの反発も予想され、廃止表明は波紋を広げそうだ。 中西会長は会見で「経団連が採用の日程を采配すること自体が極めて違和感があるとずっと感じていた」と指針に対する疑問を示し、「何月解禁とか経団連の意見としては言わない」との意向を述べた。 現行の指針は１７年春入社から適用され、会社説明会などの広報活動は３月１日、面接などの選考活動は６月１日を解禁日とし、１０月１日を内定日と定めている。２０年春入社までは現行の指針の継続が決まっていたが、２１年春入社については、今秋をめどに結論を出すとしていた。実際に廃止されれば、１９５３年の「就職協定」から開始された採用活動
「真正面」から外国人労働者を受け入れよう
23区の新成人は「8人に1人」が外国人 1月8日は全国各地で「成人の日」の祝典が行われた。今年の新成人は123万人。前年に比べて横ばいだった。だが一方で、新成人に占める「外国人」の割合は着実に増えている。 8日夕方にNHKは「東京23区の新成人 8人に1人が外国人」というニュースを流していた。NHKの調べによると23区の新成人は8万3400人で、そのうち1万800人あまりが外国人だという。「留学生」が急増していることが背景にある。 日本語学校や専門学校、大学などが集中する新宿区が23区内で最も外国人の新成人が多く、およそ1790人。新成人の45.7％が外国人だという。新成人の半数近くが外国人と聞くと耳を疑うが、もはやそれが現実なのだ。次いで豊島区が1200人で38.3％、中野区が860人で27.0％だったと報じられた。成人式に振袖姿で参加する外国人の姿も珍しくなくなってきた。 実は、こうし
コンビニバイトで見かける外国人留学生たちの現状。ベトナム、ネパール、モンゴルの学生に直接話を聞いてみた｜ニッポン複雑紀行
コンビニバイトで見かける外国人留学生たちの現状。ベトナム、ネパール、モンゴルの学生に直接話を聞いてみた こんにちは、編集者の徳谷柿次郎と申します。 「ニッポン複雑紀行」では初めて執筆させていただくんですが、実は私もそこそこの複雑さを感じながら生きてきました。 生まれは大阪。小2で両親が離婚し、その後借金まみれ。真っ当なレールから外れて、26歳まで朝夕刊の新聞配達、そして牛丼チェーン店「松屋」のバイトリーダーを務めてきました。 元々大阪は多様なルーツの人々を抱える土地でもあったため、一緒に働く仲間に外国人がいるのは珍しくありません。 例えば、とある中国出身の学生が生活費を稼ぐために働いていて、「ギュウドンイッチョー」とカタコトの日本語でオーダーを通していたり、ワケのわからないおじさんに絡まれて「スミマセン…！」と謝っていたりなど、外国人が不慣れな土地で働く様を間近で見てきました。 「学校で勉
没落する地方国立大の何とも悲惨な台所事情 | 最新の週刊東洋経済 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
岡山大学で免疫細胞を研究する田中智之教授の研究室には、計15人の学生が所属する。 「僕らぐらいの陣容の研究室だったら最低限の実験機材、試薬代などで年間500万円はないと回らへん」（田中教授）。だが、大学から定期支給される研究費（運営費交付金に基づく講座費）はたかだか年50万円しかない。日本学術振興会の競争的資金制度である科学研究費（科研費）助成事業に応募したり、民間の科学研究助成財団からかき集めたりするが、十分な資金を安定的に確保するのはなかなか難しい。 地域の人材輩出機関としての権威からほど遠い 地方国立大学は「地域の雄」である。通う学生の多くは、地元でもよりすぐりの進学校から入学し、卒業後は地域のエリートとして地方の産業や行政を支える。しかし、今の地方国立大学を取り巻く現状はそんな地域の人材輩出機関としての権威からはほど遠いものだ。 2月5日発売の『週刊東洋経済』は、「大学が壊れる」を
地方大学の強化「明治以来の改革に着手する」 安倍首相：朝日新聞デジタル
安倍晋三首相（発言録） 技術革新が加速し、（企業の）外部での人材育成が必要になっている。そこで、明治以来とも言える大学改革に着手する。地方大学を強化し、実践的な教育を充実させていく。 第一に、実務経験のある教員を思いきって増やす。産業界のニーズに合う実務教育を行う。ここ（パーティー会場）にも、７０歳を超えても８０歳を超えてもバリバリ働く方がたくさんいる。リカレント教育（学び直し教育）の態勢を整えていく。 第二に、大学の経営層に地元経済界の人材を登用し、ガバナンス改革を試みる。民間（企業の）出身者が大学経営に参画することで、大学教育が就職に結びつく。 企業の外で人を育てる仕組みをつくるには、経団連の協力が必要だ。新卒一括採用だけではなく、大学でリカレント教育を受けた人材を積極的に中途採用していく方針を打ち出していただきたい。（都内で開かれた経団連創立７０周年記念パーティーのあいさつで）
「給料格差ツイート、狙ってやった」 日本捨てる若手学者の危機感
問うたのは「大学の経営マインド」 東大大学院は留学予備校 社会のため、大学は経営観点を 「じゃあ何が違うのかというと、あれですね、給料です」。一橋大学から香港科学技術大学に移籍する講師、川口康平さん（34）がツイートした移籍理由が4月中旬、話題になりました。1000回以上リツイートされ、反応などを盛り込んだTogetterまとめは30万回以上見られています。実は「議論を起こしたい」と、半年前から考えていたというこのツイート。その真意を、ご本人に伺いました。 香港科技大は近年シンガポール国立大学の後塵を拝しつつあるものの長らく経済学ではアジア太平洋地域のトップ校で，大学総合ランクでも2015年のTHEでは東大を上回っています．とはいえ，研究環境面で一橋が特別負けているとは思いません，じゃあ何が違うのかというと，あれですね，給料です． — Kohei Kawaguchi (@mixingale
世界最大のMastodonインスタンス管理人、ドワンゴ入社を発表
分散型SNSマストドン（Mastodon）世界最大のインスタンスであるmstdn.jpの管理者であるnullkalさんは4月21日、自身がドワンゴに入社し、mstdn.jpの運用を続けていくことをトゥートで明らかにした。nullkalさんは夕方に大事なお知らせがあることを予告していた。 ドワンゴは19日に自社のインスタンスfriends.nicoを立ち上げたばかりだが、nullkalさんによれば2つの統合予定はなく、mstdn.jpは引き続きさくらインターネットで運用していくという。 私，nullkalはこの度ドワンゴに入社し，引き続きmstdn.jpを運用していくことになりました．friends.nicoさんとはいい協力関係を築いてゆけたらなーって思っています．今のところ二つの統合予定はありません
「学芸員はがん。連中を一掃しないと」 山本地方創生相：朝日新聞デジタル
山本幸三・地方創生相が１６日、大津市内のホテルで開かれた滋賀県主催の地方創生セミナーで、文化財観光の振興をめぐり見学者への案内方法やイベント活用が十分でないことを指摘し、「一番がんなのは学芸員。普通の観光マインドが全くない。この連中を一掃しないと」と発言した。 学芸員は博物館法で定められた専門職員で、資料の収集や保管、展示、調査研究などを担う。今回の発言はセミナーでの講演後、滋賀県長浜市の藤井勇治市長から「インバウンド観光振興について助言を」と質問された際にあった。外国の有名博物館が改装した際のことを引き合いに出し、「学芸員が抵抗したが全員クビにして大改装が実現した結果、大成功した」などとも述べた。 セミナー後の記者会見で、山本地方創生相は「新しいアイデアに、学芸員は『文化財だから』と全部反対する。学芸員だけの文化財でやっていると、これから観光立国で生きていくことができない。『一掃』は言い
給与が段違い 一橋大から香港科技大に移ります
Kohei Kawaguchi-Sunada @mixingale 四学期制で五限目の開始時間が17:10になったことで，この時間に開催されているセミナーに乳幼児を抱える研究者の出席が難しくなった．4限以前の時間は他の授業に出席している学生がいるため，セミナーの時間を4限以前に動かすのも難しい． 2017-04-12 15:22:30 Kohei Kawaguchi-Sunada @mixingale 今日の教授会で報告したので公表しますが，実は，今年度の春夏学期を最後に8/1付けで一橋大学経済学研究科から香港科技大学ビジネススクール経済学科に移籍することになりました．ランクは今と同じテニュアトラックAssistant Professorです． 2017-04-12 18:52:20 Kohei Kawaguchi-Sunada @mixingale 香港科技大は近年シンガポール国立大学の
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
不法就労容疑：ラーメン店「一蘭」を書類送検へ 大阪府警 - 毎日新聞
（社説）大学改革 目先の利益傾く危うさ：朝日新聞デジタル
宿題代行が横行、教師困惑 「受験に集中」保護者が依頼 - 日本経済新聞