ピグー効果(ピグーこうか、英: Pigou effect)とは、特にデフレーションにおいて、資産(wealth)の実質価値の増加が生産高や雇用に刺激を与える効果のことである[1]。「資産効果」と呼ばれることもある[2][3]。 解説[編集] 物価と賃金が十分に下落すれば、消費者が保有している資産の実質的な価値が上がることにより、消費が増大(IS-LM分析で言えば、IS曲線が右にシフト)し、雇用と生産が増え、完全雇用が達成される[4]とアーサー・セシル・ピグーは考えた。すなわち、ピグー効果を前提に考えると、仮に経済が不景気に陥り、失業(貨幣賃金の低下)が発生すると、デフレ状態になり、ピグー効果によって消費の増大(需要の増大)が起こり、そして雇用の増大がなされ、経済は自動的に(自己修正的に)景気回復へ向かうだろうということが言える。このピグー効果という用語は新古典派経済学者であるアーサー・セシ