無能なリーダーを選ばないために何ができるのか 謙虚さや誠実さを評価すべき | リーダーシップ｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
能力と謙虚さと誠実さを備える有能なリーダーは、メンバーに強いエンゲージメントを抱かせ、生産性を高める。一方、傲慢さとカリスマ性だけで昇進した無能なリーダーは、会社全体に害悪をまき散らし、チームを不安に陥れる。組織にとって有害な人物をリーダーにしないために、どうすればよいのだろうか。 劣悪な企業文化に毒されて、潜在能力通りの業績を上げられず、しまいに破綻する企業は、たいていリーダーシップ・チームの質に問題がある。 有能なリーダーはメンバーに強い信頼とエンゲージメントを抱かせることにより、高い生産性を発揮させるが、無能なリーダーの下で働く人たちは不安と疎外感を味わわずにいられない。そうした人たちは非生産的な行動パターンに陥り、会社全体に害悪をまき散らす。研究によると、有害な社員を生まないことの経済的な恩恵は、成績優秀なスター社員を雇っておくことの2倍以上に上るという。
Amazonの社内メールから学ぶ「組織のあり方」とは？
by Tim van der Kuip 「システムを設計する組織は、組織の構造をそっくりまねた構造の設計を生み出してしまう」といわれており、組織のあり方は製品開発において重要です。製品を生み出すために組織のあり方や社内でのコミュニケーションの取り方をまるっきり変えたのがAmazonであり、ホームページを軽量化するサービスを提供している「Sametab」のCEOであるレオナルド・フェデリコ氏が、Amazonを例にとって「組織の取り得るオプション」を解説しています。 The Single Most Important Internal Email in the History of Amazon https://www.sametab.com/blog/frameworks-for-remote-working GoogleエンジニアのSteve Yegge氏はAmazonで6年、Google
サッカーやバスケでは強い選手を集めすぎると逆に成績が悪くなるという調査結果 | スラド サイエンス
才能ある選手が多く所属すればするほどそのスポーツチームは強くなると思われるが、強い選手が多すぎて逆効果になることはないのだろうか。コロンビア大学と世界トップクラスのビジネススクールとして知られるINSEADの共同研究により、この疑問への答えが導き出されたとのこと（Huffington Post）。 研究ではまずバスケットボールを対象とし、2002年から2012年までの期間、すべてのNBAチームのレギュラーシーズンのデータをもとに、各選手が勝利にどれ程貢献できるかを導きだした。すると、才能ある強い選手が多ければ多いほどチームの成績が良くなるのだが、ある一定の人数を超えると成績が悪くなることが分かったとのこと。自分のエゴよりもチームを優先することで生まれるチームワークが損なわれてしまうからだという。これは、チームワークが重要とされるサッカーでも、FIFAのデータをもとに分析したところ、同じ結果
RIETI - オリバー・ウィリアムソン、2009年ノーベル経済学賞受賞の意義 ～『組織の経済学』のフロンティアと現実の企業分析への適用可能性
会社組織は伝統的経済学ではあくまでも市場の一部とされていますが、Coase（1937年）はそれを「市場に代わる取引メカニズム」と捉えています。分析の基本単位は「売手」と「買手」の間の取引ですが、それがどこでどのような仕組みで行われるかに応じて「市場取引」（例：アウトソーシング）と「組織内取引」（例：企業内での部品調達）を区別する見方に変えたのです。 資本主義経済における組織内取引の重要性に関して、Simon（1991年）は、企業内の中間財取引は経済社会構造の大きな部分を占める、また、それは「市場経済」ではなく「組織経済」の構造をなしている、と主張します。 1．市場の失敗は組織の失敗でもある 市場が上手く機能しない現象はよく「市場の失敗」という言葉で総括されます。少数企業間の不完全競争、外部性、非対称情報などの要因が知られていますが、これらの存在が組織内取引を正当化する訳ではない、とウィリア
デフレ化するキャリア
株式会社ジョーズ・ラボ代表取締役／城繁幸 先日、「サラリーマンの生活防衛」という特集で某週刊誌の取材を受けたところ、記者からこんな質問をされてしまった。 「ユニクロやエイサーのような企業が、庶民の生活を苦しくしている悪の元凶ですよね」 まだまだこういう意見は多いようだ。 僕が大学進学した頃、パソコンは欲しかったが手が届かなかった。当時はNECが独自企画で殿様商売していたから、そこそこのスペックでモニターからプリンタまで一式そろえると50万近くしたためだ。 一方、現在使っているPCはネットのBTO企業から購入したもので、そこそこのスペックで10万程度に過ぎない。15年前と比べると実に40万近く値下がりしたわけで、消費者としてこんなに幸せなことはない。もちろん、差額の40万円は自分の好きなことに使えるわけで、少なくとも個人のトータルの消費は一円も下がらない。本当に良い時代になったものだ。いまど
自己理解ができない社員が集まる組織は硬直化する｜特集｜エム・アイ・アソシエイツ株式会社（MIA）
キャリア開発、リーダーシップ開発、ダイバーシティ推進など、企業における人材教育プログラムの中で、「自己理解」は欠かせない要素である。ここでいう自己理解とは、自分の価値観を理解することだ。仕事において、人材開発において、組織変革において、なぜ自己理解が重要であるのか。また、自己理解ができなければ、どのような問題が生じるのかについて、整理しておきたいと思う。 価値観はビジネスにおける選択の基準 価値観とは、一人ひとり、あるいは組織が「何を大切にするか」に関する基準である。「そのような生き方は私の価値観に合わない」とか、「わが社は人を大切にする価値観を有している」とかいったような使われ方がされる。 価値観というと、抽象的で漠然としており、経済合理的に捉えることが難しいため、ビジネスの世界では、それほど重視されてこなかったのが現実だろう。しかし、実際のところ、価値観はビジネスの中で、重要な意思決
政府の役割 - himaginary’s diary
以前のエントリに書いたように、市場と政府の役割分担は経済学の永遠のテーマであろう。今日はそのテーマについて思いつくままに書き連ねてみる。 ＜経済政策＞ 政府が実施する経済政策（財政政策や規制策）に対して巷間よく批判されることは、ざっと以下のようなところだろう。 ●時間の問題 政府は意思決定にどうしても時間がかかる。議会を通す必要があると猶更だ。経済政策が効果を現すにはタイムラグがあるのに、そもそも実施までに時間がかかるのではどうしようもない。 ●実効性の問題（リカードの中立命題） 政府が何かやろうとしても、人々がそれを予想して折り込んでしまうので、実効性が乏しい。典型的な例が、今減税や財政政策で景気を刺激しようとしても、将来の増税を見越して人々が笛吹けども踊らずとなる、というリカードの中立命題。 ●実効性の問題（妥協の産物） 政府や議会で政策を立案する際、いろんな人の意見を取り入れているう
池田信夫氏の3法則 - hamachanブログ(EU労働法政策雑記帳)
いうまでもなく、私の『世界』論文にいきなり噛み付いてきたのは池田信夫氏です。 >ちなみに、彼の自慢の『世界』論文も、あまりにお粗末な知識に唖然とします： http://homepage3.nifty.com/hamachan/koyounokakusa.html ＜日本でも戦前や戦後のある時期に至るまでは、臨時工と呼ばれる低賃金かつ有期契約の労働者層が多かった。[・・・]彼らの待遇は不当なものとして学界や労働運動の関心を惹いた。＞ というように、戦前の雇用形態について問題を取り違え、「臨時工」は昔からかわいそうな存在だったと信じている。そんな事実がないことは、たとえば小野旭『日本的雇用慣行と労働市場』のような基本的な文献にも書いてあります。こんな「なんちゃって学者」が公務員に間違った教育をするのは困ったものです。 労働問題を専門にしている以上、その誤りを指摘するのは当然の義務でしょう。それ
思考の悪癖を「見える化」し、矯正する｜ファシリテーションの道具箱 森時彦｜ダイヤモンド・オンライン
森時彦（チェンジ・マネジメント・コンサルティング代表取締役／リバーサイド・パートナーズ代表取締役） 【第4回】 2007年11月29日 組織には、特有の思考パターンやクセがあるものだ。それをいったん「見える化」することで、そのクセを客観視することができ、違った発想が促されることがある。今回は、その「見える化」に役立つ思考システム図を紹介する。 [事例] 催事に頼るデパート経営 一般に小売業界全体がそういう傾向にあるが、予算と帳尻が合わないと慌ただしく催事を企画する百貨店は多い。この百貨店でも、ご多分に漏れず、期末になると年中行事のように慌ただしく催事が企画されてきた。もちろん、それで帳尻が合えばいいのだが、年末年始に行なったばかりで、２月になって慌ただしく企画してもその効果のほどはしれている。それにもましてコストが上がり、期末催事の経済効果には、現場レベルで疑問の声が絶えない。それでも
ビジネス : 日経電子版
ベルギーのチョコレート「ゴディバ」。百貨店からコンビニエンスストア、スーパーにも商品が並ぶが、どこの店舗でもちょっと高級で上質。日本法人のゴディバ ジャパン（東京・港）の売上高は好…続き
The Analysis of Sematech
一 はじめに セマテック（ＳＥＭＡＴＥＣＨ �mSEmiconductor MAnufacturing TECHnology�n）は、米国の国防総省と民間半導体メーカー一四社が共同出資した半導体製造に関する技術の研究開発のためのコンソーシアムである。セマテックのめざすところは一九八〇年代半ばに凋落しかかった米国半導体産業の競争力を回復させることにあった。 しかし、セマテックは米国の経済的伝統からみるとき二つの点で異常であった。つまり第一に、政府が特定の産業の救済のために資金援助を行ったこと、第二に、合わせて八〇％ものシェアになる半導体産業の主要トップメーカーが結集したことである。 現在このセマテックは官民共同コンソーシアムの成功モデルとされ、米国半導体産業の競争力回復に大きく貢献したと評価されている。設立当初にみられた批判や懐疑論は影を潜めるようになった。このような米国の経済・産業政策と世
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河合薫 上司と部下の力学
「官僚たちの夏」というセンチメンタルジャーニーの危険 | 辻広雅文 プリズム+one | ダイヤモンド・オンライン
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