春は何かを始めるのに、いい季節です。京都府京丹波町の菅原研治さん(50)から、こんなファクスが届きました。 〈4月から大阪の学校で福祉学科の非常勤講師として、お世話になります〉 菅原さんは、高齢者や障害を持つ方への介護サービスなどを行う「サムライ」というNPO法人の理事です。 それにしても「サムライ」とは、福祉系の団体名にしては変わっています。理由は、後半に記された異色の経歴を読んでわかりました。 〈私は15歳で芸能事務所に入り、時代劇の『水戸黄門』や『遠山の金さん』に浪人役などで出演してきました〉 役者さんだったのです。でも、なぜ芝居から福祉の世界に? これはもう会って伺うしかありません。 「時代劇のほかには、Vシネマの『ミナミの帝王』に組幹部の役で出演したこともあります。全部、脇役、悪役ですけどね」 そう言って笑う菅原さんは、身長1メートル82、体重100キロ。「組幹部」役も適任な体格
関西国際空港の近くにある病院を目指して、わざわざ海外からやって来る人が増えている。病院名は、IGTクリニック。がん治療専門のクリニックに、なぜ外国人の患者が増えているのか。その理由は……。 スピン経済の歩き方: 日本ではあまり馴染みがないが、海外では政治家や企業が自分に有利な情報操作を行うことを「スピンコントロール」と呼ぶ。企業戦略には実はこの「スピン」という視点が欠かすことができない。 「情報操作」というと日本ではネガティブなイメージが強いが、ビジネスにおいて自社の商品やサービスの優位性を顧客や社会に伝えるのは当然だ。裏を返せばヒットしている商品や成功している企業は「スピン」がうまく機能をしている、と言えるのかもしれない。 そこで、本連載では私たちが普段何気なく接している経済情報、企業のプロモーション、PRにいったいどのような狙いがあり、緻密な戦略があるのかという「スピン」に迫っていきた
全く矛盾した2つの「不安」が今の日本を覆っている。 ひとつは少子高齢化で労働力が不足し、経済成長が停滞するという不安だ。もうひとつはAI(人工知能)やロボット化の普及で職が奪われ失業が増えるという不安である。 もちろん、誰にでもわかるように、この2つの不安は論理的に矛盾している。にもかかわらず、広く同時に語られているのは奇妙なことだ。 しかし、どちらが現実には、より深刻かつ長期的な問題であるかといえば、間違いなく労働量の不足による経済成長の制約である。この点で日本経済は、AIやロボット化の普及を躊躇う余裕などなく、むしろ経済的により豊かなステージに上がるために必須の条件である。 雇用の増加と四半世紀ぶりの人手不足 2013年以降の景気回復の持続で、失業率は2.8%(3月)まで下がり、有効求人倍率は1.45倍(3月)といずれもほぼ1990年代初頭まで遡る四半世紀ぶりの人手不足を示している。
政府のギャンブル等依存症対策推進関係閣僚会議(菅義偉・内閣官房長官主宰)は3月31日、依存症対策の論点を公表した。厚生労働省関係の論点を多数盛り込んだ。特に、依存症者を取り巻く生活課題に対応するソーシャルワーカー(SW)の養成カリキュラムを見直すなど、人材養成の関連が目立つ。政府は個々の論点について具体策を詰め、今夏に対策の全体像を公表する。依存症対策の基本理念などを定めたプログラム法の制定も検討する。 同日まとめた「論点整理」(全35ページ)のうち、厚労省関係の論点は「医療・回復支援」として9ページにも及んだ。農林水産省(競馬を管轄)、経済産業省(競輪を管轄)など他省庁よりも多くの紙幅を割いた。 依存症に有効な治療方法を確立し診療報酬で評価すること、精神保健福祉センターの相談体制を強化することと並び、人材養成を重要な論点とした。 具体的には医師、保健師・看護師、精神保健福祉士、社会福祉士
厚生労働省は7日、医療・福祉系の専門職を養成するプロセスで共通の基礎課程を創設する構想について、2021年度の実現を目指す方針を示した。来年度から検討を本格化させる。既存の制度・分野にこだわらずにサービスを提供する「地域共生社会」に向けた工程表に盛り込んだ。 地域共生社会の実現に向けて(当面の改革工程) 共通の基礎課程は、複数の資格を取りやすくするための仕掛け。1つ目の道のりで修了していれば、2つ目以降はその分の時間を短縮できる。多様化・複雑化している現場のニーズに対応できるようにすることや、限られた人材により幅広く活躍してもらうことなどが狙いだ。 厚労省は昨年5月、こうした考えを経済財政諮問会議で表明。政府が6月にまとめた「ニッポン1億総活躍プラン」にも書き込み、内部で調整を進めてきていた。 「養成課程を『縦割り』から見直す」 今回の新たな工程表では、「各資格の専門性の確
きはら・ひろみ/宮城県出身。大学在学中にコピーライターとして働き始め、20代後半で独立してフリーランスに。西武セゾングループ、松坂屋、東京電力、全労済、エーザイ等々、ファッション、流通、環境保全から医療まで、幅広い分野のPRに関わる。2000年以降は軸足を医療分野にシフト。「ドクターズガイド」(時事通信社)「週刊現代?日本が誇るトップドクターが明かす(シリーズ)」(講談社)「ダイヤモンドQ」(ダイヤモンド社)などで、企画・取材・執筆を深く、楽しく手掛けてきた。2012年、あたらす株式会社設立(代表取締役)。近年は医療系のWebサイト、動画制作(企画・ライティング・プロデュース)にも力を入れている。 &慢性痛~知っておきたい慢性痛のホント(横浜市立大学ペインクリニック内科との協働制作) https://www-user.yokohama-cu.ac.jp/~mansei2/ あるペインの少女
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く