東京五輪「中止か延期」が7割超 米など5カ国で世論調査 ｜ 共同通信公益財団法人「新聞通信調査会」（西沢豊理事長）は20日、新型コロナウイルス感染症が世界的に収束していない中での東京五輪・パラリンピック開催の是非を海外5カ国で尋ねた世論調査結果を発表した。「中止すべきだ」「延期すべきだ」との回答の合計が全ての国で70％を超えた。特にタイでは95.6％、韓国で94.7％に達した。 昨年12月～今年1月に面接か電話で調査し、各国で約千人ずつから回答を得た。他に中国は82.1％、米国が74.4％、フランスが70.6％。
東京五輪、21年開催が無理なら中止 IOC会長が言及：朝日新聞デジタル
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