世界史でセポイの反乱を学んだとき、不思議な気がした。イギリスの綿製品が大量に入ってきて、インドの綿工業が崩壊、経済が大打撃を受けたと言うけれど。「イギリスは世界で初めて産業革命を成功させた先進国でしょ？だったら最先端の綿製品は、高くてインド人には買えなかったんじゃないの？」
shinshinohara on Twitter: "世界史でセポイの反乱を学んだとき、不思議な気がした。イギリスの綿製品が大量に入ってきて、インドの綿工業が崩壊、経済が大打撃を受けたと言うけれど。「イギリスは世界で初めて産業革命を成功させた先進国でしょ？だったら最先端の綿製品は、高くてインド人には買えなかったんじゃないの？」"
世界史でセポイの反乱を学んだとき、不思議な気がした。イギリスの綿製品が大量に入ってきて、インドの綿工業が崩壊、経済が大打撃を受けたと言うけれど。「イギリスは世界で初めて産業革命を成功させた先進国でしょ？だったら最先端の綿製品は、高くてインド人には買えなかったんじゃないの？」
出身国が移民の出生率に与える影響 - himaginary’s diary
について調べた研究をUDADISIが紹介している。論文のタイトルは「Cultural Influences on the Fertility Behaviour of First- and Second-Generation Immigrants in Germany」で、著者は欧州経済研究センター（The Centre for European Economic Research；Zentrum für Europäische Wirtschaftsforschung＝ZEW）のHolger StichnothとMustafa Yeter。 以下はその要旨。 Based on a 1% sample of the German population, we study how fertility rates in the country of origin — a proxy for c
人口動態：中国のアキレス腱
（英エコノミスト誌 2012年4月21日号） 米国と比較すると、中国の成長モデルの深刻な問題点が明らかになる。 ホメロスの『イリアス』に登場する英雄アキレスと同じように、中国は無敵に見えることがある。2010年には、中国が工業生産高、エネルギー消費量、自動車販売台数で米国を追い越した。軍事費は過去20年間、名目ベースで年間平均16％ずつ増加してきた。 国際通貨基金（IMF）によると、中国は2017年に米国を抜き、世界最大の経済大国（購買力平価ベース）になる。しかし、アキレスの母テティスは、息子を不死身にしようとステュクス川に浸した時、息子の体の一部（かかと）を持たなければならなかった。 中国は今、多くの問題に直面しているが、アキレスと同じく、人目につきにくい重大なアキレス腱を抱えている。それは人口動態だ。 1.56と2.08という出生率の差がもたらす多大な影響 過去30年間で、中国の合計特
逆依存人口比率と経済 - himaginary’s diary
人口の高齢化と経済の低迷の関係は最近しばしば話題になるところであり、本ブログでも折りに触れ取り上げてきた。 この問題に関し、先月初めと終わりに、日本の著名なエコノミスト達による興味深い指摘が2つなされた。 一つは「This Time May Truly Be Different: Balance Sheet Adjustment under Population Ageing」と題された1/7付けの西村清彦日銀副総裁のAEA講演である（Mostly Economics経由*1）。 そこで西村氏は、生産年齢人口を依存人口で割った逆依存人口比率（the inverse dependency ratio）のグラフを描き、それがピークを付けた段階で各国のバブル（日本、米国、欧州周縁国、そして中国？）もピークを迎える、という関係を示している（下図）。 Mostly EconomicsのAmol Ag
出生率と生活水準：生む子を減らせ JBpress(日本ビジネスプレス)
世界は今後2～3年以内に（もしそれが既に起きていないとしたら）、1つの節目を迎える。人類の半分が、自分たちを置き換えるだけの子供しか持たないようになるのだ。すなわち、世界の半分で特殊出生率が2.1かそれ以下になるということだ。 2.1というのは「特殊出生率の人口置換水準」、国の人口の伸びを鈍らせ、最終的に一定の状態にする魔法の数字だ。国連人口部によると、2000～2005年には、世界の全人口65億人のうち29億人が、出生率が人口置換水準並みかそれ以下の国に暮らしていた。 その数は2010年代初頭に70億人中34億人にまで増加し、2010年代半ばには50％を突破する見通しだ。これらの国の中には、ロシアや日本だけでなく、ブラジル、インドネシア、中国、そしてインド南部も含まれる。 出生率が人口置換水準へ向かう流れは、歴史上、最も劇的な社会変化の1つだ。それは今年イランで起きた宗教的指導者に対する
人口と成長と環境：落ち込む出生率 JBpress(日本ビジネスプレス)
（英エコノミスト誌 2009年10月31日号） 驚くべき出生率の低下は、多大な恩恵ももたらしている。 1798年、トマス・マルサスは『人口論』を発表し、人口の増加が世界の食料供給を追い越すと予言した。しかし、発表のタイミングが良くなかった。その当時起き始めたことが、彼の論考を無意味なものにしてしまったからだ。 現在の先進国となった地域で工業化が進むとともに、特殊出生率がまずフランスで急低下し、その流れが次に英国、さらに欧州全域、米国へと広がっていった。人々が豊かになると、家族を構成する人数が減った。そして、小家族化が進むにつれ、人々はますます豊かになった。 今、発展途上国で同じようなことが起きている。出生率の低下と小家族化が、一般に子だくさんと考えられている国々――具体的にはブラジル、インドネシア、さらにはインドの一部でさえ――で起きているのである。 本誌（英エコノミスト）が別のリポートで
先進国ではなぜ、少子化するのか：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン （前回から読む） 既に述べたように、英国でも他の国でも産業革命後まず死亡率が低下し、その後100年～数十年たって今度は出生率が下がり始める。現在、大方の先進諸国では、出生率は人口維持水準以下の2.0未満である。死亡率がなぜ下がったのかは既に説明したが、ではなぜ出生率が遅れて大きく下がったのだろうか？ 「戦国時代は寒冷化による食料争奪サバイバル戦争だった」で紹介したトッドは、女性識字率50％超が出生率低下の分水嶺としているが、具体的理由については様々な理論が言われている。幼児死亡率が下がったので、親が老後の保険としての子供を多く必要としなくなったことや、都市化による生活環境や家族観の変化など、どれもそれなりに説得力があるが、特にここ半世紀ほどの
内田樹の研究室: うなぎくん、小説を救う
2024 1月 - janvier 2月 - février 3月 - mars 2023 1月 - janvier 2月 - février 3月 - mars 4月 - avril 5月 - mai 6月 - juin 7月 - juillet 8月 - août 9月 - septembre 10月 - octobre 11月 - novembre 12月 - décembre 2022 1月 - janvier 2月 - février 3月 - mars 4月 - avril 5月 - mai 6月 - juin 7月 - juillet 8月 - août 9月 - septembre 10月 - octobre 11月 - novembre 12月 - décembre 2021 1月 - janvier 2月 - février 3月 - mars 4月 - avril 5
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
