五輪ボイコットを捨て、実を取ったプーチン大統領の選択 「愛国者なら五輪に行くな」となおも選手に迫るロシアの守旧派、その背景は? 関屋泉美 2014年のクリミア半島併合以降、欧米から経済制裁措置を受け、経済情勢が悪化している中で、プーチン大統領が国内統一を図るために残されている手段は少ない。ソ連時代を生きた守旧派に居心地の良い反米精神を改めて訴えることは、求心力を高める上で一番の近道なのである。 しかし、ソ連崩壊後20年以上が過ぎ、曲がりなりにも民主的な選挙が行われ、ネットでは自由な言論空間が保たれている状況では、絶対権力者の皇帝でさえ、ソ連時代を知らない若い世代やリベラル派にも耳を傾けなくてはならない。 ネット系メディアで取られている世論調査では、「例え中立選手としてもロシア人選手が平昌五輪に出場すべきか」という問いかけに、57%が行くべきと答えている。「行くべき」の選択肢にはメドベージェ