エンデミックに至る過程で予想される大量の高齢者の死 今が未来を変えるラストチャンス
これはこの研究の著者が、さまざまな高齢国をシミュレーションしてくれたグラフです。灰色のラインが免疫持続期間が3ヶ月の場合です。 赤で囲ってあるのが日本ですが、ここで分析している国々の中で最も多い死亡者数になっています。 日本は超高齢国として知られていますが、極めて厳しい状態です。しかもこの状況がずっと持続する。 エンデミック化した時の介護の現場がどうなるだろうと想像してみて下さい。コンスタントにクラスターが発生するでしょうし、その機会に利用者の人たちにお迎えが来てしまうでしょう。そういうことを繰り返さざるを得ない社会が来ます。 ハイリスクの場とは言え、面会の制限など極端に厳しい感染予防もどこかで諦められると思います。社会としてコロナを皆さんで受け入れることになるので、感染頻度もこれまでよりも高くなります。 命を守りながら進むこともできる——しかし日本では高齢者は予防接種率が非常に高いです。
マスクを着けている人が多い日本の新型コロナ感染者数が世界最多なのはなぜ？その2 ハイブリッド免疫とは（忽那賢志） - エキスパート - Yahoo!ニュース
これだけマスクを着用している人の多い日本で、世界最多の感染者数になることに対して「やっぱりマスクって意味がないんじゃ・・・？」と思われている方が増えているようです。 マスクは本当に感染対策に意味がないのでしょうか？ また、日本で新型コロナの感染者がこれだけ増えている理由は他にあるのでしょうか？ マスク着用率は日本が世界でも最も高い各国における「公共の場ではマスクを着用する」と回答した人の割合の推移（日本リサーチセンターの報告よりhttps://www.nrc.co.jp/nryg/220526.html） 世界各国の「公共の場ではマスクを着用する」と回答した人の割合について調査した日本リサーチセンターの報告では、日本は世界でも最もマスク着用率の高い国となっています。 日本人の87％の人が公共の場ではマスクを着用すると回答しているのに対して、アメリカは45％、イギリスは35％となっており、特
新型コロナ『第5波』のデルタ株 亜種が東京五輪を通じて世界に拡散か
日本で独自に変異して「第5波」の主流となった新型コロナウイルスのデルタ株の亜種が東京オリンピック・パラリンピックの開催で海外に広がっていたことが東京大学医科学研究所の研究で分かりました。 東京大学医科学研究所付属ヒトゲノム解析センターの井元清哉教授は、東京オリンピック・パラリンピックが開催された去年7月から今年1月までの世界中のウイルスの遺伝情報を解析しました。 日本では当時、国内で変異して生まれたデルタ株の亜種「AY.29」が主流で、第5波を迎えていました。 オリンピックでは200を超える国や地域から選手や大会関係者が入国していて、AY.29は日本で出現した後、アメリカやインドなど20の国や地域で見つかっています。 井元教授が発生源を調べたところ、大会が開催されていた東京やその周辺地域から拡散したと考えられることが分かったということです。 井元教授は「選手や大会関係者に厳格な感染対策を求
新型コロナ オミクロン株の登場によって「コロナは風邪」に近づいたと言えるのか？（忽那賢志） - エキスパート - Yahoo!ニュース
オミクロン株は弱毒化しておりインフルエンザや風邪に近づいている、という意見をよく目にしますが、これは本当でしょうか？ さらに「このままコロナは弱毒化していって風邪になっていく」という話もよく聞きます。これもどこまで根拠のある話なのでしょうか。 第6波の1日当たりの死亡者数は過去最大日本における新型コロナ死亡者数の推移（厚生労働省 データからわかる－新型コロナウイルス感染症情報－のデータを元に筆者作成） まず、オミクロン株は弱毒化しているということが強調されすぎていますが、「新型コロナ オミクロン株の感染者が重症化しにくいのはなぜか？」でも書いた通り重症化する人が少ないのは感染者の多くがワクチン接種者、過去に感染した人が感染しているからであり、オミクロン株の病原性そのものは武漢市で最初に広がった新型コロナウイルスと同等くらいと考えられています。 ワクチン未接種者、そして2回目のワクチン接種か
ワクチン交互接種 有効性と副反応のデータ 国の研究班が初公表 | NHK
新型コロナウイルスワクチンの3回目の接種で2回目までと異なるメーカーのワクチンを打つ「交互接種」について、国の研究班が有効性や副反応のデータを初めて公表しました。2回目までファイザーを接種した人が3回目でモデルナを打つと、3回ともファイザーを打った人に比べて感染を防ぐ抗体の値が上昇した一方、発熱などの副反応が出る割合は高かったとしています。 厚生労働省の研究班が分析したのは国内で最初に3回目の接種が始まった医療従事者で、対象となった全員が2回目まではファイザーのワクチンを打っています。 先月28日までに3回目の接種も▽ファイザーで受けた2826人と3回目は▽モデルナで受けた773人について、変異する前の従来株に対する抗体の値や副反応を分析し、18日厚生労働省の専門家部会で説明しました。 有効性は？ この中で感染による抗体を持っていなかった人を対象に3回目の接種から1か月後の抗体の値が、接種
オミクロン「ＢＡ．２」派生株、重症化率高い兆候 新研究
デンマークのコペンハーゲンにある病院で新型コロナの検査を行う医療従事者/Niels Christian Vilmann/AP （ＣＮＮ） 新型コロナウイルスの変異株オミクロンの一種で「ＢＡ．２」と呼ばれる新たな派生株について、従来株より急速に蔓延（まんえん）するだけでなく、より重い症状を引き起こし、さらにワクチンで形成された免疫を回避する可能性があることが新たな研究で分かった。 日本の研究所内で行われた新たな実験が明らかにしたところによると、ＢＡ．２が重症化を引き起こす能力はデルタ株を含む旧来の変異株と同等の可能性がある。 またオミクロン株と同様、ワクチンによる免疫をほぼ回避するともみられている。ワクチンの防御効果はブースター（追加）接種で回復し、感染後の重症化率を約７４％低下させるという。 このほかＢＡ．２は、抗体医薬品のソトロビマブなど複数の治療法に対して耐性を持つことも分かった。ソト
新型コロナ感染者数「近くピークになりそう」 西浦博さんが今伝えたい、良いニュースと悪いニュース
BuzzFeed Japan Medicalは、京都大学大学院医学研究科教授の理論疫学者、西浦博さんに聞いた。 ※インタビューは2月3日午後に行い、その時点の情報に基づいている。 明るいニュース：新たな感染者が増えるスピードは減ってきている——新規感染者数がどんどん増えているので心配している人が多いと思いますが、各地の実効再生産数（※）は少し下がってきています。これはどう考えたらいいのでしょうか？ ※感染者1人当たりが生み出す2次感染者数の平均値。1を超えると増加傾向に転じる。 毎日報告される感染者数は今まで見たこともない数値ですね。東京都で1日2万人を超えました。報告をする保健所の現場の声を聴いても、大騒ぎで悲鳴が上がっている状態です。 ただこの流行を見る上では、増加率を落ち着いて見ることが大事です。増加率を見る時には、「今週先週比」を使ってきました。 今週の報告日別の新規感染者数を先週
立憲「共産との連携で一定層の離反」 衆院選総括案判明 | 毎日新聞
立憲民主党がまとめた2021年10月の衆院選総括案が判明した。議席を公示前の110から14減の96に減らした結果を「敗北」と位置付け、「政権の選択肢としての負託を受けるまで、国民に浸透するに至らなかった」とし、共産党との連携により「一定層の離反」があったと分析した。「全体的な戦略の見直し」と「自力と地力を党と候補者が強くしていく」ことの必要性を強調した。 立憲は衆院選を巡り、政権枠組みに関して共産党から「限定的な閣外からの協力」を得ると合意した。総括案では当時の趣旨は「政権は一緒にしないという合意」だったにもかかわらず「誤解で世の中を染められてしまった」形になったと指摘。「選挙戦に影響を与えた」と指摘した。
「オミクロンの実効再生産数はデルタの3〜4倍」 8割おじさんが警鐘を鳴らす変異株の“ズル賢さ”
世界中で警戒が強められている新型コロナウイルスの新しい変異株「オミクロン」。 大阪や京都府で市中感染が確認され、いよいよ日本でも広がりが加速することを覚悟しなければならなくなった。 一方で、忘年会で飲食店はどこもいっぱいで、これから年末にかけて帰省や旅行を考えている人も多い。ワクチンの効果も薄れ始めている中、私たちは今、オミクロンにどう向き合えばいいのだろう。 BuzzFeed Japan Medicalは、京都大学大学院医学研究科教授の理論疫学者、西浦博さんにオミクロンを専門家はどう見ているのか、聞いた。 ※インタビューは12月23日に行い、その時点の情報に基づいている。 専門家と一般の危機意識に大きなギャップーー久しぶりですが、西浦先生がメディアに出る時は危機が迫っている時だという印象があります。 2回の予防接種が高い接種率で完了して効いている状態で、しばらく平和だったからですね。この
オミクロンの重症度、デルタより高くないのは「ほぼ確実」 ファウチ氏
米政府のアンソニー・ファウチ首席医療顧問（2021年12月2日撮影、資料写真）。(c)MANDEL NGAN / AFP 【12月8日 AFP】米政府のアンソニー・ファウチ（Anthony Fauci）首席医療顧問は7日、新型コロナウイルスの変異株「オミクロン株」の重症度について、判断には数週間かかるが、初期データからはデルタ株よりも高くないことが示されており、デルタ株より低い可能性もあると述べた。 AFPのインタビューに応じたファウチ氏は、オミクロン株に関してこれまでに分かっている情報を、感染力の強さ、ワクチン接種や感染で獲得した免疫を回避する能力、重症化しやすさの3分野に分けて説明。感染力については「明らかに強い」とし、現在主流となっているデルタ株を上回る可能性が高いと指摘した。 各国から集まったデータによると、オミクロン株は再感染率が高いことも分かっている。ファウチ氏は、現行のワクチ
【新型コロナ】米が水際対策強化へ、オミクロン株が中南米に飛び火
Doctors and nurses work in the Covid-19 intensive care unit at University Hospital Leipzig on November 18, 2021 in Leipzig, Germany. Photographer: Jens Schlueter/Getty Images Europe バイデン米大統領は新型コロナウイルスの新たな変異株「オミクロン株」の流入阻止を図るため、航空便での入国者全員に対し、ワクチン接種の有無にかかわらず、出発前１日以内のコロナ検査を義務付ける計画だ。事情に詳しい関係者が明らかにした。バイデン大統領は２日の演説で新たな規則を発表する見込み。 米もオミクロン株で水際対策強化、出発前１日以内の検査必要－関係者 韓国とドイツでは新規感染が急増した。韓国の新規感染者は１日午前０時時点で5123人と
新型コロナウイルス変異株オミクロンの変異箇所をタンパク質立体構造上にマッピングしてみた図が自分で自分を魔改造しまくったラスボス感
リンク Yahoo!ニュース WHO、南アの変異株を「懸念すべき」に 名称は「オミクロン株」（毎日新聞） - Yahoo!ニュース 世界保健機関（WHO）は26日、南アフリカで確認された新型コロナウイルスの新たな変異株について、デルタ株などと並ぶ「懸念すべき変異株」に分類すると発表した。他の変異株と比べても感染力が高い恐れなど 2 users 548 TJO @TJO_datasci 南アでデルタ株を駆逐した「現時点で最悪の変異株」は既に香港に到達し、最悪の場合既に市中感染を起こしている可能性があるという指摘。これを受けてイギリスは早々に南アを含む数ヶ国からの入国を停止している twitter.com/drericding/sta… 2021-11-26 17:14:33 Eric Feigl-Ding @DrEricDing ⚠️BREAKING—HOTEL CROSS TRANSMIS
“ワクチンで不妊”のデマ なぜ拡散し続けているのか | NHKニュース
去年からネットで広がっている「ワクチン接種で不妊になる」という、科学的根拠がないとして多くの専門家が否定している情報は、誰が広め、なぜ拡散し続けているのか。 私たちが専門家と協力してSNSのビッグデータを分析したところ、誤った情報の「拡散者」の存在と、そこにごく一部の現役の医療関係者たちが加わっていることも見えてきました。 感染拡大の不安が広がるなかで、誤った情報に惑わされないためにはどうしたらいいのでしょうか。 （フェイク・バスターズ 新型コロナワクチンと誤情報 取材班 / 総合テレビ 8月10日 午後10時 放送予定） https://www.nhk.jp/p/ts/XKNJM21974/ “ワクチンで不妊” 20万件の投稿を分析すると 私たちはまずツイッターで「ワクチン」と「不妊」という言葉が含まれる投稿を分析しました。 対象は去年12月から6月までの投稿で、リツイートを含めて約20
経路不明の感染、福岡で急増 専門家「大幅拡大の懸念」（西日本新聞） - Yahoo!ニュース
福岡県内で1日、日ごと最多となる32人の新型コロナウイルス感染が確認されたが、感染ルートが把握できないケースが急増している。市中感染の拡大が懸念され、専門家は「今後、感染者が大幅に増える可能性も否定できない」と指摘。院内感染などで「クラスター」（感染者集団）が発生したケースと異なり、それぞれに感染ルートをたどる必要があり、行政の担当者からは「対応が難しい」との声が漏れる。 【写真】「侍マスク」口コミで広がり…静かな反響 「1人でも大変なのに…。現場が凍り付いた」。北九州市の担当者は、こう打ち明ける。3月31日に新たに感染が確認された10人のうち、海外渡航者や感染者との濃厚接触者は3人だけ。残る7人は10～90代と年齢もばらばらで、居住区もほぼ市内全域に広がっていた。 7人が同じ施設や場所に行ったことも確認できておらず、市は「クラスター感染ではない」としている。7人の行動履歴などの把握は難航
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出生率反転、波乗れぬ日本 先進国の8割上昇、夫在宅でも妻に負担偏重 - 日本経済新聞
Pro-Trump counties now have far higher COVID death rates. Misinformation is to blame
「遺伝子影響」「国の陰謀」 反ワクチン、裏付けなく投稿 - 日本経済新聞