さばいたど~ 振る舞ったど~ DeNA入来祐作1軍用具担当(42)が13日、ウナギのかば焼きを振る舞った。 奄美大島での秋季キャンプ第2クール初日の練習前に2匹のウナギを捕獲。ここまで釣り上げた計13匹のうち10匹を、この日自らさばいて、焼いた。釣り師、料理人と、次々に職人技を披露し続ける“ネーチャー入来”。「釣って、さばいて、焼いて、最高だね」とご機嫌だった。中畑監督も舌鼓を打ち、「うまい! うまい!」と褒めちぎっていた。
【象山(中国浙江省)=鈴木隆弘】小笠原諸島の周辺海域などで希少な「宝石サンゴ」を中国漁船が密漁している問題で、浙江省象山県の漁業管理当局の幹部は11日、読売新聞の取材に応じ、同県の漁港からサンゴ漁船数十隻が日本の海域に出ていることを認め、「戻れば厳しく処分し、再発防止のため漁船を破壊する」と明言した。 ただ、サンゴを採取した密漁船は漁港に戻ることは少ないとみられ、幹部は「摘発が極めて難しいのも事実だ」と語った。実際にどこまで厳しく取り締まれるかは不透明だ。 同当局によると、地元漁民の証言から、日本の海域へサンゴ漁に向かった漁船がいることを確認した。今後、戻った漁船からサンゴ採取の網が見つかれば、漁船を押収して破壊する措置を取る。漁民がサンゴを所有していれば、刑事処分を行う方針だ。今月7日、浙江省政府が緊急会議を開き、サンゴ密漁船を厳しく取り締まることを確認している。
東京都の小笠原諸島周辺などで中国漁船によるサンゴ密漁が横行している問題で、海上保安庁は10日、同日確認された中国漁船数が141隻だったと発表した。先週末より約50隻も減少し、うち半数が中国本土に向かって西に航行していることから、一部が撤退を始めた可能性もある。 航空機による上空からの調査で10日確認した。141隻のうち21隻は伊豆諸島・鳥島周辺、120隻が小笠原周辺にいた。この120隻のうち76隻については西に向けて遠ざかっていたという。 海保によると、最も多くの漁船が確認されたのは先月30日で、計212隻だった。台風20号の影響で一時、大半が周辺海域から姿を消したが、台風通過後の7日、191隻が再び戻っているのが確認され、8日の時点でも192隻がとどまっていた。 漁船数が大幅に減少したことについて海保関係者は「食料や燃料の関係で、一部が撤退を始めた可能性もある」としながら、「宮古島
中国外務省「サンゴ密漁、取締りは丁寧に、理性的、抑制的に行い、適切な処理を行うように」と注文 1 名前: 魔神風車固め(WiMAX)@\(^o^)/ :2014/11/03(月) 19:30:22.13 ID:5y11Lnjr0.net 小笠原諸島や伊豆諸島の沖合で中国漁船が貴重なサンゴを密漁しているとみられる問題で、中国外務省の報道官は「関係当局が引き続き取締りを強めていく」と述べ、中国としても対応していく姿勢を示しました。 小笠原諸島や伊豆諸島の沖合では、ことしの9月以降、中国から来たとみられるサンゴ漁船が多く確認され、日本の領海で違法に操業したとして中国人船長が逮捕されるなど、サンゴの密漁が懸念されています。 これについて、中国外務省の華春瑩報道官は3日の記者会見で、「中国は一貫して海洋生物の保護を重視し、漁業者に対しても法に従って操業するよう求め、アカサンゴの密漁を禁じている」とし
[記事] 東京から南へ約1千キロ離れた小笠原諸島近くで、中国漁船が宝石サンゴを密漁しているとされる問題で、400~500キロほど北の伊豆諸島の領海内にも同様の船が約120隻いるのを、朝日新聞社機から1日、確認できた。海上保安庁は小笠原から一部が移り、新たな船も加わったとみている。 船団は小笠原の北約400キロの鳥島と、さらに100キロ北の須美寿(すみす)島の近海にいた。須美寿島では同日午前10時過ぎ、北西沖約9キロ付近で、多くが中国国旗を掲げる約35隻が半径2キロほどの海域に3グループに分かれて停泊。甲板に漁具を積み、作業服を着た船員7、8人が網を入れていた。鳥島の北西沖約6キロでも午前11時ごろ約90隻を確認。小笠原周辺には約15隻がいた。 記事引用元: http://www.asahi.com/articles/ASGC14VLXGC1UTIL01D.html コメント引用元: htt
特定方面にセンシティブなタイトルを付けてみましたが、本件に関して言えば突然密漁が始まったわけではなく、また自然発生的にさんごが密漁されたということでもないので、中国の海洋当局の黙認ないしは何らかの指示があってのものであることは自明であります。 中国のサンゴ密漁船か、伊豆諸島沖で120隻確認 http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20141101-00000031-asahi-soci 外務省も3日前に中国政府に申し入れをしているわけなんですが、恐らく何の効果もないか、何らか動きがあるのは数ヵ月後になると思います。というのも、中央政府の中南海に幾ら言っても、各地方の軍閥化した担当者にまで話が降りて妥結するまでに時間がかかるからです。 外務省、サンゴ密漁で中国に申し入れ http://www.iza.ne.jp/kiji/politics/news/141030/
我々、日本人が、今、議論すべき事は、「調査捕鯨を続けることが日本の国益に適うかどうか」である。シーシェパードへの感情論とは切り離して、調査捕鯨を継続するかどうかを、日本の問題として判断する必要がある。 調査捕鯨の歴史 南氷洋の捕鯨について簡単におさらいをしよう。戦後、食糧難を緩和するために、日本は米国の協力を得て、南氷洋捕鯨を国策として推進した。極洋、ニッスイ、大洋という3つの大手企業が参入したが、南氷洋のクジラが減少したことと、日本で鯨肉が売れなくなったことで、収益が悪化した。3つの会社の捕鯨部門を統合して、共同捕鯨という会社をつくったのである。 その後、南氷洋モラトリアムによって、日本は商業捕鯨を継続できなくなった。商業捕鯨再開を目指す日本は、鯨類研究所を設立し、共同船舶(共同捕鯨が名前を変えた)に調査を委託するという形式で捕鯨産業を守ったのである。この辺の歴史については、いくらでも資
日本の捕鯨問題は微妙な問題だと思う。個人的には、各国から捕鯨はやめろ言われているのだし、日本にとって捕鯨がさほど重要だとも思えないので、やめればそれで終わりではないかという印象はある。が、少し考えると、なかなか実態は複雑だなと思える。考えるに怯むという感じもする。なのでごく簡単に、3月31日国際司法裁判所(ICJ)下された判決あたりから振り返ってみる。 今回問題となったのは、2005年から実施されている第2期南極海鯨類捕獲調査事業(第2期調査)の実施についてである。判決は、南極海に限定されるが、第2期調査の実施を差し止め、さらに今後は日本政府の調査計画も差し止めるというものだった。 なぜこうなったかだが、前提は、科学的な調査は認められるが、商業捕鯨は認められない、ということ。そこで第2期調査の実態を見ると、日本側の科学的な調査ではないと判断された。だったら、実質商業捕鯨になっているではとい
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絶滅が心配されるニホンウナギの資源管理を目指す日本、中国、韓国、台湾による会合が17日、東京都内で開かれ、養殖に使う稚魚(シラスウナギ)の量を前季の数量から20%削減することで合意した。水産庁が発表した。養殖による生産量を制限することで、実質的に稚魚の乱獲を防ぐ。ニホンウナギの資源管理に関する国際的な枠組みができるのは初めて。 ニホンウナギは国際自然保護連合(IUCN)が6月に絶滅危惧種に指定。7割を消費する日本が中心となり、東アジア全体で資源管理に取り組むことを国際社会に示し、国際的な取引を禁じるワシントン条約への指定を防ぐ狙いもある。 会合では、ニホンウナギ以外のウナギについても、養殖に使う量を「近年(直近3年)の水準より増やさない」ことで合意した。4カ国・地域の養殖業者らで国際的な組織をつくり、資源管理を進めていくことも決まった。
「結局、前科がつきました」SNSでの誹謗中傷、被害者が本気出すとどうなる? 身元すぐ判明→賠償拒否→告訴→罰金刑
北海道沿岸などで漁業被害の原因となっているトドの駆除上限数(採捕枠)が今秋、501頭と従来の2倍となる。捕獲したトドは有効利用されることが望ましいが、トドの肉は食用としては人気がない。どう活用できるか、北海道庁は頭を悩ませている。(平沢裕子)◇ ◆白子が好き? トドは主に10月から6月頃にかけ、ロシア海域から北海道沿岸に来る。定置網を食い破ったり、網に入った魚を食べたりし、漁業被害額は平成元年度の約3億8千万円から24年度は約16億円と4倍以上に拡大している。 北海道水産林務部水産振興課の津坂透課長は「トドはなんでも食べるが、中でもタラの白子やタコが好き。底魚のタラは網で引き揚げてきたときを狙い、白子だけ食べる。学習するのか、多くの魚を捕る船を狙うらしい。トドとの知恵比べは数十年に及ぶが、負けてばかり」と打ち明ける。 トドはかつて、有害鳥獣として自衛隊の協
7月28日、南シナ海に面する海南島で操業する中国漁船は人工衛星を装備し、政府からの支援を受けて「縦横無尽」 に活動している。6月撮影(2014年 ロイター/John Ruwitch) [TANMEN(中国) 28日 ロイター] - 中国が周辺国との領有権争いを激化させている南シナ海。同海域に面する海南島で操業する漁船は、船体こそ老朽化しているものの、最新のハイテク機器も装備している。フィリピンやベトナムの巡視船と遭遇した際、自国の海洋監視船に直接連絡できる衛星ナビゲーションシステムだ。 中国には独自開発した中国版GPS(全地球測位システム)の北斗衛星測位システムがあるが、国営メディアによると、同システムは昨年末までに漁船5万隻以上に搭載された。南シナ海への玄関口に位置する海南島では、漁船の船長たちは同システム設置コストの10%程度しか自己負担しておらず、残りは政府が支払っている。
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