母方の祖母が90近くで亡くなった時、母は泣いて私に訴えた。 「小さい時ピアノを頑張って、弾けた曲を一度母に聞いてと言ったら断られた。『嫁に行った先で教養あるお嬢さんと言われるために習わせただけや。ピアニストにさせたい訳やない。夢中… https://t.co/TavVOvT1EB
母方の祖母が90近くで亡くなった時、母は泣いて私に訴えた。 「小さい時ピアノを頑張って、弾けた曲を一度母に聞いてと言ったら断られた。『嫁に行った先で教養あるお嬢さんと言われるために習わせただけや。ピアニストにさせたい訳やない。夢中… https://t.co/TavVOvT1EB
2013年で10回目となった全国高等専門学校デザインコンペティション(以下、デザコン)が米子市の米子コンベンションセンターで開催された。全国の高等専門学校生を対象としたデザイン力を競うコンペで、学生、一般観覧者合わせて約1000人が参加した。建築、土木系の学生を中心に、環境都市工学や機械工学などデザインに関係する分野の学生も参加した。環境デザイン、空間デザイン、創造デザイン、構造デザインの4部門があり、全国43校から合わせて269作品の応募があった。その中から予選を通過した学生たちと、本戦のみの構造デザイン部門の学生たちが集まり、11月8日から10日に渡って競技や審査に臨んだ。 デザコンは、多くの高等専門学校(以下、高専)で課題としてカリキュラムに組み込まれている。参加者は4、5年生が主だが、早い学年から何度も参加する学生もいるという。米子高等専門学校建築学科長の玉井孝幸教授はデザコンの狙
【花野雄太】2013年度からの政府の教育目標となる第2期教育振興基本計画に向け、文部科学省の中央教育審議会がまとめる答申案の内容が分かった。諸外国より少ないとされる教育への公財政支出について「経済協力開発機構(OECD)諸国並みを目指す」と、初めて明記している。近く下村博文文科相に答申する。 文科省などによると、教員の人件費や学校の運営費など、国と地方が教育機関に支出した総額(公財政教育支出)は09年度で16・8兆円で、国内総生産(GDP)に占める割合は3・6%。OECD加盟国平均は5・4%で、日本は比較可能な31カ国で最下位。高等教育分野だと日本は0・5%で、OECD平均(1・1%)の半分に満たない。 これに対し、原案は「主要先進国に比べて公財政支出が低い水準で、家計の教育費負担の重さが問題になっている」と指摘。「教育の再生は最優先の政策課題の一つで、欧米主要国を上回る質の高い教育の
もう15年も昔に卒業した大学に卒業証書を貰う事になった。戯れに偏差値を調べてみたら40だった。 15年前の偏差値を知るよしも無いが、当時から3流大学だった事は間違い無いし、それでも大学は非常に楽しかった。 ふと、もしかしたら高校生や浪人生で偏差値40の大学に入学する事に不安を抱いている人もいるかもしれないと思い、ここに吐き出してみる事にした。 少し僕の話をする。いい大学へ入りなさい。いい会社に入りなさい。安定した仕事をしなさい。親が公務員だった事から常日頃からそう言われて育てられた結果、小学校から成績は低空飛行を続け、高校では県下で下から数えた方がいい3流高校へ入学。そのまま推薦で3流大学へ入学という底辺コースをひた走った。 努力無く見栄えだけは整えようと、部活や生徒会の役職をこなしながら教科書の代わりに小説や漫画を読み、寝食を忘れてゲームにのめり込んだ。というのが僕の小中高だった。 当然
「うちの工場はきちんと品質を確保している。だから出荷しているのはすべて良品ばかりだ。」と製造業の人が胸を張って話す姿を見て、不思議に思う人は少ない。当然のことだからだ。もし、「うちの工場はきちんと品質を管理している。だから、出荷品の品質はまちまちで、グラフを描くと不良も含めて正規分布になる」と答えたら、逆にそんなおかしな工場の製品は買いたくないと、誰しも思うだろう。 良品のみを出荷する。製造するからには、すべて良品となるように目指す。これが製造業のふつうの考え方だ。製造工程にやむをえない変動要因があり、そのために出来上がりにばらつきができるとしても、それをいかに小さくするかを工夫するのが技術である。 テストには費用がかかる。どんな些細な検査であっても、そのために測定器や電力や、人件費が必要になる。「テストはコスト」なのである。だから、全品検査よりも抜き取り検査の方が、(結果の品質を同じよう
このドメインは お名前.com から取得されました。 お名前.com は GMOインターネットグループ(株) が運営する国内シェアNo.1のドメイン登録サービスです。 ※表示価格は、全て税込です。 ※サービス品質維持のため、一時的に対象となる料金へ一定割合の「サービス維持調整費」を加算させていただきます。 ※1 「国内シェア」は、ICANN(インターネットのドメイン名などの資源を管理する非営利団体)の公表数値をもとに集計。gTLDが集計の対象。 日本のドメイン登録業者(レジストラ)(「ICANNがレジストラとして認定した企業」一覧(InterNIC提供)内に「Japan」の記載があるもの)を対象。 レジストラ「GMO Internet Group, Inc. d/b/a Onamae.com」のシェア値を集計。 2023年5月時点の調査。
我が国の奨学金事業は、昭和18年に創設された財団法人大日本育英会の奨学金事業に端を発します。無利子の貸与型奨学金としてスタートし、学生数の増加や利用者数の増加に伴い規模を拡大してきました。昭和59年には、貸与希望者の増大に対応するため、財政投融資資金を活用した有利子奨学金が創設されました。現在は、無利子と有利子をあわせて、全学生の約3割が奨学金制度を利用しています。 平成29年度からは、経済的困難により進学を断念することがないよう、我が国で初めての給付型奨学金事業を導入しました。同じく平成29年度から、無利子奨学金について、貸与基準を満たす希望者全員が貸与を受けられるよう拡充するとともに、所得連動返還方式を導入するなど、返還負担の軽減にも努めています。更に令和2年度から、授業料、入学金の免除または減額と、給付型奨学金の大幅拡充を行う高等教育修学支援新制度を実施しています。 奨学金事業は、独
昨年12/28発売の『月刊セブンティーン2月号』に“実践的いじめ対策”という3ページの特集が組まれています。 セブンティーンでは、いじめに関する特集を過去にも定期的に掲載していましたが、教育論的なものや有名人のいじめ体験談といった定番的な内容でした・・・が、今回は大津での中学生自殺等いじめが死に至る事件が多発している事から、より読者の参考になる=実際にいじめを受けている読者がその状況から避難し、生きていけるかという、ある意味サバイバルな内容になっています。 実は、この特集の監修を依頼され、インタビュー記事も掲載されています。 依頼の元になったのは、大津のいじめ事件を受けてTwitterで昨年夏にいじめに関する連投のツイートでした。 この連投ツイートを纏めて下さった方がいらっしゃいました。→(青木文鷹さんによる『実践的イジメ対策』http://togetter.com/li/352634)
1971~74年生まれの団塊ジュニア世代は、来年には全員が40歳代になる。少子化を緩和するため、人数の多いこの世代で挽回する好機は失われた。これを逃してはならないと、10年前から言われていたにもかかわらず、なぜ、こんな結果になったのか、その理由は、端的に言うと「戦力の逐次投入」である。 「戦力の逐次投入」とは、戦力を小出しに投入し、そのたびに撃破されては消耗し、敗北へと至るものだ。元々は軍事用語であり、ダメな戦略の典型とされる。最近では、経営を語る際にも使われている。まあ、それだけ、犯しがちな失敗だと言える。十二分に戦力を用意するにはコストがかかる。これに躊躇して勝ちを捨てるのである。 ……… 本コラムでは、少子化を緩和するため、0~2歳の乳幼児に月額8万円を給付することを提案している。大概の人は、この額を聞くだけでギョッとする。現在の児童手当は1.5万円だから、その5倍以上という「常識外
2012年11月20日23:58 美しい日本を取り戻しましょう 最近は赤ちゃんが泣くことにやたらと騒ぐ大人がいるみたいで、日本の美しい伝統もここまで廃れてしまったのかと心が痛みます。ドナルド・キーンさんの『果てしなく美しい日本』を朝夕毎日、声に出して読んで、美しい日本の伝統を取り戻しましょう。 以下に引用する部分の日本語版が出たのは昭和48年ですが、原著である『Living Japan』を米国で出版するため執筆したのは1958年ですから(刊行は翌年)、まさしく映画『ALWAYS 三丁目の夕日』の舞台となった昭和33年の果てしなく美しい日本の姿です。 幼い子供であるには、日本はすばらしい場所である。(中略) 両親は「子宝」を艱難から守るためには、いかなる犠牲をも惜しまない。彼らは子供の幼年時代を幸せなものにしようと固く決心し、そして、全日本が彼らの努力に荷担する。混み合った電車の中では、見知
大学院生の4人に1人が、学費や生活費を稼ぐアルバイトのために研究時間を十分に確保できないと感じているという調査結果がまとまりました。 この調査は大学院生の自治会で作る協議会がことし7月から9月にかけて全国38の大学の大学院生およそ760人を対象に行いました。 それによりますと、研究や生活上でどんな不安があるのか複数回答でたずねたところ、「研究費や生活費の工面」をあげたのが半数(51%)に上りました。 また「授業料の工面」をあげたのも3人に1人(32%)に上り、研究費や授業料の確保に不安を感じている大学院生が多いことが分かりました。 こうした状況の中、「学費や生活費を稼ぐアルバイトのために研究時間が確保できない」と答えたのも25%、4人に1人に上りました。 アンケートの自由記述欄には「研究に必要な資料や書籍が購入できない」「お金がかかり飛行機や新幹線を使うような調査や学会に参加できない」とい
僕の友人にアスペルガー症候群およびその二次障害のうつ病で通院している人がいるのだが、この人が今、物凄く必死になって受けて入れてくれる支援施設を探している。 「選挙前に支援施設が見つからないと大変なことになる」と考えているらしい。 理由は、来たる総選挙の結果、自民党総裁の安倍晋三氏が総理大臣になる可能性が極めて高く、その安倍氏が、親学推進議員連盟の会長をやっている人物であるからだ。 親学推進協会というのは、日本の伝統的な子育てをすれば発達障害を予防できると考える団体で、発達障害は先天的なものであるとする標準的な医学とは正反対の説を掲げている。 ようするに、「親の子育てが間違っているから発達障害なんかになるんだ」ということを言っている団体である。 親学と発達障害 今年の5月、大阪維新の会がこの親学の思想を取り入れた条例を作ることを検討しているということが話題になった。 この条例案はまさしく「親
技術機能理論的学歴観の崩壊 教育社会学者の竹内洋が、ある公立の職業高校(商業1科と工業2科の総生徒数約1000人。卒業後は就職83%、進学9%)に対して行った調査によると、「奨学金や授業料免除を受けている」27.7%、「今は受けていないが、家庭の経済状態を考えると受けたい」12.9%で、合わせて40.8%の生徒が奨学金を受けたり望んでいることになります。また、この職業高校の入学理由として「公立でお金がかからないから」を選んだ生徒は53.3%に達しました。そのため、この職業高校には低所得層出身の生徒が多く通学していると考えられます。 この職業高校には「低学力校」というイメージがあり、全般的な入学試験学力テストや内申点の受験者平均点や最低点も、市内全日制普通高校と比べてかなり低いのですが、調査によって意外な事実も明らかとなりました。点数からいえば市内の全日制普通高校に入学できる者も20%程度い
部下とのコミュニケーション、うまくとれているだろうか?「仕事内容」や「人間関係」は、直属の上司や先輩の組織的ケアで、かなり改善できる。キーワードはコミュニケーションだ。 先日行われた、JAGAT会員企業の管理職の皆様との情報交換会でこんな意見がでた。 「入社2年目の社員を、とあることで叱った。自分でも後でグッタリするくらい、叱ったつもりなのに、数分後、当の本人が何事もなかったかのように、笑顔で話しかけてきて、あぜんとした」 「メールで意見してくるので、飲みにでも行って、腹を割って話そう…と誘ったが断ってきた。じゃあ、せめて、顔を見て話そうよと社内の食堂に行ったが、じっとうつむいたままで、どうコミュニケーションをとればいいのか分からない」。 HR総合調査研究所 が、2012年夏に人事担当者に対し「新入社員教育」についての調査を行った。回答を得たのはメーカー138社、非メーカー191社の合計3
2012-11-10 彼女は勉強「だけ」ができない 最近は店長候補とする人間を育てている。二十代前半の女の子で、その子には夕方の学生の子を育てるべく二人ばかりを預けている。で、あるときその子がグチっぽく言った。 「どうも自分から動いてくれないっていうか、いつまで経っても頼りっきりなんですよね」 そんで今日、その店長候補の子と俺と、あと新人で夕方からのシフトに入る機会があった。その場合でも俺が直接教えることはあまりしない。あくまでその店長候補の子が教育係で、どっちかっていうと俺がレジとかの通常業務をやるような状態になってる。 んで、彼女が新人さんに揚げ物をやらせていた。 「すいません、フライドチキンはいくつ揚げたらいいですか」 「んー、じゃあ5本で」 「それとポテトがもうじきなくなりそうですけど、これはどうしますか」 「いまはそのままでいいや」 などというやりとりをしていた。 さりげなく様子
素晴らしい時代とは言い難かった1930年代、アメリカのある小学校で試みられた算数教育の実践はいくつかの点で興味深い。 特別な教授法など用いた訳ではない点、未だに人気を誇る早期教育とは正反対のことを試みた点、そして授業時間を大幅に短縮することで(逆に)効果を上げた点が注目される。 ニューハンプシャー州マンチェスターの小学校校長L.P.ベネゼットが行った改革は、算数を学び始める時期を大胆に遅らせることだった。 1929年にはすでに、小学校の最初の2年間から算数の授業を全廃していたベネゼットは、多くの批判を受けていたが、しかし反発に屈せず自分の改革を推し進めた。 ベネゼットの基本的な考えは、6歳から教えはじめて8年間かかる算数の授業も、12歳から始めれば2年で終わる、というものだった。 そう考える一番の理由は、幼少期には難しい抽象的なものの見方・考え方も、十分に成長した後なら、ずっと容易に理解す
ネットを徘徊していたら、次のような若者離職率についての記事が話題になっているのを見つけた。 若者離職率を初公表 業種で大きな開き NHKニュース http://www3.nhk.or.jp/news/html/20121031/k10013152371000.html この記事によると、教育、学習支援業と宿泊業、飲食サービス業で48%、次いで生活関連サービス業、娯楽業が45%と、いわゆるブラックな業界での離職率が飛び抜けて高い。ある意味予想どおりの結果だ。逆に、製造業などは15%にとどまっている。 僕がこの記事で酷いと思ったのは、若者の人材育成に詳しいという専門家の分析である。 「離職率が低い製造業などは、一人前の技術を身に着けるまで企業が時間をかけて育てていくのに対して、離職率が高い飲食業などのサービス業は、入社直後から現場に出て自分で経験を積んで学ぶということが多い。このため、なかなか
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