テクノロジーの進歩が速度を増し、人類は2050年に肉体や能力の限界を超える。幸福のあり方も根底から覆る未来。岐路に立つ人類は新たな価値観を創り出すときに来ている。人体最後のフロンティアとされる脳。人間が人間であるゆえんでもある脳の潜在力が解き放たれようとしている。米カリフォルニア大学サンディエゴ校の研究室でアリソン・ムオトリ教授が5ミリメートルほどの白い物体を見せてくれた。培養液を満たした皿
つながる100億の脳 常識通じぬ未来、「人類」問い直す - 日本経済新聞
テクノロジーの進歩が速度を増し、人類は2050年に肉体や能力の限界を超える。幸福のあり方も根底から覆る未来。岐路に立つ人類は新たな価値観を創り出すときに来ている。人体最後のフロンティアとされる脳。人間が人間であるゆえんでもある脳の潜在力が解き放たれようとしている。米カリフォルニア大学サンディエゴ校の研究室でアリソン・ムオトリ教授が5ミリメートルほどの白い物体を見せてくれた。培養液を満たした皿
米IT大手が狙う「クラウドAIによる全産業支配」の全貌（小林 雅一） @gendai_biz
アマゾンやグーグルなど巨大IT企業が、自社のAI（人工知能）技術を部品化して顧客企業へと提供する事業に注力している。 昨今、産業各界でAI技術者の不足が叫ばれているが、ここに向けて巨大IT企業の培った高度なディープラーニング技術を安く貸し出す。 これを使う顧客企業側では、AI関連の技術開発や人材育成などに要する時間とお金を節約できる一方で、人工知能という言わば「ビジネスの頭脳」に当たる部分を米IT企業に握られることから、今後、彼らによる世界的な産業支配が一層進む恐れもある。 機械学習のレンタル事業化 アマゾンは昨年末、自社のクラウド・サービス「AWS」の一環として「SageMaker」と呼ばれる機械学習機能を新たに組み入れた。 これに続いてグーグルも「Cloud AutoML」と呼ばれる同様の機能を自社のクラウド・サービスに組み込んだ。 ほぼ同時期にマイクロソフトも、アマゾンと共同で「Gl
人工知能が囲碁トップ棋士に勝つ時代に考える「知的職業」の未来
やまざき・はじめ／1958年、北海道生まれ。東京大学経済学部卒業。現在、楽天証券経済研究所客員研究員。株式会社マイベンチマーク代表取締役。東京大学を卒業後、三菱商事に入社。野村投信、住友生命、住友信託、メリルリンチ証券、パリバ証券、山一証券、明治生命、UFJ総研など、計12回の転職を経験。コンサルタントとして資産運用分野を専門に手掛けるほか、経済解説や資産運用を中心に、メディア出演、執筆、講演会、各種委員会委員等を務めた。2024年1月1日、永眠。 山崎元のマルチスコープ 旬のニュースをマクロからミクロまで、マルチな視点で山崎元氏が解説。経済・金融は言うに及ばず、世相・社会問題・事件まで、話題のネタを取り上げます。 バックナンバー一覧
自動運転の新基準は日本政府の過剰規制じゃない - nakachanのブログ
2017年10月13日にこのような記事が公開されました。 www.nikkei.com この記事の「自動運転、手離し65秒で手動に」というタイトルをぱっと見て、 それって「自動運転」じゃないじゃん！日本のお役所がまた面倒な規制をかけちゃって…… と思った方も多いと思います。 自分も気になって調べてみましたが、結論から言えばその考えはおそらく誤解です。 この新基準はむしろ規制緩和（正確に言えば時代に合わせた規制の適正化）といってもいいかと思います。 ここでは、新基準の背景や意義について調べた内容を説明していきます。 何を調べるのか 記事をしっかり読んでみる 基準改定前の状態を確認 基準の中身 自動運転のレベルについて 基準の前提と対象 報道発表資料や元の国際基準を見てみる 今の車はどうなるのか 今後の基準作成の方向性 なぜ誤解が生じるか 自動運転＝レベル4の自動運転のイメージがついている 元
中国がっかり？鉄道の速度競争はもう古い！
「開幕から4日間、ずっと会場内を歩き通したけれど、すべての展示内容を見尽くすのは無理だった……」 ドイツのベルリンで開催された鉄道見本市「イノトランス」が9月23日、閉幕した。会場で出会った鉄道エンジニアが思わずこぼした愚痴がその規模の凄さを物語っている。 まさに「世界最大の鉄道業界の展覧会」という枕詞がぴったりのこの催しには、60カ国から2955社が出展。来場者は14万5000人を突破したほか、20カ国以上から視察団が来訪と、主催者のベルリンメッセは「あらゆる統計から見ても、今回は過去最大の規模となった」と誇らしげに語っている。 偶数年に開かれる「イノトランス」という行事が世界の鉄道業界関係者からこれほどまでに注目を浴びるのはなぜだろうか。「メーカー各社が新製品や経営戦略を発表する場」、「最新鋭車両が見られる」など、最先端技術の実物をこの目で確認するのに最適な場所であることには間違いない
もんじゅ廃炉は目くらまし、安倍政権が新たな高速増殖炉計画！ 背後に櫻井よしこら右派の核武装圧力が - 本と雑誌のニュースサイト／リテラ
もんじゅ解体はやはり、目くらましにすぎなかったらしい。安倍政権が福井県の高速増殖炉「もんじゅ」の廃炉と並行して、高速増殖炉に関する技術研究を今後10年間は継続する方針を固めたことを昨日、“政権の機関紙”読売新聞が報じた。世耕弘成経産相が議長を務める政府の「高速炉開発会議」で、近くこの指針が示されるという。 核燃料サイクル構想のもと、“夢の原子炉”として約20年前に試験運転を開始した高速増殖炉もんじゅだが、そもそも、高速増殖炉は通常の軽水炉よりも核分裂を制御することが難しく、原発容認派の専門家の間でさえ、「核暴走や爆発の危険性が高く、開発を見送るべきだ」との慎重論が強いものだ。一歩間違えれば、北半球が壊滅状態になるとの指摘もある。 しかも、もんじゅは1兆円以上の国費を費やし、年間約200億円の維持費を垂れ流したあげく、その大爆発を誘発する可能性のあるナトリウム漏れや燃料棒を原子炉内に落下させ
スズキの燃費不正で考える「軽自動車不要論」
5月18日、三菱自動車の相川哲郎社長と中尾龍吾副社長が軽自動車の燃費偽装についての責任を負う形で辞任する、と発表した。この記者会見は、国土交通省への報告書提出に合わせ、あらかじめスケジューリングされていたものだった。その同日午前中、なんと今度はスズキが燃費測定のカギを握る走行抵抗値の計測について不正があり、国交省に報告するという話が飛び込んできた。 スズキは測定を行うテストコースが海沿いにあり、風が吹くために国の規定による測定が困難だったことを理由に上げ、走行抵抗値の意図的な改ざんはなかったとしている。が、法令違反は法令違反。走行抵抗値そのものを露骨に改ざんしたという、軽自動車を除く三菱車と問題は同じだ。 鈴木修会長は会見で、風よけを設置するための投資を渋っていたことを明かした。走行抵抗値の計測を、保有するテストコースの質がそれぞれ違うメーカー各社の自主申告任せにし、何の監督もしていなかっ
100年ぶりの通信自由化がもたらしたもの（下）
通信自由化によって、電話機も様変わりする。電電公社貸与の黒い機械ではなくなり、カラフルなデザインを施された小物家電となった。1987年にコードレス電話機の販売が自由化され、人気商品となる。この時期、1980年代後半には、固定電話機の生産が成長した。しかし1990年を過ぎると、たちまち減っていく（図3）。 1990年に伸び始めた携帯電話機の生産は2000年代後半には急落 固定電話から携帯電話への移行が始まったのである。携帯電話機は固定電話機を、生産金額で追い越し、2000年代前半の全盛期には2兆円近い生産金額となる。ところが2000年代後半になると生産が急落する。しかし携帯電話の加入者が減ったわけではない。
100年ぶりの通信自由化がもたらしたもの（上）
1980年代半ばには、通信分野にも大きな変化があった。米国では1984年に米AT&T（American Telephone & Telegraph）が分割された。日本では1985年に日本電信電話公社（電電公社）が民営化され、関連グループに改組される。いずれも、通信サービス市場への自由競争導入が狙いである。 すでに述べたように、ゴルバチョフ氏がソ連の最高指導者となったのは1985年だった。それは東西冷戦の「終わりの始まり」を象徴する。1世紀近くをかけた実験の末、全体主義計画経済は、自由主義市場経済に敗れ去ろうとしていた。おりから米国はレーガン大統領、英国はマーガレット・サッチャー首相、日本は中曽根康弘首相が政権を担う。いずれも新自由主義的な経済政策を採る。通信自由化は、その一環である。日本では国鉄民営化が、中曽根内閣のもとで実施された。 電信も電話も放送も、日本では国営で始まった 電気通信は
［量子コンピュータ1］突然商用化した夢のマシン
実現は遠い未来のことだと考えられていた「量子コンピュータ」。それが突然、従来とは異なる方式で実現した。カナダD-Wave Systemsが開発し、米グーグルや米航空宇宙局（NASA）が導入した量子コンピュータ「D-Wave」だ。 D-Waveが期待通りの性能を出すことができれば、現在のビッグデータ活用が子供の遊びに思えてくるほどの、計り知れないビジネス上のインパクトがもたらされる。そんなD-Waveに、日本の研究や技術が大きく寄与していたことを知っているだろうか。 それだけではない。現在、日本の国立情報学研究所（NII）が、D-Waveのさらに上を行く日本独自の量子コンピュータの開発を進めている。 次なるIT革命の中心地は、実は日本だ。知られざる量子コンピュータの真の姿に迫る。 米航空宇宙局（NASA）や米グーグルが、熱い視線を注ぐ日本人研究者がいる。彼が生み出した理論が、「量子コンピュー
磁気テープ、まさかの復権
出典：日経コンピュータ 2013年7月25日号 pp.56-63 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） データ保存手段として、既に過去の遺物と思われていた「磁気テープ」の生産量が急回復している。ここ数年で急速に大容量化し、主に海外で需要が伸びているためだ。復権の背景には日本のメーカーによる技術革新があった。クラウドやビッグデータでも活用が進む磁気テープの最新動向を解説する。 磁気テープは、過去の遺物――。 データのバックアップやアーカイブ（長期保存）の有力手段である磁気テープのことを、そう思っている読者は少なくないだろう。 実際、日本国内におけるテープストレージ（テープドライブやカートリッジの自動入れ替え装置）の市場規模は減少し続けている。IDC Japanの調査によれば、2012年の国内テープストレージ市場規模は、前年比15.2％減となる158億8900万円
中国の反原発運動：拡大を恐れる政府
（英エコノミスト誌 2013年7月20日号） 中国ではまれな抗議行動をきっかけに、地方政府がウラン処理施設の建設計画を白紙に戻した。中国でも反原発の気運が高まるのだろうか？ 「原子力による汚染を許さない」「緑の故郷を返せ」。7月12日、中国南部の広東省江門で数百人規模の抗議行動が起き、このような横断幕が掲げられた。驚いたことに地方政府は譲歩し、デモ隊の要求を受け入れてウラン処理施設の建設計画を白紙に戻すと発表した。 原子力開発の推進と抗議活動の抑え込みに躍起な北京の中央政府にとって、今回のデモは潜在的なトラブルを予感させる、不安をかき立てる出来事だった。 1980年代半ばに中国で原子力発電所の建設が始まって以来、原子力産業関連のプロジェクトに対する大規模な抗議行動が起きたのは、知られている限り今回が初めてだ。7月14日、住民は再び街に繰り出し、江門市政府の庁舎を取り囲んだ。60億ドルに相当
長周新聞2012.01.01「人はなぜ御用学者になるのか」島村英紀
島村英紀『長周新聞』 2012年1月1日（日曜）。6面。「人はなぜ御用学者になるのか」（上） この文章の（他のウェブページへの）リンク付き）テキストファイルはこちらへ（「追記」もあります） 「人はなぜ御用学者になるのか」（下）はこちらへ 同じ長周新聞2013年正月の島村英紀の論説「イタリアの地震予知裁判――他人事ではない日本の体質」 島村英紀『長周新聞』2018年1月1日号「研究費打ち切りの恐怖」 島村英紀『長周新聞』2017年1月1日号 「”神の手”に踏み込んだ現代科学」 島村英紀『長周新聞』2014年1月1日号「科学を左右しはじめた世界的な大企業」へ 島村英紀は科学者と社会について、こんな指摘をしていました。 このエッセイを評価して、敷衍してくださったブログがありました。 【追記：上記長周新聞のあと、こんな記事が出ました】 原発推進：１１大学に１０４億円 国と企業が提供 東京大や京都大
公海に浮かぶ、巨大な「船のオフィス」計画 - ライブドアニュース
新興企業は、米国の移民法は「大胆で創造性に富んだ」起業家たちがシリコンバレーに流れ込むのを止めていると主張する。そして彼らは、起業家たちが米国の土地に実際に足を踏み入れることなく大胆かつ創造的になれる場所として、シリコンバレーのすぐ横に、海に浮かぶ「ITの要塞」を建設しようとしている。 米国政府による移民制限政策を回避するため、Blueseed社は米国籍でない革新者たちを、カリフォルニア州北部沿岸からおよそ19km離れた国際水域に航海させる計画を立てているのだ。そこまで離れれば、準拠すべき法は強制力の緩い海事条約のみなので、船上の起業家たちはなどのさまざまな入管法を気にせずに仕事に励むことができる。彼らはサンフランシスコに住み、フェリーで通勤する。 同社は今月13日（米国時間）、海に浮かぶインキュベーターの詳細な模型を公表した。著名な資本家であり米PayPal社の設立者でもあるピーター・シ
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HD DVD終了から10年。変わりゆく映像市場と変わらなかったもの
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