大阪市立大学は3日、認知症の早期発見などの研究で民間企業14社と連携すると発表した。人工知能(AI)など患者のデータを解析するための技術の活用や研究に携わる人材の交流で協力する。大阪府は全国の都道府県の中でも平均寿命が短く、産学連携による健康促進の仕組みづくりが急がれている。今後、テーマごとに分科会を設けて協業分野を具体化する。健康関連の研究開発などを手掛けるウェ
【名古屋】豊橋技術科学大学未来ビークルシティリサーチセンターの金澤靖准教授らは、色の区別が難しい色覚障害者向けに、色に“ノイズ”を付加することで色の識別率が向上することを見いだした。検知しにくい色に対し、「色変換モデル」によって輝度や偽色などのノイズを加えると色の違いが分かるようになる。今回の結果を基に、より有効なノイズモデルを研究し、道路標識などの識別率向上につなげる。 色変換モデルは、健常者への刺激値が異なる二つを用いて、色覚障害者の見分けやすさの違いを調べた。定量評価実験では、ノイズの付加前後の色の違いと、グラデーションの隣接帯の色の違いを利用。刺激値の大きなモデルの方が刺激値の小さいモデルよりも識別率が向上することが分かった。 実画像とグラデーション画像を用いた主観評価実験では、どちらの画像でも刺激値が大きいモデルの方が高評価を示す値になり、識別率向上につながる。 ノイズ付加...
By Bryan 2030年までに世界人口の16%が60歳以上になるという「高齢化世界」になりつつある近年では、30代後半や50代からでもソフトウェア開発者になる人や、60代になっても「生涯現役開発者」を貫く人がいるように、高齢者の間で「プログラミング学習」の需要が高まってきています。そこで高齢者がプログラミング学習を始める動機や、学習を始めてから挫折してしまう理由、高齢者に適したプログラミング学習の機会の作り方などを調査した研究結果が報告されています。 paper - older-adults-learning-programming_CHI-2017.pdf (PDFファイル)http://pgbovine.net/publications/older-adults-learning-programming_CHI-2017.pdf Older Adults Learning Comp
AI(人工知能)の活用が様々な分野で行われ始めた。ヘルスケア業界も例外ではなく、特に医療における活用が先行している。海外ではAIに数十万枚の画像データを学習させ、がんの早期発見に役立てる研究が進む。 日本では東京大学医科学研究所が2015年7月から、米国IBMのAI「Watson for Genomics」を用いた臨床研究を行っている。血液疾患の患者の血液を分析して得られた遺伝子情報をWatsonに入力すると、3500万件を超える論文情報や薬剤データに照らして、その患者に最適な治療法を導き出すというものだ。これまで医師の知識や経験に裏付けられた“勘”に頼っていた診断の精度や効率性が、飛躍的に改善する可能性を秘めている。 さらに最近では、「介護」の分野でもAIを活用する試みが出始めた。 例えば介護サービス事業者大手のセントケア・ホールディングは4月14日、AIを使って「ケアプラン」を自動作成
人とコミュニケーションを取る動物や子どもの姿をしたロボットについて、全国にある介護施設の高齢者を対象に初めて大規模調査し、有効性を確認したと、日本医療研究開発機構の研究チームが30日、発表した。34%の人の生活動作で、歩行や食事などの自立度が向上したという。 ロボットは置いておくだけで人の動きに反応し、「体を動かしませんか」と促したり、クイズを出したりし、介護職員の補佐役となる。「高齢者の笑顔が増えた」などの報告はあったが、客観的なデータはほとんどなかったという。 研究チームは、アザラシ型「パロ」や人型「ペッパー」など17種のロボット約1000台を使い、2016年8月~17年3月、98介護施設でそれぞれ16週間、65歳以上の男女計約900人を調査。世界保健機関の国際生活機能分類という指標を導入し、健康状態や生活の活発度などを数値で表した。
Tech ハーヴァード大学のラボで開発!盲者が発音と点字を効果的に学べる学習ツール「The Read Read」 アメリカの点字を読めない盲者のうち97%が職につけておらず、たった8.5%の人しか点字を読むための適切な指導を受けられていないそうだ。この背景には、単に質の高い点字学習ツールがいまだに存在しないのと、子供たちが学ぶ上でどうしても他の人たちの手助けが必要になってしまっているということが挙げられる。 そんな状況を変えようとするプロジェクトがハーヴァード大学のラボにて始動した。そこで生まれたツールが「The Read Read」だ。 ・点字と発音を同時に学べる! このThe Read Readは英語のアルファベット(A〜Z)の点字とその発音を一緒に学習することができるツールだ。点字が打たれたタイルを、最大6文字並べられる専用スペースに設置してタイルを押すと、そのアルファベットの発音が
熊本地震に関する検索データを被災地支援や今後の防災にいかす方法を探るイベント「熊本地震×検索データ 支援・防災にいかすには?」が28日、熊本市の熊本大学工学部であった。熊大や弁護士、ボランティア支援団体などのチームが、インターネット検索大手・ヤフーのデータを元に分析し、様々なアイデアを披露した。 参加したのは、被災地の復興に携わる研究者、弁護士、大規模な避難所を運営した地元のYMCA、ボランティアの支援団体ネットワーク「JVOAD」、朝日新聞記者らの5チーム。 熊大チームは、震災前後の1年間の熊本県内での検索結果を比較し、「熊本で関心が高まったワード」を分析。「支援」というワードとの連動をみることで、被災者のニーズも探った。一方で、検索ワードでは浮かび上がらない被災者のニーズにも注目した。朝日新聞はネットの検索データと連動した災害ポータルサイトを提案。災害時、数多く検索されている話題に関す
関西国際空港の近くにある病院を目指して、わざわざ海外からやって来る人が増えている。病院名は、IGTクリニック。がん治療専門のクリニックに、なぜ外国人の患者が増えているのか。その理由は……。 スピン経済の歩き方: 日本ではあまり馴染みがないが、海外では政治家や企業が自分に有利な情報操作を行うことを「スピンコントロール」と呼ぶ。企業戦略には実はこの「スピン」という視点が欠かすことができない。 「情報操作」というと日本ではネガティブなイメージが強いが、ビジネスにおいて自社の商品やサービスの優位性を顧客や社会に伝えるのは当然だ。裏を返せばヒットしている商品や成功している企業は「スピン」がうまく機能をしている、と言えるのかもしれない。 そこで、本連載では私たちが普段何気なく接している経済情報、企業のプロモーション、PRにいったいどのような狙いがあり、緻密な戦略があるのかという「スピン」に迫っていきた
4月18日に、大岡山キャンパス百年記念館3階フェライト記念会議室にて、在スイス日本国大使館(スイス大使館)後援のもと、スイス連邦工科大学ローザンヌ校(EPFL)、スイス連邦工科大学チューリッヒ校(ETH Zurich)および赤十字国際委員会(ICRC)の参加を得て、東工大とスイスとの国際共同ワークショップを開催しました。 ワークショップに先立ち、スイス大使館ジャン=フランソワ・パロ大使が、本学三島良直学長を表敬訪問しました。三島学長との会談では、パロ大使から、スイスは日本を重要なパートナー国と認識しており、経済のみならず科学技術でも一層関係を深めたいとの発言がありました。 工学院 武田行生教授 ワークショップでは、パロ大使と本学安藤真理事・副学長(研究担当)の開会あいさつに続き、工学院 機械系の武田行生教授からこれまでの活動の経緯が説明され、その後両国から発表が行われました。本学は昨年、一
小児の難病などに使う医療機器の開発を企業に促すため、厚生労働省は7月にも新たな承認制度を創設する。患者数が少なく治験で治療効果や安全性に関するデータが十分にそろわない場合でも、販売後にデータを収集することなどを条件に企業からの承認申請を受け付ける。承認申請前の条件を緩和することで、海外で使われる医療機器が国内で導入できない「デバイスギャップ」の解消を目指す。新制度は小児の難病や患者数が少ない
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