公文教育研究会は12日、認知症高齢者が読み書きや計算などの学習療法を1年間続けた結果、実施しなかった認知症高齢者と比べ要介護度が「1」近く低くなり、介護費用に換算すると1人当たり年約20万円の節減効果があったとの調査結果を発表した。 学習療法は、認知症高齢者の脳機能の維持や改善に効果があるとされ、今回は、具体的な効果の大きさを検証した。調査は施設入所者を対象とし、原則として毎日30分の学習療法に週5日取り組み、それを1年間続けた認知症…
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KNT-CTホールディングス株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:戸川和良)のグループ会社であるクラブツーリズム株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:小山佳延、以下クラブツーリズム)と、東北大学加齢医学研究所(宮城県仙台市、所長:川島隆太教授、以下、東北大研究所)は、旅行が脳にもたらす健康作用についての共同研究を、2016年7月より開始いたしました。 本共同研究は、シニア世代の旅行に強みを持つクラブツーリズムと、脳科学分野の世界的権威である東北大研究所が連携し、同研究所の「生涯健康脳」研究の一環として、「旅行」と「認知症予防・抑制」の相関関係について医学的見地から調査・研究するものです。具体的には、東北大研究所の瀧靖之教授とクラブツーリズムが共同で、「旅行に行く頻度の高い高齢者は主観的幸福感やストレスコーピング(対処)能力が高く、認知機能が保たれている。また、旅行前・旅行
「わすれなびと」では画像診断・認知機能検査・血液検査などの結果及び履歴の、インターネットを通じての閲覧やタブレット端末による定期アンケートによって日常生活の様子を記録といったことなどが可能になる。[写真拡大] 日本における軽症を含む認知症の人の数は2013年6月時点では推定約462万人で、30年までにはこの1.5倍に増加すると予測される。個人によって病態や環境が異なるため、対応の調整が難しい認知症では、「認知症患者の病態変化をリアルタイムで把握したい、専門家の意見を聞いて問題に対応したい」といった家族からのニーズや、「ポイントを押さえた生活での様子をリアルタイムに把握したい」といった医療・介護機関のニーズがあった。これを受けて東大病院神経内科の辻省次教授、岩田淳講師とエーザイ、ココカラファインは、認知症患者・家族と医療・介護機関とのICTを活用した双方向支援ツール「わすれなびと」の臨床研究
国立精神・神経医療研究センター 半年ごとにアンケート 国立精神・神経医療研究センター(NCNP、水沢英洋理事長)は22日、認知症予防のためのインターネット登録システム「アイループ(IROOP)」を開発したと発表した。40歳以上の健康な人を対象に7月5日から登録を受け付ける。予防を目的にした数万人規模の登録システムは日本で初めてという。 登録者の認知機能に関するデータを蓄積し、認知症発症前の状態をとらえ、発症を予防する因子の解明を進めるとともに、認知機能を改善する薬の開発のため、臨床研究や治験を促すのが狙い。
1万例の抗精神薬の死亡リスク検討「J-CATIA研究」 日本老年精神医学会は6月23~24日に石川県金沢市で開催する「第31回日本老年精神医学会」に先立ち、6月8日に都内でプレスセミナーを開いた。同学会理事長で、順天堂大学大学院医学研究科精神・行動科学教授の新井平伊氏が、「J-CATIA研究」の結果を紹介した。これは、65歳以上のアルツハイマー病における抗精神薬による死亡リスクを検討した、前方視的コホート研究としては世界初となるもの。 順天堂大学大学院医学研究科精神・行動科学教授 新井平伊氏 2005年、米食品医薬品局(FDA)と厚生労働省は、アルツハイマー型認知症に伴うBPSD(周辺症状)に対し、抗精神薬の投与を適応外とし、警告を出した。しかし、臨床現場においては、患者が激しく暴力を振るうこともあり、特に興奮性のBPSDに対しては、抗精神薬を使わざるを得ない現状がある。そこで、同学会は抗
多様な団体が連携 川崎市役所や渋谷区、専修大学などは4月5日、大学生が認知症の理解を深めて、認知症の人やその家族、支援者それぞれのニーズを把握して行政施策を提案するプロジェクトを開始すると発表した。 このプロジェクトは、川崎市と渋谷区といった自治体の連携の他に、大学連携や国内外連携、団体連携と、多様な連携で実施するもの。 参加する大学は専修大学のほかに慶應義塾大学、青山学院大学。海外からはオランダの Delft University of Technology(デルフト工科大学)が参加。また、NPO 法人ピープルデザイン研究所とも連携する。 参加を予定する自治体と大学、団体は、プロジェクト推進に関する覚書を締結する。 プロジェクトの進め方は 今年度は、大学側では、川崎市と渋谷区が提示する行政課題・テーマに基づいて地域の状況把握やリサーチを行う。その後、認知症の人や関係者が抱える課題を解決す
金沢工業大学(石川県野々市市)工学部ロボティクス学科 鈴木亮一教授の研究室と総合油圧機器メーカーのKYB株式会社(東京都港区)は、狭所空間に簡単に設置できる電動式の起立着座支援装置を開発したと発表。この装置は、家庭や施設のトイレなどにおいて、大掛かりな改装を加えることなく簡単に設置できることから、今後の製品化が期待されている。また、住宅や公共施設などの椅子へ設置することも可能だという。 高齢者のなかには立ち上がり動作が困難な人が多く、特に介護において難しいのはトイレだと言われている。一般的にトイレは狭小空間であるため、これまでの立ち上がり支援装置は大きさの制約から搬入が難しく、また大掛かりな改装が必要であることが課題となっていた。 一方、今回発明された電動式の起立着座支援装置はさまざまな施設や住宅などの狭い空間に設置することを目的に開発されたもので、既存の設備に手を加えること無く簡単に設置
ビジネスを創る要素が、有形資産(タンジブル・アセット)から無形資産(インタンジブル・アセット)へと移行しつつある中、各企業がどのようなビジョンに沿って、人材・技術・ネットワークを獲得し、将来の新しい価値を生み出していくかが注目されています。 この状況下で、アスタミューゼ株式会社(以下、アスタミューゼ)は、世界80ヵ国の研究/技術/特許/アイデアの情報とそれに関わるプレイヤー(ベンチャー、中小企業、大企業)情報を集め、各先端分野に精通した専門アナリストが分析、「2025年の180有望成長市場」という将来ビジョンを独自に定義しています。 今回は、基礎から応用までのあらゆる学術研究を発展させることを目的とする競争的研究資金「科研費」(※1)に着目。将来ビジョンの有望成長市場180のうちのひとつであり、総額約31億円の科研費を獲得している「155. 介護/生活支援ロボット」市場における大学・研究機
HIV感染者で初のアルツハイマー病症例 HIV患者がアルツハイマー病と診断された症例が初めて報告された。「この症例は、長期間生存しているHIV患者がアルツハイマー病リスクの高まる年齢に差しかかっている事実を明白に示している」と研究者らは話している。 画像提供HealthDay 患者は71歳の男性で、PET検査で脳内にアミロイド蛋白の凝集塊が認められたことから診断された。これまで、HIVによる脳内の炎症がアミロイド塊の形成を妨げるため、HIV患者はアルツハイマー病になりにくいと考えられてきた。「HIV陽性患者の認知症に関する知見について、議論していく手がかりとなる症例だ」と、研究著者で米ジョージタウン大学医療センター(ワシントンD.C.)記憶障害プログラム代表のR. Scott Turner氏は述べている。 また、この症例は、HIVと認知症を併存する高齢者が、実際はアルツハイマー病であっても
世界的に高齢化が進むなかで、どのように認知症と向き合っていくのか――。 認知症の人やその家族も参加し、様々な立場の人々が意見を交わす国際会議が、21~24日にハンガリーのブダペストで開かれます。約80カ国から認知症の人や医療関係者らが参加します。 認知症の患者は世界的に増加傾向にあります。WHOの推計では、世界の患者数は15年が4750万人、30年には7560万人にのぼります。また厚生労働省によると、国内での推計は15年が約462万人、25年は約700万人とされています。 「会議って何するの?」「どんな人が参加しているの?」「ブダペストってどんなところ?」などなど、会議に関する素朴な疑問やこぼれ話も含めて、取材を担当する生活文化部の浜田知宏(28)がデジタル版に発信します。 来年にはこの認知症の国際会議が京都で開催される予定です。そこに向けて、少しでもイメージをふくらませてもらえるように頑
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