麻婆豆腐に砂糖を入れたのは誰だリンク www.e-aidem.com 【漫画】麻婆豆腐に砂糖を入れたのは誰だ｜いつか中華屋でチャーハンを あの名作が帰ってきた！増田薫が描く中華料理探訪マンガ『いつか中華屋でチャーハンを』の2ndシーズン。第4話は、日本式にアレンジされた中華料理「日式中華」の変遷について、麻婆豆腐をテーマに探っていきます。キーワードは「砂糖」？ 47 users 43
『行軍』の重要性
地雷魚 @Jiraygyo 張飛と夷陵の戦い「三国志」<30> - http://t.co/yJsijTAF ハーイ、アップデートに合わせる必要性のため、もっかい張飛についてのおさらいでありますよ。漢中の勝ちパターンを再現したかったよね、劉備は。 2012-10-22 22:05:59
尖閣が「日本固有の領土」とは何かの冗談か？ - 読む・考える・書く
「歩く人権侵害」こと石原慎太郎がまたバカなことを言い出したおかげで、尖閣諸島に再び注目が集まっている。 「尖閣諸島」とは、沖縄の石垣島と台湾とのほぼ中間に位置する、一群の無人島および岩礁の総称であり、日本が実効支配しているものの、中国と台湾も領有権を主張している係争地域である。 ところがこの国では、歴代政府はもとより、マスコミから共産党に至るまで、尖閣諸島を「日本固有の領土」だと主張して疑うことがない。 外務省 尖閣諸島に関するQ&A： Q1 尖閣諸島についての日本政府の基本的な立場はどのようなものですか。 A1 尖閣諸島が日本固有の領土であることは歴史的にも国際法上も明らかであり，現に我が国はこれを有効に支配しています。したがって，尖閣諸島をめぐって解決しなければならない領有権の問題はそもそも存在しません。 現に複数国家が領有権を主張している係争地域について、問題の存在そのものを認めない
尖閣諸島が個人所有となった経緯: 日夜困惑日記＠望夢楼
先日明らかにされた東京都による尖閣諸島購入計画については、実効支配という観点からいえば、はっきりいって無意味だと思う。そもそも、この島々はもともと日本側が実効支配しているのである。だいたい現在も国（総務省）が借り受けているのだし。公有地にすることで管理が安定するというメリットがあるとしても、所有すべきなのは国・沖縄県・石垣市のいずれかであって、直接何の関係もない東京都が出張ってくる意味は無い。 私有地のままにしておくと外国政府が購入する恐れがある、と心配される向きもあるかもしれないが、国内法上の土地所有権と、国際法上の領有権とは別の概念である。だいたい、日本の国内法に基づいて土地を購入し、その土地を不動産登記したとすれば、とりもなおさず、日本政府によるその土地の領有権と管理権を認めていることになってしまう。したがって、本気で尖閣諸島の領有権を主張するつもりがあるのなら、尖閣諸島の土地を日本
竹島＝独島問題
東北アジアの領土問題に関する日本の見方 韓国国際政治学会主催シンポジウム「東北アジアの領土問題」での報告 2007年11月22日 まえがき 東アジア、東北アジアの領土問題は、中露間の問題が解決し、台湾問題を領土問題に入れるのは無理があるとすれば、三つある。日露間の北方４島問題、日韓間の独島＝竹島問題、日中間の尖閣列島＝魚釣島問題である。このうち日本では、最初の二つの問題は、日本の「固有領土」が外国により不当に占領ないし占拠されていて、日本として返還をもとめているケースと考えられている。これにひきかえ、尖閣列島の問題は、日本が実効支配している領土に対して外国が不当な要求を出しているケースだと考えられている。これら三つの問題を東北アジア地域の領土問題として一括してとらえる態度はほとんどないし、北方４島問題と竹島＝独島問題を日本の領土問題として、一括して考え、解決しようとする態度もない。 私自身
いずれ国家機密は広く公開されるべきだが、それは政治のためだけではあるまい - 法華狼の日記
念のため、いわゆる「尖閣ビデオ」に限らず全ての国家機密が保存され、広く公開されることが前提と考えていることはいうまでもない。権力者や匿名の専断や恣意で公開されるべき情報が決められるようでは、ある意味では全く情報公開しないより悪質だ。 もちろん、何も現在に公開するべきという話ではない。全ての情報を保存し、一定期間*1をへてから機密解除し、堂々と歴史の審を問う米国にならってほしいのだ。 太平洋戦争後は日本と米国の結びつきが強く、しばしば日本が機密にし続けている情報が米国の機密公開で明らかになったりしている。機密情報が報道で明らかにされた沖縄密約事件でも、一方の当事者である米国の公文書は以前から機密公開しており、少し前まで否定し続けていた日本は道化のような立場だった。この沖縄密約事件を調査し、一定の情報公開をしたこと自体は民主党政権の成果と呼んでもいいだろう。米国が機密解除する国であることを前提
「社長 島耕作」の「尖閣」問題解説に異議あり - クッキーと紅茶と（南京事件研究ノート）
「週刊モーニング」2010年47号（10／21発売）の「社長 島耕作」（作者：弘兼憲史）で、4ページにわたって「尖閣諸島問題」をめぐる応答が。*1 とりあえずツッコミを入れてみよう。 大町の「日本の領土って歴史的証拠は？」という質問に対する、島の解説。 領土というのは 簡単に言うと 一番先に「ここは自分の領土だ」と宣言した国のものになる ところが、井上清の1972年論文「「尖閣」列島−−釣魚諸島の史的解明」によると、同地域はもともと清国の領土だった。mediad ebuggerにおける要約を引用。 明治維新以前の日本・琉球の尖閣諸島＝釣魚諸島に関する文献（林子平『三国通覧図説』など）は、いずれも中国の文献に依拠したものであり、尖閣諸島＝釣魚諸島を中国領としている さて、島は以下のように続ける。 「日本は1895年沖繩県に編入したと宣言し、当時の清国から異議はなかった」 これも、先述の井上清
media debugger - 尖閣諸島＝釣魚諸島の歴史的経緯は？
尖閣諸島＝釣魚諸島の沖合で海上保安庁の追跡を振り切ろうとして巡視船に衝突し、海保に逮捕された中国漁船の船長の拘置が延長された。事件については、9月9日の段階で各紙が一斉に社説で報じている（▼１）。内容は今さら説明するまでもなく、（１）「逮捕は当然」であり（読売・朝日）、「日本の対応を非難する中国側に理はな」く（毎日）、「政府が「法令に基づき厳正に対処していく」（仙谷由人官房長官）としているのは当然」であり（東京）、むしろ「事件発生から逮捕まで半日近くかかったのは疑問」（産経）であり、（２）「ネット世論が混乱を煽（あお）った５年前の「反日」暴動を再現させるようなことがあってはなるまい」（読売）、「ネット上でも対日批判の書き込みが相次ぎ、北京の日本大使館前では抗議活動があった」（朝日、毎日・東京も同様）、「単なる違法操業でなく、漁船を装った情報収集や工作活動の疑いもある」（産経）などとして、（
戦闘教師「ケン」 激闘永田町編: 中国漁船拿捕事件の深層・下
(09/25)中国漁船拿捕事件の深層・下 (09/24)中国漁船拿捕事件の深層・上 (09/22)為替介入は正当か？ (09/21)映画化したい時代劇 (09/20)精神科も崩壊へ (09/18)祝・ＤＶＤ発売！ (09/17)マウント＆ブレード：ウォーバンド (09/16)総理のネダン (09/15)菅氏再選の後は？ (09/14)２０１０年版「防衛白書」 精神科も崩壊へ by 樂 (09/24) 映画化したい時代劇 by ケン (09/22) 映画化したい時代劇 by lotus3000 (09/22) 「ブルカ禁止」に見る戦う民主主義 by ケン (09/21) 菅氏再選の後は？ by ケン (09/21) 「ブルカ禁止」に見る戦う民主主義 by ルカ (09/20) 菅氏再選の後は？ by zack go! go! go! (09/20) 祝・ＤＶ
戦闘教師「ケン」 激闘永田町編: 中国漁船拿捕事件の深層・上
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「三光作戦」の犠牲者数 - Apeman’s diary
従来「三光作戦」による死者数については姫田光義氏が岩波ブックレットの『「三光作戦」とは何だったか――中国人の見た日本の戦争』であげた「247万人以上」という推定があった*1が、先日紹介した笠原十九司氏の『日本軍の治安戦』では「一般民衆で直接・間接に殺害された者が二八七万七三〇六人」（216ページ）とされている。南京事件の場合には日本側資料だけからも加害規模の一端は明らかにできるが「華北の治安戦」の場合には事情が異なるので、これらはいずれも中国側の統計に基づくものだ。姫田、笠原両氏とも中国側の統計が直ちに信頼できる精度をもってはいないことを指摘する一方、笠原氏は人口規模のわかっている村単位での調査が行われていることをうけて「桁外れに誇張された数字ではないと思ってよい」（215ページ）とも評価している。 エリック・ホブズボームは The Age of Extremes: A History o
asahi.com（朝日新聞社）：理想と現実の狭間で 満州建国大学、８日に最後の同窓会 - 社会
日本が１９３２年に中国東北部に建てた「満州国」で、最高学府として設立された「満州建国大学」（建大）の全体同窓会が８日の開催を最後に幕を閉じる。卒業生の高齢化が理由。日本、中国、朝鮮、モンゴル、白系ロシアの５民族の融和という理想と、日本による実質上の統治という実態。その矛盾を卒業生たちは戦後も背負わされ、シベリア抑留や政府による弾圧などの過酷な日々を生きてきた。 ５月１２日、東京・新橋のビルの一室に卒業生約１０人が集まった。みな８０歳以上。藤森孝一・同窓会長（８９）は最後の同窓会について「建大の名に恥じぬよう、つつがなく終わらせたい」と語った。 建大は３８年、満州国のエリート養成を目的として首都・新京（現在の中国吉林省・長春）に設立。藤森さんは２期生。 学生は各民族が交じった「塾」と呼ばれる二十数人の寮で約６年間、共同生活を送った。発言の自由が保障された夜の「座談会」では、中国人や朝鮮
殴った者と殴られた者 - Arisanのノート
特集：日中歴史共同研究報告書（要旨） http://mainichi.jp/select/seiji/news/20100201ddm010010012000c.html 両国の研究者といっても、色々な意見の人がいるはずだから(中国でも近年、そうした自由な研究の雰囲気が出てきたと高名な研究者から聞いたこともあるし)、この内容の隔たりは、あくまで両国の「公式的な見解や歴史観の相違」ということだろう。 それが日本の報道を見ると、中国側の「公式見解」と称するものの政治性(政治的な縛り)ばかりが指摘されている。笑止である。 なるほど、一見すると中国側の見解が政府や党の「公式」の見解に沿って、日本の侵略の意図とか被害の大きさを強調する頑なな主張を貫いているように思えるのに比べ、日本側の文面は、「さまざまな意見がある」ということを述べたり、事実を特定の視点に縛られることなく、できるだけ「客観的」に把握
東京新聞:南京虐殺『２〜２０万人』『３０万以上』 歴史認識日中隔たり:政治(TOKYO Web)
日中両国の有識者による初の歴史共同研究の成果をまとめた報告書が三十一日、公表された。焦点の南京事件（一九三七年）については、日本側も「日本軍による虐殺事件」と認定したが、犠牲者数をめぐっては、日本側が「二十万人を上限に四万人、二万人などの推計がある」と指摘したのに対し、中国側は「三十万人以上」と主張。近現代史を中心に両国の歴史認識の違いがあらためて浮き彫りになった。 報告書は「古代・中近世史」と「近現代史」の二部構成で計約五百五十ページ。両国の担当者がそれぞれの立場から共通の時代、テーマについて執筆した論文を併記した。近現代史のうち、天安門事件（八九年）などが含まれる「戦後史」については、国内世論への影響を懸念する中国側の要請で報告書に盛り込まれなかった。
Gazing at the Celestial Blue 日中歴史共同研究第4回全体会合終了、その後
このブログでも取り上げたことがあったはずと思って探すと、なんと約1年前の2008/01/06だったのだが「日中歴史共同研究」なる活動が政府主導で行われていた。その2008年1月のエントリでは「日中歴史共同研究（概要）」や会合の概要などの外務省内のコンテンツへのリンクも貼っている。 この日中歴史共同研究は、2006年10月に安倍晋三首相（当時）と胡錦濤国家主席の日中首脳会談で合意したもので同年12月に開始したのだそうだ。「古代・中近世史」「近現代史」の2分科会を設置して討議してきており、とりあえずの最終となる第4回全体会合が2009年12月24日に開かれて1ヶ月以内に報告書を公表するといった内容が、23日頃から一斉に各マスコミが報じていた。 その報道タイトルが、 「日中、来年も歴史研究継続へ 南京事件など隔たり」日経ネット（23日 07:00付） 「歴史共同研究を継続へ＝日中、南京事件など隔
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「今」こそ知っておきたい保守派の歴史認識が抱える根本的な矛盾〜ゲスト企画第6弾小島毅先生インタビュー〜
軍艦島：地獄と楽園の狭間 | Totoro Times
飯田泰之 on Twitter: "勝手に領土問題を認め，勝手に謝罪したついでに勝手に賠償金も払っておいて下さいmm @finalvent “ 日本の鳩山元首相、南京大虐殺で謝罪 - 中国国際放送局” http://t.co/bWe5ol8P"
放送後記 ４月２３日（月）「尖閣問題」 : Dig | TBS RADIO 954kHz
#275 反日・嫌韓・嫌中を叫ぶ世代の胸底にある不安 - 高原 基彰さん(社会学者) | mammo.tv