確かに福島第一原発事故は起こったが、地震自体には耐えたし直接の死者はいないので日本の原子力政策の失敗ではない。今後も原発の再稼働・新設はするし輸出もしていく。この理屈がわからん文系は馬鹿、みたいな話？
『Shoko Egawa on Twitter: "「失敗」か「中止」か。後者は、何らかの判断があって止めたニュアンス。でもJAXAは「失敗とは考えていない」と。メディアも「失敗」との言葉を避けている。失敗を失敗と認め、失敗から学んで次につなげればよいのでは…という気がするが。"』へのコメント
確かに福島第一原発事故は起こったが、地震自体には耐えたし直接の死者はいないので日本の原子力政策の失敗ではない。今後も原発の再稼働・新設はするし輸出もしていく。この理屈がわからん文系は馬鹿、みたいな話？
「中国の工業化」を利用できず韓国に抜かれた日本の大失策
1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業、64年大蔵省入省、72年エール大学Ph.D.（経済学博士号）を取得。一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、2011年4月より早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問、一橋大学名誉教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論。主な著書に『情報の経済理論』『1940年体制―さらば戦時経済』『財政危機の構造』『バブルの経済学』『「超」整理法』『金融緩和で日本は破綻する』『虚構のアベノミクス』『期待バブル崩壊』『仮想通貨革命』『ブロックチェーン革命』など。近著に『中国が世界を攪乱する』『経験なき経済危機』『書くことについて』『リープフロッグ 逆転勝ちの経済学』『「超」英語独学法』などがある。野口悠紀雄ホームページ ------------最新経済データがすぐわかる！-------
日本に「化石賞」国際的な環境NGO “温暖化対策に消極的” | NHKニュース
イギリスで開かれている気候変動対策の国連の会議「COP26」に合わせて、国際的な環境NGOは、温暖化対策に消極的だと判断した国を選ぶ「化石賞」に日本を選んだと発表しました。 「化石賞」は、国際的な環境NGOのグループ「気候行動ネットワーク」が、温暖化対策に消極的だと判断した国をCOPの会期中に毎日選んでいて、2日の「化石賞」に日本とノルウェー、それにオーストラリアを選んだと発表しました。 日本を選んだ理由についてはCOPの首脳会合での岸田総理大臣の演説にふれ「火力発電所の推進について述べた」などとしています。 そして「脱炭素の発電としてアンモニアや水素を使うという夢を信じ込んでいる」としたうえで、「未熟でコストのかかるそうした技術が、化石燃料の採掘と関連していることを理解しなければならない」などと批判しました。 演説の中で岸田総理大臣は、2030年度の温室効果ガスの排出量を2013年度から
日立製英高速列車の亀裂は800車両 応力腐食割れが原因か 日本の製造業に打撃
＜「ドル箱」の高速列車の運休で運行会社は大幅な減収必至。「鉄道の日立」は信頼を損ねたが、問題はそれだけではない＞ ［ロンドン発］イギリスで5月8日「鉄道の日立」のフラッグシップ、高速列車800系に亀裂が見つかった問題で、車両本体下のボルスタに亀裂の入った車両は800車両にのぼることが地元の鉄道記者の証言で分かった。応力腐食割れが疑われているが、根本的な原因は依然として分かっておらず、修理にどれだけの期間がかかるのか見通しは全く立っていない。 日立レールの説明では今年4～5月、ボルスタの安定増幅装置ヨーダンパー・ブラケット接続部と車両本体を持ち上げる時に使用するリフティングポイントで亀裂が見つかった。リフティングポイントの亀裂は全編成の約50%、ヨーダンパー・ブラケット接続部の亀裂は約10%で見つかった。近郊輸送用車両385系の亀裂ははるかに少なかったという。 筆者が関係者から入手したヨーダ
日本による輸出規制強化３品目 韓国政府「供給安定した」 | 聯合ニュース
【ソウル聯合ニュース】韓国政府は１１日、日本政府が昨年７月に韓国への輸出規制強化に踏み切った半導体・ディスプレー材料３品目について、供給の安定化を実質的に達成できたと評価した。素材・部品・装備（装置や設備）のうち輸入に頼る割合が相対的に高い１００品目も、在庫確保の水準を平均の２～３倍に引き上げたと説明した。 輸出規制強化を受け、政府は昨年８月、素材・部品・装備の競争力強化策の一つとして１００品目の供給安定化を掲げた。 成允模（ソン・ユンモ）産業通商資源部長官はこの日、供給安定化の成果を点検し、国内での投資や輸入代替などの成果を挙げた企業を激励するため、企業側との会合をソウル市内で開いた。 政府によると、日本が輸出規制を強化したフッ化水素、フッ化ポリイミド、レジスト（感光材、フォトレジスト）は、日本製に代えて米国、中国、欧州の製品を使ったり、外資系企業の投資誘致や韓国企業の生産拡大などのさま
日本企業の全自動PCR検査システムにフランスが感謝状！大使から異例の礼状 日本ではほぼ使われず | 情報速報ドットコム
日本企業の全自動PCR検査システムにフランスが感謝状！大使から異例の礼状 日本ではほぼ使われず 2020年5月6日 ニュース, 政治経済, 新型コロナウイルス 8788view 65件 日本企業が開発した全自動PCR検査システムがフランスで活用され、非常に大きな貢献をしたとして、在日フランス大使から礼状を受け取ったことが分かりました。 全自動PCR検査システムを開発したのは千葉県松戸市に本社を置いているプレシジョン・システム・サイエンス株式会社です。この会社は遺伝子検査やタンパク質検査などに必要な機材を作っており、その技術を応用してPCR検査の全自動化を実現。 今年3月に全自動PCR検査システムを公開してから、世界各地にシステムを提供していました。 プレシジョン・システム・サイエンス社は4月24日付でローラン・ピック駐日フランス大使から礼状を受け取ったことを発表し、田島代表取締役社長は「社
再生可能エネルギーはもう終わり（日本では）回答編 - シートン俗物記
先日のエントリーに色々と意見が寄せられたので、回答していきます。 http://b.hatena.ne.jp/oakbow/20150906#bookmark-265107079 再生エネルギーが不安定なのは事実じゃないかな？太陽光なら夜間とか。他国からの輸入で増減を調整できるドイツと違って、日本はなかなか依存率上げにくい気がするのだけど。もう少し細かい話があるといいなー http://b.hatena.ne.jp/Dursan/20150906#bookmark-265107079 日本が欧米みたいに陸つながりでガスをパイプラインで引けて、電力を共有出来てシェールガス採掘や石炭を大量に露天掘りが出来るのならばねえ…50/60Hzの問題もあるなど他国の状況はあまり参考にならないかと。 http://b.hatena.ne.jp/tailwisdom/20150906#bookmark-26
理工系の保守主義について
「数学のできない人間は、完全には人間ではない。」 ──ロバート・A・ハインライン「愛に時間を」 自然科学を重視することを「左派的属性」だとする考え方があり、当の左派のみならず、ある種の保守派からも(進歩主義批判のような否定的な意味で)言われることがある。しかし、これは俗説だろう。 「知は力なり」とは、フランシス・ベーコンの思想とされるが、ベーコンはまさにこの意味において自然科学を重視し、伝統的な学問の実効性の乏しさを批判したのだった。一方、政治家としてのベーコンは、政治倫理のもつ実効性を疑い、しばしば権謀術数を肯定する面を持っていた。 自然科学それ自体には、政治的価値判断は含まれないとしても、生身の人間が、科学を自分の専門として選択するということは、近代科学の始まりの時から、すでにある種の政治的選択と関係していた。それは、オタク文化が、ときおり美化されるような、子供のように純粋な趣味や美の
『ある下士官の見た日独潜水艦の違い』
El Despacho Desordenado ～散らかった事務室より～2015年1月4日から「Diario de Libros」より改名しました。 メインは本の紹介、あとその他諸々というごっちゃな内容です。 2016年４月13日にタイトル訂正。事務机じゃなくて「事務室」です(泣)。 ここに一冊の本があります。『不撓 日独潜水艦協同訓練時代を偲ぶ』と題された通り、この私家版本は著者の海軍下士官時代を中心にした回想録です。彼は機関兵から、志望だった潜水艦に乗り組んで最終的に機関兵曹長になりました。 そんな彼の乗り組んだ潜水艦の一隻が、ドイツから日本に譲渡されたUボート「Uｰ511」でした。1941(昭和16)年12月８日と「くしくも日米開戦の日に竣工」(p.84)した本艦は1943(昭和18)年５月にドイツはキール軍港を発ち、当時日本占領下にあったマレー半島ペナンを経て同年８月７日に呉に入港
米、日本にプルトニウム返還要求 ３００キロ、核兵器５０発分
トキエア・新潟－丘珠（札幌市）線、1月19日午前9時からチケット発売！片道運賃は最安6900円 冬ダイヤ公表、1月31日就航へ
『神社の起源と古代朝鮮』 - Arisanのノート
新書704神社の起源と古代朝鮮 (平凡社新書) 作者: 岡谷公二出版社/メーカー: 平凡社発売日: 2013/11/15メディア: 新書この商品を含むブログ (7件) を見る 店先で平積みされてるのを見て何となく買ったのだが、思った以上に刺激的な内容だった。 著者は、最も日本的なものみたいに思われている神社というものの起源が、実は古代の朝鮮半島との関わりのなかにあると考え、その原像を求めて、日本各地から韓国までを歩く。 そこから浮かび上がるのは、古代の姿ばかりでなく、現在のこの国の「実像」であるようにも思われる。 第一、二、三章では、現在の福井県敦賀から滋賀県北部にかけて、古代朝鮮、特に新羅の人々と文化が大きな影響を与えながら移動した痕跡が残っていることが語られている。その時代、この地域は畿内以上の文化的・技術的先進地域だったというのである。 それは、新羅・伽耶の名残を残した神社の名や、地
北朝鮮の自称「実用衛星」の嘘 : Spike's Military Affair Review
昨日コメントしていませんでした、今回、北朝鮮の声明の中には、これまでにないものが含まれていました。それは人工衛星を「実用衛星」だと述べたことです。 言うまでもなく、北朝鮮の人工衛星は実用ベルにはありません。４月の打ち上げ前に北朝鮮が公開した人工衛星は、専門家から性能に疑問が投げかけられました。その後、急に技術が進歩して、実用レベルになるはずがありません。北朝鮮としては、この打ち上げで、ロケット技術が実用レベルに達したと宣伝したいのでしょう。それで、衛星打ち上げの仕事がもらえるとは、到底、信じられませんが。 ４月以降、テポドン２号のエンジンテストが行われた形跡があることが、先日、確認されましたが、北朝鮮としては、エンジンを直せばロケットを打ち上げられると踏んでいるようです。もちろん、人工衛星では見えない部分での改良も当然行われていることでしょう。 ４月の打ち上げ失敗は、ロケットが最大の負荷を
原子炉で動く日本のロボットがなぜ試作品止まりだったか
東海村臨界事故をうけて開発予算がついたのはその通り。ところが試作品ができたところで予算が止まってしまった。「必要な技術は獲得できた」みたいな話だったらしい。 いや、試作品で止めずにちゃんとモノにしておかないといざというとき困るだろう。人が入れなくなるような過酷事故が起きたらどうするんだ。 はい皆さん、理由がわかりますね。 そう、「そんな過酷事故は起きてはならないし起こさない、起きない事象への対策は不要」という論法が使われたそうだ。 これは電力会社や政府だけが責められるべきではない。市民からも「無人ロボットを作るということは、それが必要な事故が起きると思っているんだろう」とつつかれてしまう。予算を止めたのはそう言われるのがいやだった面もあるんだと。 「そんなことは起きてはいけない」というのは正しい。しかし「だから対策もしない」って不思議だよね。対策をしなければそれが起きないかのように考えてし
いつまで経っても「変わらない」のは誰か ― 北朝鮮の人工衛星発射実験と日本のマスコミ報道について。 - Scrap−Laboratory
4月13日は結局、北朝鮮の人工衛星発射にまつわるニュースに振り回された1日だった。そしてこの国はこんなにいつまでも変わろうとしないで大丈夫かと不安になった1日でもあった。もちろん北朝鮮のことじゃない、日本のことだ。 この数週間の間、一体どれだけのマスコミが連日ニュースを垂れ流し、何回「人工衛星と称する事実上のミサイル」という珍妙な言葉を連呼したことだろう。僕にとってこの期間のメディアの乱痴気騒ぎは、彼らが自発的かつ積極的に情報統制に荷担したという意味で、報道の自殺にしか見えなかった。 この期間、日本のマスコミは一回でも「何故、北朝鮮の人工衛星が事実上のミサイルと言えるのか」、「何故、彼らが人工衛星を打ち上げてはいけないのか」という疑問について掘り下げて取り扱ったことがあっただろうか。おそらくそんなことは無かっただろう。「北朝鮮だから事実上のミサイルに違いない」し、「安保理決議に違反している
小型の家庭用太陽光発電、ドイツの全量買取制度と日本の余剰買取り（その３） : ドイツ・フライブルク市から地球環境を考える 村上 敦
4月3 小型の家庭用太陽光発電、ドイツの全量買取制度と日本の余剰買取り（その３） カテゴリ:エネルギー政治 さて、本題の両国の制度についてです。 ドイツの屋根置き型の小型PVは固定価格による全量買取りが基本ですが、2009年の改正から、「自家消費ボーナス」というものを採用するようになり、近年では、屋根設置の大型に至るまでになったり、そして自家消費の割合を多少の義務化を図るようになったり、自家消費をドンドンと促すように制度を改善させています。 この制度を簡単に解説すると、 イ）全量買取制度で発電した電力をそのまま系統に売電すると、発電者は、Xセント／kWhの売電収入を得ることになりますが、 ロ）自家消費した分は、自家消費によって買わなくて済んだ、つまり浮いた分の電力購入の料金分のYセント／kWhに加えて、電力系統事業者からZセント／kWhのボーナスが支払われるという仕組みです。 また、FIT
小型の家庭用太陽光発電、ドイツの全量買取制度と日本の余剰買取り（その２） : ドイツ・フライブルク市から地球環境を考える 村上 敦
4月3 小型の家庭用太陽光発電、ドイツの全量買取制度と日本の余剰買取り（その２） カテゴリ:エネルギー政治 ドイツのFIT制度について、とりわけ日本で関心が高い小型の家庭などの屋根設置型のPVを説明しましょう。 表：10kW出力以下の屋根設置型のPVの全量固定買取価格（単位はユーロセント／kWh） （注：2012年以降の数字は、現在下院を通過した新しい法律による4月1日から有効な数字ですが、急激な買取価格低下によってドイツの自国のPV産業が壊滅的な被害を受けるのではないかと議論中の上院の差し戻しで、変更になる可能性があります） もともと1kWhあたり50セント（約55円）近くしていたPV電力は、内部収益率IRRで6％を加味しても、20セント（約22円）を切るようになっています。こちらの一般家庭の平均的な電力料金は、1kWhあたり25セント前後（約27円）ですから、今年の4月1日から正式にい
小型の家庭用太陽光発電、ドイツの全量買取制度と日本の余剰買取り（その1） : ドイツ・フライブルク市から地球環境を考える 村上 敦
4月3 小型の家庭用太陽光発電、ドイツの全量買取制度と日本の余剰買取り（その1） カテゴリ:エネルギー政治 ご無沙汰しています。 3月後半に日本に帰国し、各地で講演をしてきました。その際に、ドイツの再生可能エネ電力の固定価格・全量買取制度（FIT）についての悲観論、懐疑論を数多く耳にしました。 また、その中でも、とりわけ太陽光発電（PV）に関する質問も多かったです。 さらに、ツイッターやFacebook、HPなどからの質問で、PVのFITについてもいくつか質問がありました。日本の政策について、危惧していることがありますので、この場で、少し取りまとめをしてみたいと思います。 まず、日独の太陽光発電の設置の進み具合については、過去のブログで作表しているのでそちらをご覧下さい。 http://blog.livedoor.jp/murakamiatsushi/archives/51698057.h
首相、英国と武器共同開発の方針 榴弾砲の装填装置など打診 首脳会談で合意の意向 - MSN産経ニュース
野田佳彦首相は２日、英国と武器（装備品）の共同開発に踏み切る方針を固めた。昨年１２月の「武器輸出三原則」緩和により初めて可能となった。英政府は日本が高い技術力を誇る１５５ミリ榴弾（りゅうだん）砲（火砲）の「自動装填（そうてん）装置」など４案件の共同開発を打診している。野田首相は、キャメロン英首相が４月に訪日した際の首脳会談で正式合意したいとの意向を示しており、外務、防衛両省は共同開発に関する事前協議を加速させる。 初めての共同開発の相手国を英国にしたのは、ライセンス生産や技術移転での制約が少ないからだ。米国が兵器システムの技術移転に厳しい制約をかけるのとは対照的で、日本の防衛産業が最新技術を吸収できるメリットは大きい。英国は輸出管理が厳格で、武器が紛争当事国に移転される危険性も低いと判断した。 航空自衛隊の次期主力戦闘機（ＦＸ）選定をめぐる英政府の熱意に報いる意味合いもある。キャメロン首相
【 核廃棄物 - これ以上もう貯蔵する余裕が無くなっている 】〈前編〉
［ 日本が抱え込んだ大量の核廃棄物・放射能汚染廃棄物、「処理は不可能…」サジを投げる世界の専門家 ］ ［ 原発とは人類にとって何なのか、何だったのか?! 〈第６回〉］ ケイト・ガルブレイス / ニューヨークタイムズ 2011年11月27日 2011年３月に福島で発生した原子力災害は、原子力発電事業を志向する世界中の国々に再考を促すことになりました。 そしてもう一つ、真剣に考えなければならない問題があります。 原子力発電所が排出し続ける核廃棄物をどうするのか？という議論です。 〈核廃棄物輸送に反対するため集まった大量のトラクター : ドイツ〉 典型的な例としては福島で起きた部分的な原子炉のメルトダウンの後、2022年までにすべての原子力発電所の閉鎖を決めたドイツです。 この決定は、ドイツ人は原発の廃棄物の永久処分場に的をしぼった、冷静な議論をすることを容易にするものだ、と専門家が指摘しました
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翼が折れたきたきつね on Twitter: "欧州の風が偏西風で一定で風力に適している。日本は適していない？おやっ、スペインは山岳地形だしイタリアなどは地中海気候だし、でも日本よりすげえ風力たくさんあるよ。ポルトガルの発電量も何気に凄いし"